アテンション‐エコノミー【attention economy】
アテンション・エコノミー
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/05/23 00:14 UTC 版)
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アテンション・エコノミー（英: attention economy）とは、インターネットが発達するなどした情報過多の高度情報化社会においては、情報の優劣よりも「人々の関心・注目」という希少性こそが経済的価値を持つようになり、それ自体が重要視・目的化・資源化・交換財化されるようになるという実態を指摘した概念[1][2]。関心経済（かんしんけいざい）とも。
「情報の質的な優秀さ・正確性・倫理性」と、「人々の関心・注目」が、合致する場合もあれば、相反する場合もある。後者の場合、炎上マーケティング・虚偽報道（フェイクニュース）・扇情主義などが問題となる。
歴史
1960年代後半、ノーベル経済学賞を受賞したハーバート・サイモンは、情報経済において「アテンション（関心）」が通貨のように取引されると予言した[2]。
サイモンの予言が現実のものとして扱われるのは、1997年、アメリカの社会学者マイケル・ゴールドハーバー（Michael Goldhaber）による提唱[3][1][2]である。
近年、アテンション・エコノミーの負の側面が注目される機会が増え、総務省発行の令和5年（2023年）版の情報通信白書では、インターネット上での偽・誤情報の拡散についての現状分析の冒頭でアテンション・エコノミーを取り上げている[4]。
読売新聞社が2023年に記事とした調査では、アテンション・エコノミーに問題があるとする回答が86%（大いに問題がある39％、多少は問題だ47％）であったとしている[5]。
脚注
- ^ a b 「アテンションエコノミー」『デジタル大辞泉』。コトバンクより2022年1月27日閲覧。
- ^ a b c 日経ビジネス電子版. “誰もが誘導されている アテンション・エコノミーによる支配”. 日経ビジネス電子版. 2023年5月11日閲覧。
- ^ Goldhaber, Michael H (1997). “The attention economy and the Net.”. First Monday 2 (4). doi:10.5210/fm.v2i4.519.
- ^ “アテンション・エコノミーの広まり”. 総務省. 2024年5月18日閲覧。
- ^ “ネットの発信元証明「必要」90%、偽情報見分ける自信「ない」65%…読売世論調査”. 読売新聞オンライン (2023年5月11日). 2023年5月11日閲覧。
関連項目
- 炎上 (ネット用語) - 実在しない炎上をメディアが生み出す手法を非実在型炎上という。
- 偏向報道、クリックベイト、フィアモンガリング（恐怖を煽る手口について）
- 愛国ポルノ、感動ポルノ
- インフルエンサー、YouTuber
- ポスト真実の政治
- エコーチェンバー現象、自動補完（検索の予測機能であるサジェスト機能。興味のある情報に汚染されていく）
- 広告研究 - 注目度やよく見る広告の関連付け（Google AdSenseなど）などの研究。
- コースの定理
- 情報オーバーロード
- ネットクラシー - ネット技術を活用して権力や金などを得ることについて。
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