フレッツ‐アイエスディーエヌ【フレッツISDN】
フレッツ・ISDN
別名：FLET'S ISDN
フレッツ・ISDNとは、NTT東日本およびNTT西日本が提供している、既存の電話回線を利用したISDN接続サービスの名称である。
フレッツ・ISDNは、2000年に提供が開始された。いわゆるナローバンドであるが、定額でつなぎ放題のデータ通信サービスを実現するサービスとして普及した。
現在では、フレッツ・ISDNの他に、ADSLを利用する「フレッツ・ADSL」やFTTHを利用する「フレッツ・光」、NGNを利用する「フレッツ・光ネクスト」などの通信サービスも提供されている。
参照リンク
フレッツ・ISDN - （NTT東日本 フレッツ公式サイト）
| 通信サービス： | b-mobile SIM ハウジングサービス 光サービス卸 フレッツ・ISDN INSナンバー・ディスプレイ 回線リセール事業 コロケーションサービス |
フレッツ
(フレッツ・ISDN から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/03/14 02:43 UTC 版)
フレッツ（FLET'S）は、NTT東日本およびNTT西日本のフレッツ網へのアクセスを提供するサービスである。
- ^ a b 回線を共有しているため、通信路の伝送路容量（転送可能なビットレート）と、実際に単位時間あたりに送受信できるデータ量である（実効）スループットとの間には大きな乖離がある。1つの回線は、最大32件のユーザで1.25Gbpsの回線を共有している（GE-PON IEEE 802.3ah）。インターネットの利用については、IPv4では「都道府県」単位で1か所、IPv6では西日本と東日本の単位で1か所（ただしIPv6 IPoEのVNE事業者によっては地域ブロック単位や都道府県単位）あるPOI（Point of interface）と呼ばれるNTTとプロバイダ間の接続点を経由するため、これらのPOIにおける帯域を、同じ地域の同じプロバイダを利用する全ユーザで共有することになる。そのため、伝送路容量が1Gbpsであるために最大通信速度が概ね1Gbpsであるとしているが、同じ回線を共有する他のユーザの使用状況や、同じ地域の同じプロバイダを利用する他のユーザの使用状況など、他のユーザの使用状況によって、実効スループットが大きく左右される。例えば、同一県内で同じプロバイダを利用する1万のユーザが同時に通信すれば、1ユーザあたりの実効通信速度の期待値は1Mbpsとなる。なお、NTTはCM等で1Gbpsが提供可能な実効スループットではないことを注意喚起している（ちなみに、POIやIXにおいて相互接続するゲートウェイ・ルーターの帯域幅は1装置当たり1200Gbps程度であり、フレッツに限らず、そもそも、すべてのユーザが1Gbpsで通信できるだけのインターネットの通信帯域は、存在していない）。
- ^ 『ファミリー・ハイスピードタイプ』と『ファミリー・スーパーハイスピードタイプ 隼』との差は、実質的にNTTからレンタルされている宅内装置で課している通信速度制限が有効か無効かの違いでしかない。そのため、回線を共有している他のユーザによる通信量が多いために『ファミリー・ハイスピードタイプ』で通信速度が出ていない状況では、『ファミリー・スーパーハイスピードタイプ 隼』に変更しても、平均通信速度が向上することはない。瞬間的に回線が空いている状況で通信速度が上がるのみである。これは、NTTが「規格速度がより高速なタイプに変更した場合であっても、お客様の設備状況等により、実効速度が向上しない場合があります」としている理由の一つとなっている。
注釈
- ^ 「日本電信電話株式会社等に関する法律第2条第3項第1号の区域を定める省令」による47の地域区分名であり、地方自治法上の都道府県とは必ずしも一致しない。
- ^ a b なお、フレッツ・ADSLにおいてはPPPoEはユーザー側からDSLAMまで施行され、DSLAMから地域IP網を経てPOIまではPPP over L2TPで通過する。
- ^ 北陸地方を除き、電力系事業者の家庭向けFTTHサービスと競合している。
