利潤率の傾向的低下の法則とは? わかりやすく解説

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利潤率の傾向的低下の法則

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/15 09:59 UTC 版)

利潤率の傾向的低下の法則(りじゅんりつのけいこうてきていかのほうそく、: law of the tendency of the rate of profit to fall, : Gesetz des tendenziellen Falls der Profitrate)とは、マルクス経済学における資本主義経済の法則の一つ。資本家剰余価値不変資本により多く振り分けると、資本の有機的構成が高度化する。すると総資本に対する剰余価値率(搾取率)は低下する。すなわち、利潤率は必然的に低下することを示した法則である。マルクスが『資本論』第3巻第3編で論じた。


  1. ^ Tugan-Baranowsky, M. von (1901) Studien zur Theorie und Geschichte der Handelskrisen in England。ツガン・バラノフスキー(1972)『英国恐慌史論』救仁郷繁訳、ぺりかん社。
  2. ^ K. Kautsky (1901-02) "Krisentheorien", Die Neue Zeit, Jg.20, Bd.2. カール・カウツキー(1935)「恐慌諸理論」松崎敏太郎編訳『恐慌論』叢文閣。
  3. ^ L. von Bortkiewicy (1907)”Wertrechnung und Priesrechnung im Marxschen System“, Archiv für Sozialwissenschaft und Sozialpolitik, Bd.23, 1906, Bd.25, 1907.ボルトケヴィチ[1906-7]「マルクス体系における価値計算と価格計算」石垣博美,上野昌美編訳(1982)『転形論アンソロジー』法政大学出版会
  4. ^ 柴田敬(1935-36)『理論経済学』上・下、弘文堂。
  5. ^ Sweezy, Paul M.(1942), The Theory of Capitalist Development: Principles of Marxian Political Economy, London: D. Dobson. ポール・スウィージー『資本主義発展の理論』都留重人訳、新評論,1967年)
  6. ^ Robinson, Joan(1942), An Essay on Marxian Economics, London: Macmillan
  7. ^ 板木雅彦「利潤率の長期低落傾向と置塩定理の展開(上) (PDF) 」 『立命館国際研究』第17巻第1号、立命館大学国際関係学会、2004年6月、 1-17頁、 ISSN 09152008NAID 40006457439
  8. ^ 石塚良次「物象化の次元累進と生産価格の成立」廣松渉編『資本論を物象化論を視軸にして読む』岩波書店、1986年、p.430。
  9. ^ 富塚良三「利潤率の傾向的低下の法則と恐慌の必然性に関する一試論」『商学論集』第22巻第5号、福島大学経済学会、1953年、 99-149頁、 ISSN 02878070NAID 120001047769 ; 富塚良三「利潤率低下法則の論証への若干の補足」『商学論集』第22巻第6号、福島大学経済学会、1954年3月、 184-186頁、 ISSN 02878070NAID 40001789586 両論文とも富塚良三(1965)『蓄積論研究』未来社所収。
  10. ^ Rosdolsky, R.(1956) ”Zur neuern Kritik des Marxschen Gesetzes der fallenden Profitrate,“ Kyklos vol.9. (1968) Zur Entstehungsgeschichte des Marxschen Kapital. ロスドルスキー(1972)『資本論成立史3』時永淑・安田展敏・嶋田力夫訳、法政大学出版会。
  11. ^ Technical Change and the Rate of Profit
  12. ^ 置塩自身も、後にこれを「置塩の定理」と呼んでいる。置塩信雄「新生産物の導入と利潤率」『大阪経大論集』第44巻第1号、1993年5月、 1-11頁、 ISSN 0474-7909NAID 120006345919
  13. ^ 根岸隆「利潤および利潤率について--富塚,三土両氏の所説について」『経済学論集』58(4)、p.71-76、1993-01。Negishi, Takashi, "Marx, economies of scale, and the falling rate of profit," Japan and the World Economy, 10(3): 253?263、July 1998.
  14. ^ 「マルクスは資本家が労働生産性の引き上げをめざして導入する新生産方法は資本有機的構成を高めるため、たとえ実質賃金率が普遍であっても平均利潤率は傾向的に低下せざるをえなくなると考えていた。」「筆者の「定理」はこれを批判するものであった」置塩信雄「<論考>新生産物の導入と利潤率 (第300号記念号 『大阪経済大学の75年・主要論文選』)」『大阪経大論集』第58巻第4号、2007年11月、 151-159頁、 ISSN 0474-7909NAID 120005534490
