穂波町とは? わかりやすく解説

穂波町

読み方:ホナミチョウ(honamichou)

所在 新潟県柏崎市


穂波町

読み方:ホナミチョウ(honamichou)

所在 静岡県富士宮市


穂波町

読み方:ホナミチョウ(honamichou)

所在 愛知県名古屋市千種区


穂波町

読み方:ホナミチョウ(honamichou)

所在 大阪府吹田市


穂波町

読み方:ホナミマチ(honamimachi)

参照 飯塚市(福岡県)

地名辞典では2006年8月時点の情報を掲載しています。

〒945-0822  新潟県柏崎市穂波町
〒418-0058  静岡県富士宮市穂波町
〒464-0822  愛知県名古屋市千種区穂波町
〒564-0042  大阪府吹田市穂波町

穂波町

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/08/24 09:39 UTC 版)

ほなみまち
穂波町
穂波町旗 穂波町章
1982年10月31日制定
廃止日 2006年3月26日
廃止理由 新設合併
飯塚市、頴田町庄内町穂波町筑穂町飯塚市
現在の自治体 飯塚市
廃止時点のデータ
日本
地方 九州地方
都道府県 福岡県
嘉穂郡
市町村コード 40426-8
面積 25.23 km2
総人口 25,642
(平成17年国勢調査)
隣接自治体 飯塚市、嘉穂郡稲築町桂川町、筑穂町
町の木 クロガネモチ
町の花 水仙
穂波町役場
所在地 820-8605
福岡県嘉穂郡穂波町大字忠隈523番地
外部リンク 穂波町公式サイト
座標 北緯33度37分12秒 東経130度40分54秒 / 北緯33.61997度 東経130.68172度 / 33.61997; 130.68172座標: 北緯33度37分12秒 東経130度40分54秒 / 北緯33.61997度 東経130.68172度 / 33.61997; 130.68172
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穂波町(ほなみまち)は、福岡県の中央部に位置していたである。嘉穂郡に属しており、筑豊を構成する自治体の一つであり、嘉飯山地区の一つであった。

2006年3月26日飯塚市筑穂町庄内町頴田町と対等合併し、新市制による飯塚市となった。以下の内容は合併直前時点のものである。

地理

  • 河川 : 穂波川

歴史

かつて筑豊炭田が栄えた時代には、筑豊の中でも人口増加が著しく、最盛期には4万人を数え、日本一人口が多い村であった。(町制施行前)飯塚市(当時:6万人程)からの合併の話を持ち掛けられ、10万人都市を目指していたが、飯塚側は「編入」、穂波側は「対等」を求めており、このぶつかり合いから合併が実現されなかった。

筑豊炭田が衰退したあとは、人口減少が著しくなり、2006年頃の平成期に約25,000人にまで減ってしまった。

年表

  • 1889年(明治22年)4月1日 - 町村制施行により、穂波郡堀池村、忠隈村、南尾村、太郎丸村、椋本村、安恒村、椿村、弁分村、小正村、若菜村、枝国村、秋松村、楽市村、平恒村の区域をもって穂波村として発足。
  • 1896年(明治29年)4月1日 - 郡の統合により嘉麻郡と穂波郡が合併して嘉穂郡となる[1]
  • 1936年(昭和11年)4月15日 - 住友忠隈炭鉱で人車が坑底に転落。死者50人[2]
  • 1955年3月31日 - 大分村の一部を編入(大分村の他の地域は上穂波村内野村と対等合併して筑穂町となる)。
  • 1957年11月3日 - 町制施行し穂波町となる。
  • 2006年3月26日 - 飯塚市・筑穂町・庄内町・頴田町と合併し、飯塚市を新設して消滅。

経済

産業

  • かつては炭鉱が町の経済を支えていたが、現在ではすべて閉山している。
  • 炭鉱跡地を利用して飯塚工業団地が造成された。約30社の企業の工場が誘致されている。

地域

教育

中学校

  • 穂波町立穂波東中学校
  • 穂波町立穂波西中学校

小学校

  • 穂波町立楽市小学校
  • 穂波町立平恒小学校
  • 穂波町立椋本小学校
  • 穂波町立若菜小学校
  • 穂波町立高田小学校

穂波町教育委員会では通学区域は従来のままだが、希望すれば町内のどの学校でも選んで、転入学できる「学校選択制」制度を平成14年度から導入している。

交通

空港はなし。最寄り空港は福岡空港

鉄道

ただし、町の中心部から大きく離れている。

バス路線

国道200号線上の穂波バス停に他地域への特急・急行バスが発着するほか、飯塚市との間を結ぶ一般路線バスも運行されている。

道路

町内に高速道路は通っていない。

有料自動車道

一般国道

主要地方道

名所・旧跡・観光スポット・祭事・催事

三菱飯塚第二坑の巻き上げ機

出身者

脚注

  1. ^ 『官報』第3820号、明治29年3月27日。
  2. ^ 日外アソシエーツ編集部 編『日本災害史事典 1868-2009』日外アソシエーツ、2010年9月27日、45頁。ISBN 9784816922749 

関連項目

外部リンク




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