自己開示

人事労務用語辞典

自己開示

「自己開示」とは、他者にありのままの自分をさらけ出すこと。自分の強みだけでなく、悩みや弱点なども含めて開示することをいいます。英語では「Self-disclosure」といい、1970年代に心理学者で精神医学者のシドニー・M・ジュラード氏によって提唱されました。人と人とが相互理解を深め、信頼のおける人間関係を築く上で、自己開示は欠かせない要素とされています。

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自己開示

・自己開示とは、自分自身に関する情報を、何の意図もなく、言語を介してありのままに伝えることを指して言う。しかし実際には、本人が自分自身の姿を正確に認識していない場合や、受け手側の意図が入り、誤認する可能性もあるため、必ずしも一定の意図のもとで伝達できるとは限らないと言える。また自己開示には、返報性の現象があり、自己開示の受け手は、相手の開示した情報と同じ程度の情報を開示することがあるとも言われている。

・これらの観点から、自己開示をコミュニケーションの一部としてとらえ、対人関係における自己開示に着目した研究も多く行われている。また自己開示は、組織内コミュニケーションの活性化を図る上でも、重要な要素の一つとなっている。

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自己開示（じこかいじ、英語: self-disclosure）とは、1971年、臨床心理学者シドニー・ジュラード (Sydney Jourard) によってはじめて用いられ^[1]、言語という手段により自分自身に関する情報を、とくに意図を込めることなくありのままに伝えることとされる^[2]。

ただし、本人が自分自身の姿を正確に認識していない場合も多く、また受け手にもバイアスがあるため誤認する可能性もある。そのため、意図を正確に伝達することが難しい場合もある^[3]。

自己開示には、返報性の現象がみられる。このため、自己開示の受け手が相手の開示した情報と同じ程度の情報を開示することがあるとされる^[4]。

脚注

1. ^ 日本コミュニケーション学会『現代日本のコミュニケーション研究』三修社、2011年4月30日。ISBN 978-4384056594。 pp.32.
2. ^ “コトバンク「自己開示」”. 2021年2月13日閲覧。
3. ^ “コトバンク「自己開示」”. 2021年2月13日閲覧。
4. ^ “コトバンク「自己開示」”. 2021年2月13日閲覧。

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