  15. ^ 松橋透「資本蓄積と「利潤率の傾向的低落」--置塩信雄氏の所説をめぐって」『経済貿易研究』第19号、神奈川大学、1993年、 53-75頁、 ISSN 03865193NAID 110000407048
  16. ^ B.Fine,Theories of the Capitalist Economy, 1982, pp.112-113(見野貞夫訳「資本制経済の諸理論」多賀出版,1984年,162~163ページ)
  17. ^ 神田敏英「利潤率の傾向的低下法則と置塩定理を巡る論議」『岐阜大学地域科学部研究報告』第6号、2000年2月、 81-100頁、 ISSN 1342-8268NAID 120006339515
  18. ^ 神田敏英「利潤率の傾向的低下法則と置塩定理を巡る論議」『岐阜大学地域科学部研究報告』第6号(pp.81-100)がp.81で「以下、技術的並びに有機的資本構成高度化を前提に論ずる」という前提自体が問題である。
  19. ^ 国民経済雑誌」「利潤率の傾向的低下の法則について」1963年5月号
  20. ^ 小西一雄「一般的利潤率の傾向的低下の法則と「置塩の定理」」『立教経済学研究』第51巻第4号、立教大学、1998年3月、 61-74頁、 doi:10.14992/00002542ISSN 00355356NAID 110006487123
  21. ^ 「特定のパラダイムは、それによって現実をシャープに見させてくれる面と、逆に現実を見えなくさせる面とを必ずもつ。またある時代には通用したパラダイムも、時の経過とともに通用力や説明力が衰えるということもある。私はこのことの自覚が最も必要だと思う」(北原勇・伊藤誠・山田鋭夫『現代資本主義をどう視るか』青木書店、1997年、pp.244~p.245の山田発言)
  22. ^ 「マルクスの『資本論』の精密な読み込みによって、理論的に堅固でかつ、現代でも十分通用可能な経済学の知識を修得できる、という判断を前提とする伝統的なマルクス主義社会科学の学問的方法は説得力を失ってきた事は間違いない。」吉原直毅『労働搾取の厚生理論序說』岩波書店, 2008. 引用個所は、以下に公開されている。http://www.ier.hit-u.ac.jp/~yosihara/exploit1.pdf
  23. ^ 小澤光利「いわゆる「プラン問題」再考」『経済志林』第77巻第3号、法政大学経済学部学会、2010年3月、 415-425頁、 doi:10.15002/00006055ISSN 00229741NAID 120002142812
  24. ^ 山口重克(1983)『競争と商業資本』岩波書店、pp.8-10。高須賀義博(1985)『マルクスの競争・恐慌観』岩波書店、第1章。
  25. ^ 高須賀義博(1985)『マルクスの競争・恐慌観』岩波書店、第2章「マルクスの競争観」。
  26. ^ Roemer, John E (1979). “Continuing controversy on the falling rate of profit: fixed capital and other issues”. Cambridge Journal of Economics (Oxford University Press) 3 (4): 379-398. ISSN 0309166X. https://www.jstor.org/stable/23596416. 
  27. ^ a b Deepankar Basu, Panayiotis T. Manolakos (2013). “Is There a Tendency for the Rate of Profit to Fall? Econometric Evidence for the U.S. Economy, 1948-2007”. Review of Radical Political Economics 45 (1): 76-95. doi:10.1177/0486613412447059. https://doi.org/10.1177/0486613412447059. 
  28. ^ Gillman, Joseph Moses (1957) "The Falling Rate of Profit: Marx's Law and its Significance to Twentieth Century Capitalism." Dennis Dobson.
    藤沢正也「ギルマンの利潤率低下論 : J. M. Gillman, The Falling Rate of Profit, 1957.について」『商學討究』第11巻第2号、小樽商科大学、1961年1月、 119-137頁、 ISSN 0474-8638NAID 110000230762
  29. ^ Martin Feldstein, Lawrence Summers, Michael Wachter (1977). “Is the Rate of Profit Falling?”. Brookings Papers on Economic Activity (Brookings Institution Press) 1977 (1): 211-228. doi:10.2307/2534260. ISSN 00072303. https://www.jstor.org/stable/2534260. 
  30. ^ 水谷謙治『新経済原論』有斐閣、1994年、106頁
  31. ^ トマ・ピケティ著『21世紀の資本』、第2部第6章 p.360


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