- ^ フレッツ・テレビ伝送サービスは、ラストワンマイルのFTTHアクセス回線（GE-PON）にRF搬送波を重畳している。またNTT東西が別途提供する映像通信網サービスを経由する（詳細は非公開）[1]。
- ^ 収容局（GC局）や端局（EO局）、RT（Remote Terminal）に設置される
- ^ なお、小笠原諸島の父島、母島ではFTTHが提供されている。フレッツ・ISDNについては不明。
- ^ 2014年2月28日にサービスを終了したダイヤルQ2はかけられなかったが、放送事業者が義捐金募集のために行う番組向けの代替サービスである災害募金サービスはかけられるようになった（ただしビジネスタイプは不可）。
- ^ ただし、近年は局給電に非対応の安価な固定電話機が増えている。
- ^ 利用者の屋内配線末端からNTT局舎までの経路途中にある電源が必要なNTT機器（例：FTTBにおける集合VDSL装置等）も同様に電源対策が必要となる。
- ^ ISDN（INSネット）においては乾電池等による対策も可能であるが（ターミナルアダプタやルータの一部にバックアップ用乾電池を装着できるものがある）ひかり電話のIP端末機器の場合、回線終端装置などの消費電力が1アンペア程とISDNより遙かに大きく、乾電池等による対策も困難である（近年、オキシライド乾電池を使った電源バックアップのできるONU一体型ルータ「PR-200NE」も登場した）。
出典
- ^ [2]
- ^ “光アクセスサービス「フレッツ光」・「コラボ光」が1,200万契約突破”. 東日本電信電話株式会社（2019年8月6日作成）. 2020年1月7日閲覧。
- ^ a b “「光コラボレーションモデル事業者様」及び「お取り扱いサービス」一覧”. 東日本電信電話株式会社（2019年12月27日作成）. 2020年1月7日閲覧。
- ^ フレッツ・はじめて図鑑 - NTT東日本
- ^ フレッツ光
- ^ フレッツ光（インターネット接続サービス）とは?
- ^ 電気通信サービスの契約数及びシェアに関する四半期データの公表（平成25年度第3四半期（12月末））｜総務省
- ^ [3]
- ^ “INTERNET Watch いよいよ始まる10Gbps接続の「フレッツ 光クロス」、NTT東日本を直撃！”. 株式会社インプレス (2020年3月16日).
- ^ “「フレッツ 光クロス」の提供開始について”. 東日本電信電話株式会社 (2020年2月18日). 2020年2月18日閲覧。
- ^ “「フレッツ 光クロス」の提供開始について”. 西日本電信電話株式会社 (2020年2月18日). 2020年2月18日閲覧。
- ^ “次世代ネットワーク（NGN）商用サービス「フレッツ 光ネクスト」等の提供開始について”. 東日本電信電話株式会社 (2008年3月28日). 2009年8月21日閲覧。
- ^ “次世代ネットワーク（NGN）商用サービス「フレッツ 光ネクスト」等の提供開始について”. 西日本電信電話株式会社 (2008年3月22日). 2009年8月21日閲覧。
- ^ “「フレッツ 光ネクスト」における新たな高速タイプの提供開始について”. 西日本電信電話株式会社 (2010年4月20日). 2010年8月7日閲覧。
- ^ “「フレッツ 光ネクスト ファミリー・ハイスピードタイプ」及び「フレッツ 光ネクスト マンション・ハイスピードタイプ」の提供等について”. 東日本電信電話株式会社 (2009年9月30日). 2009年9月30日閲覧。
- ^ “「フレッツ 光ネクスト」におけるIPv6アドレスによるインターネット（IPv6 IPoE）接続への対応および「フレッツ・v6オプション」の提供開始について”. 西日本電信電話株式会社 (2011年7月19日). 2011年7月19日閲覧。
- ^ “「フレッツ 光ネクスト スーパーハイスピードタイプ 隼」の提供について”. 西日本電信電話株式会社 (2012年8月27日). 2012年8月27日閲覧。
- ^ “「光・IP通信網サービス（仮称）」の試験提供開始について”. 東日本電信電話株式会社 (2000年12月18日). 2009年8月21日閲覧。
