置塩の定理とは? わかりやすく解説

置塩の定理

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/15 09:59 UTC 版)

利潤率の傾向的低下の法則」の記事における「置塩の定理」解説

置塩信雄マルクス展開した利潤率傾向低下法則」の論証成立しないことを示すために、「実質賃金率を一定とするとき、新技術の導入によって均衡利潤率低下することはない」ことを示した。これは「置塩の定理」呼ばれている。 後に根岸隆同様の観点からマルクス傾向法則検討した根岸は、マルクス論証対する置塩の批判支持したが、資本主義経済における「利潤率傾向低下」を検討するには、従来とはことなる新し分析枠組みによるべきだとした。柴田や置塩の分析は、ワルラス中心とするローザンヌ学派枠組み行なわれているが、マルクスそのような枠組みでなく、規模の経済不完全競争行なわれる資本家競争想定していた。そのため、マルクス正し批判のためには、規模の経済扱えるクルノーの寡占理論あるいはチェンバレン独占競争理論によるべきである。 利潤率傾向低下法則の「論証に関する置塩の批判は、通常「置塩の定理」によると理解されているが、置塩自身が語るように、マルクス=カウツキー=富塚論証誤りは、資本の有機的構成無限に上昇するとの仮定基づいているが、「資本の有機的構成」が変化するのは、自然法則のようなものではなく産業資本家選択結果であり、資本家がより有利な技術選択するかぎり、資本の有機的構成無限に上昇することはありえないということ注意にあった

※この「置塩の定理」の解説は、「利潤率の傾向的低下の法則」の解説の一部です。
「置塩の定理」を含む「利潤率の傾向的低下の法則」の記事については、「利潤率の傾向的低下の法則」の概要を参照ください。

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