商業施設としての特徴
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/07/27 06:16 UTC 版)
「中野ブロードウェイ」の記事における「商業施設としての特徴」の解説
こういった商業施設の店舗スペースは通常は大家が所有し一括して管理することが多いが、本ビルは店舗スペースを分譲するという方法が採られた。大半は分譲時に一斉に分譲されたが、一部スペースは一斉分譲後も建築主である東京コープが所有し、テナント貸ししていた。そういったスペースも東京コープなき現在は、他と同様に分譲されている。 また、分譲は設計段階で区分されたスペースを対象に行われたが、一部スペースでは一つの設計区画に複数のテナントが同居する形態を取るところもあった。この場合、区画内の通路などは持分に応じて共有の扱いになったという。現在この運営形態は、区画ごとに分譲されるか、設計区画が広すぎる場合は仕切り壁により分筆、分譲されるなどして、現在はほとんど見られなくなってしまったが、今でも開業当時のオーナーが運営している地下の一部の店舗などで見られる。ブロードウェイは全館定休日を設けていない（電気設備点検で全館休業することはある）ので、区画内の一部テナントが休む場合は、他のテナントが営業していても、そこだけカーテンで仕切るなどして対応しているようである。 店舗スペースは個々のオーナーによって自由に売却・賃貸され、また賃料を下げて貸しやすくするために細分化されていった。なお、賃借契約または不動産取引の際は大手不動産デベロッパーによる仲介ではなく、個別に持主の指定する地元の小規模な不動産屋等が仲介する形が採られている。 こういった特徴から、まとまった店舗スペースを確保することが難しくなっており、まんだらけの店舗が飛地状態で分散しているのもこの理由による。また、狭いスペースの物件が多く築年数も40年以上経っているため、中野駅前という好立地にありながら賃料が安い。このためアイデアはあるが資金に乏しい起業家でも出店しやすく、個性的な店舗が増える要因となっている。施設内の店舗スペースは300件以上あるが、現在も入居希望者は多い。
※この「商業施設としての特徴」の解説は、「中野ブロードウェイ」の解説の一部です。
「商業施設としての特徴」を含む「中野ブロードウェイ」の記事については、「中野ブロードウェイ」の概要を参照ください。
- 商業施設としての特徴のページへのリンク