- ^ “「光・IP通信網サービス（仮称）」の試験提供開始について”. 西日本電信電話株式会社 (2000年12月18日). 2009年8月21日閲覧。
- ^ “光・IP通信網サービス「Bフレッツ」の本格提供開始について”. 東日本電信電話株式会社 (2001年6月28日). 2009年8月21日閲覧。
- ^ “光・IP通信網サービス「Bフレッツ」の本格提供開始について”. 西日本電信電話株式会社 (2000年6月28日). 2009年8月21日閲覧。
- ^ “平成21年度上期における「フレッツ 光ネクスト」のサービス提供地域の拡大について”. 東日本電信電話株式会社 (2009年3月16日). 2009年8月21日閲覧。
- ^ “「フレッツ・光プレミアム」等の提供開始について”. 西日本電信電話株式会社 (2004年12月22日). 2009年8月21日閲覧。
- ^ “「フレッツ・光プレミアム」の提供終了日確定について”. 西日本電信電話株式会社 (2017年6月5日). 2017年6月5日閲覧。
- ^ [4]
- ^ 「フレッツ・ADSL」の新規申込受付終了について
- ^ NTT東西の「フレッツ・ADSL」、新規受付を2016年6月末で終了、部品製造終了のため
- ^ ＮＴＴ東西が「フレッツ・ADSL」の新規受付を来年6月で原則終了へ ブロードバンドの先駆け
- ^ 『「フレッツ光」提供エリアにおける「フレッツ・ADSL」の提供終了等について』（プレスリリース）NTT東日本、2017年11月30日。2017年11月30日閲覧。
- ^ 『「フレッツ光」提供エリアにおける「フレッツ・ADSL」の提供終了等について』（プレスリリース）NTT西日本、2017年11月30日。2017年11月30日閲覧。
- ^ 『一部エリアにおける「フレッツ・ADSL」の提供終了日変更について』（プレスリリース）NTT東日本、2022年3月2日。2022年12月4日閲覧。
- ^ 『「一部エリアにおける「フレッツ・ADSL」の提供終了日変更について』（プレスリリース）NTT西日本、2022年3月2日。2022年12月4日閲覧。
- ^ 『「フレッツ・ＡＤＳＬ」のサービス提供終了日および新規申込受付終了日等について』（プレスリリース）NTT東日本、2023年4月21日。2023年8月4日閲覧。
- ^ 『「フレッツ光」未提供エリア等における「フレッツ・ADSL」の新規申込受付終了および提供終了等について』（プレスリリース）NTT西日本、2023年4月21日。2023年8月4日閲覧。
- ^ ポータルサイト「フレッシュアイ」と商標類が混同する点が挙げられている。フレッツ・アイ，やっぱり名称変更 - ITmedia 2000年7月18日（2012年5月19日閲覧）
- ^ IP接続サービスの名称の変更について - NTT東日本
- ^ NTT東日本とNTT西日本、IP接続サービスの名称を“フレッツ・ISDN”に変更 - ASCII.jp 2000年7月18日（2012年5月19日閲覧）
- ^ [5]
- ^ [6]
- ^ 『「フレッツ光」提供エリアにおける「フレッツ・ISDN」の新規申込受付終了等について』（プレスリリース）NTT東日本、2017年11月30日。2017年11月30日閲覧。
- ^ 『「フレッツ光」提供エリアにおける「フレッツ・ISDN」の新規申込受付終了等について』（プレスリリース）NTT西日本、2017年11月30日。2017年11月30日閲覧。
- ^ 『フレッツ・ＩＳＤＮ」のサービス提供終了日および新規申込受付終了日等について』（プレスリリース）NTT東日本、2023年7月28日。2023年7月31日閲覧。
- ^ 『「フレッツ・ISDN」の提供終了および「フレッツ光」未提供エリアにおける新規申込受付終了について』（プレスリリース）NTT西日本、2023年7月28日。2023年7月31日閲覧。
- ^ 「フレッツ・スポット」の端末認証方式の終了について（NTT東日本、2013年12月27日）
- ^ 「フレッツ・スポット」及び「光ポータブル」の新規申込受付の終了について（NTT東日本、2016年4月18日）
- ^ 「フレッツ・スポット」、および「フレッツ・スポット2週間限定メニュー」の新規申込受付の終了について（NTT西日本、2017年4月24日）
