〒020-0005 岩手県盛岡市紅葉が丘
〒220-0044 神奈川県横浜市西区紅葉ケ丘
〒665-0006 兵庫県宝塚市紅葉ガ丘
〒220-0044 神奈川県横浜市西区紅葉ケ丘
〒665-0006 兵庫県宝塚市紅葉ガ丘
紅葉ケ丘
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/07/10 15:13 UTC 版)
| 紅葉ケ丘 | |
|---|---|
| 町丁 | |
|
|
| 北緯35度27分09秒 東経139度37分34秒 / 北緯35.452633度 東経139.626014度 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  神奈川 |
| 市町村 |  横浜市 |
| 行政区 | 西区 |
| 人口情報（2025年（令和7年）6月30日現在[1]） | |
| 人口 | 1,236 人 |
| 世帯数 | 499 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.058 km² | |
| 人口密度 | 21310.34 人/km² |
| 設置日 | 1928年（昭和3年）9月1日 |
| 郵便番号 | 220-0044[3] |
| 市外局番 | 045（横浜MA）[4] |
| ナンバープレート | 横浜 |
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|
紅葉ケ丘（もみじがおか）は、神奈川県横浜市西区の町名。丁番を持たない単独町名である。住居表示未実施区域[5]。
地理
西区の南部に位置する高台にあり、東に花咲町、西から北にかけて戸部町、南に宮崎町と接している。花咲町から紅葉ケ丘・宮崎町に登る坂を紅葉坂という。
歴史
沿革
- 1928年（昭和3年）9月1日 - 伊勢町、戸部町の各一部を編入し、紅葉ケ丘を新設設置。横浜市中区紅葉ケ丘となる[6]。
- 1944年（昭和19年）4月1日 - 中区から西区が分区。横浜市西区紅葉ケ丘となる[7]。
世帯数と人口
2025年（令和7年）6月30日現在（横浜市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 紅葉ケ丘 | 499世帯 | 1,236人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[8] |
138
|
| 2000年（平成12年）[9] |
92
|
| 2005年（平成17年）[10] |
102
|
| 2010年（平成22年）[11] |
67
|
| 2015年（平成27年）[12] |
1,060
|
| 2020年（令和2年）[13] |
1,062
|
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[8] |
77
|
| 2000年（平成12年）[9] |
56
|
| 2005年（平成17年）[10] |
59
|
| 2010年（平成22年）[11] |
26
|
| 2015年（平成27年）[12] |
425
|
| 2020年（令和2年）[13] |
424
|
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2024年11月時点）[14]。
| 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 全域 | 横浜市立本町小学校 | 横浜市立横浜吉田中学校 |
事業所
2021年現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。
| 町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 紅葉ケ丘 | 23事業所 | 345人 |
事業者数の変遷
経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[16] |
14
|
| 2021年（令和3年）[15] |
23
|
従業員数の変遷
経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[16] |
148
|
| 2021年（令和3年）[15] |
345
|
施設
その他
日本郵便
警察
町内の警察の管轄区域は以下の通りである[18]。
| 番・番地等 | 警察署 | 交番・駐在所 |
|---|---|---|
| 全域 | 戸部警察署 | 高島交番 |
参考文献
- “横浜市町区域要覧” (pdf). 横浜市市民局 (2016年6月). 2023年6月6日閲覧。
脚注
- ^ a b “令和７(2025)年 町丁別人口（住民基本台帳による）町丁別人口_令和7年6月” (XLSX). 横浜市 (2025年7月7日). 2025年7月7日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ 横浜市町区域要覧、1-12頁
- ^ a b “紅葉ケ丘の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “住居表示実施町名一覧 (令和2年10月19日現在)”. 横浜市 (2020年10月29日). 2021年8月28日閲覧。
- ^ 横浜市町区域要覧、3-72頁
- ^ 横浜市町区域要覧、3-64頁
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “横浜市立小学校、横浜市立中学校及び横浜市立義務教育学校の通学区域並びに就学すべき学校の指定に関する規則”. 横浜市 (2024年11月15日). 2025年3月18日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿PDF（2024年度版） 表紙等付属資料” (PDF). 日本郵便. 2025年2月17日閲覧。 “郵便番号データダウンロード 郵便番号簿PDF（2024年度版）”
- ^ “交番案内/戸部警察署/神奈川県警察”. 神奈川県警察. 2023年9月27日閲覧。
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