- ^ [7]
- ^ 「Ｍフレッツ」サービスの提供終了日のご案内 - NTT東日本 2002年11月27日
- ^ テレビ電話機能の提供終了について| NTT西日本
- ^ 天草ケーブルネットワークとNTT西日本との協業について
- ^ NTT東日本 ひかり電話 接続可否番号一覧
- ^ NTT西日本 ひかり電話 接続可否番号
- ^ 東京ガス ： よくあるお問い合わせと回答 ／ マイツーホー「電話回線の種類を変更する場合」
- ^ “ひかり電話 基本サービス データコネクト”. 2015年5月20日閲覧。
- ^ 緑の公衆電話、2700台弱が故障
- ^ NTT東日本の「ひかり電話」、110番や119番などに発信できない不具合 - INTERNET Watch
- ^ NTT西日本がひかり電話の故障原因を発表 - 日経BP ITPro 2006/04/25
- ^ （参考1-1）つながりにくい事象の発生状況（1） - NTT東日本
- ^ （参考1-2）つながりにくい事象の発生状況（2） - NTT東日本
- ^ 「ひかり電話」ふくそうの原因及び対策の実施について - NTT東日本 2006年9月25日
- ^ 「ひかり電話」のつながりにくい状況の原因及び対策の実施について - NTT西日本 2006年10月27日
- ^ 「ひかり電話」のふくそうに伴う基本料金等の取扱いについて - NTT西日本 2006年10月30日
- ^ 能登半島沖を震源とした地震による通信サービス等への影響について（第3報） - 2007年3月25日
- ^ [8]能登半島沖を震源とした地震による通信サービス等への影響について（最終報） - 2007年3月25日
- ^ 「ひかり電話」のNTT東西間接続装置の故障について - NTT東日本
- ^ 電気通信サービスの事故・障害対策の総点検の要請 (PDF) - 総務省・報道資料 2007年5月24日
- ^ ひかり電話対応ルータ「PR-200NE」「RV-230NE」の不具合及び対象となるお客様への対応について - NTT東日本 2007年5月30日
- ^ 商品CM 光もっと2割「未来からきた寛平ちゃん 篇」
- ^ 「フレッツサービス」および「ひかり電話」のご利用できない状況について
- ^ 「フレッツサービス」および「ひかり電話」をご利用できない状況について（回復後）第8報
- ^ 3秒で2000ルータがダウン、NTT東フレッツ障害の原因は
- ^ NTT東のフレッツ・トラブル、「ルート再計算により…」の真相
- ^ 株式会社インプレス (2023年4月3日). “45万件弱に影響したフレッツ光の障害。特定パケットに起因、攻撃の可能性はほぼなし”. PC Watch. 2023年5月9日閲覧。
フレッツ・ISDN
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/09 10:47 UTC 版)
2018年11月30日を以って「フレッツ光」提供エリアにおいて新規受付を終了、ISDNのサービス終了までに終了する予定となっている。
※この「フレッツ・ISDN」の解説は、「電気通信役務」の解説の一部です。
「フレッツ・ISDN」を含む「電気通信役務」の記事については、「電気通信役務」の概要を参照ください。
フレッツ・ISDN
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/02/21 06:41 UTC 版)
ISDN網を使用する民生用定額通信サービスとして、2000年（平成12年）5月11日より「IP接続サービス（通称:フレッツ・アイ、flet's ISDN ）」の名称で東京03と大阪06MAを中心に商用サービスを開始した。なお、同年7月18日より諸事情により正式名称を「フレッツ・ISDN（通称:FLET's ISDN）」に変更した（→名称）。いわば「フレッツ」シリーズの起源にあたる。ISDNのデジタル通信モードは2020年以降に廃止される予定が公表されており、フレッツ・ISDNも2018年11月30日を以って「フレッツ光」提供エリアにおいてフレッツ・ISDNの新規受付を終了し、ISDNのサービス終了までに終了する予定となっている。 ISDNの1チャンネル（64kbps）を利用して特定用途の識別番号「1492」にダイヤルアップ接続を行い、NTT収容局を介してISPへ接続する。ISDN交換機のISM折り返し機能により電話網の資源を消費しないため定額制が可能となった。接続には収容局から地域IP網を経由してISPのアクセスポイントへ接続する「タイプ1」と、ISP側の負担でアクセスポイントから収容局まで専用線を敷設する「タイプ2」という方式が存在したが、後のフレッツ・ADSLおよびフレッツ光ではタイプ1相当の地域IP網経由が主流となる。通信速度についてはINSネットでの同期接続とは異なるベストエフォート方式であり、速度は保証されない。 サービスそのものは1999年11月から「IP接続サービス」の名称で東京都新宿区・渋谷区・大田区と大阪市中央区・北区・吹田市の一部エリアで試験提供を開始していたが、「フレッツ・ISDN」としてサービスイン後は対応エリアを順次全国に拡大し、また、法人向けサービスとしてフレッツ・ISDNにおいてVPNを接続先とする「FLET's OFFICE（フレッツ・オフィス）」の提供も2000年7月17日より開始した。なお、従量制通信のINSネットとは別サービスのため、従前からの利用者は契約変更が必要となる。 定額制・常時接続の民生向サービスとしては、専用線接続のOCNエコノミーが先行提供されていたが、フレッツ・ISDNの料金はサービスイン当初でタイプ1が4500円（試験サービス時代は8000円）・タイプ2が2500円と低廉価であり、フレッツ・ISDNの接続環境（サービスエリア内のISDN回線・対応ターミナルアダプタ）を用意すれば利用できること、OCN以外の各ISPがフレッツ・アイ用のアクセスポイントを開設したことから、2001年1月時点で50万回線、同年8月時点で100万回線契約を突破することになった。なお、2001年に幾度か値下げが行われ、同年12月1日よりタイプ1の料金が現行の2940円となっている。 スタートダッシュにより急速に普及したものの、IP接続サービス開始時点の1999年後半より大都市圏の一部においては、既にCATVインターネットや東京めたりっく通信などのADSLといった非NTT系事業者による民生向けブロードバンドの展開が始まっていた。そして2000年12月26日からはNTTも「フレッツADSL」による民生向けブロードバンド通信に参入したことにより、各ブロードバンドのサービスエリアが拡大した2002年以降、料金と速度による費用対効果の面で優位性を失ったため利用者は大幅に減少することになる。 このISDN接続を応用したサービスとして、2003年よりドコモPHSがモバイルデータ通信定額制サービス「@Freed」を提供していた。 現在の利用者層はいわゆる光収容回線であったり電話局から距離が長いなどでADSLを利用できず、かつ他の手段（FTTHやCATV等）も提供されていない地域（町村・離島など）に在住している場合や、その他の理由（電話機接続のためISDNが必要、光ファイバーを引き込めないが通信安定性が必要なためADSLは利用できない、など）があるユーザに限られつつある（ISDN#日本での歴史と現状も参照）。 日本全国（全ての市町村）で提供されているわけではなく、NTT西日本管轄の一部やNTT東日本管轄の離島の一部、特に和歌山県の山間部や小笠原諸島などでは当初は国や自治体の情報格差対策が施行されるまでなかなか提供されなかった。モバイルデータ通信定額制などその他の定額制接続の手段が無い限りにおいてはいずれの常時定額接続手段も存在しない地域が存在する。（情報格差も参照）。 また、当サービスの基盤となるISDN網自体も全国遍くカバーされているわけではなく、収容局から加入者敷地までの線路長が8 - 10kmを超えるような場合にはISDN回線すらも提供がほぼ不可能であり上記と同様な問題が起きる。
※この「フレッツ・ISDN」の解説は、「フレッツ」の解説の一部です。
「フレッツ・ISDN」を含む「フレッツ」の記事については、「フレッツ」の概要を参照ください。
- フレッツ・ISDNのページへのリンク
