エフ‐ティー‐ティー‐エッチ【FTTH】
読み方：えふてぃーてぃーえっち
《fiber to the home》光ファイバーを利用した家庭用の高速データ通信サービス。→エフ‐ティー‐ティー‐ビー（FTTB）
FTTH
FTTHを実現する光アクセス・システムは、局（設備センター）から各ユーザー宅側までの間を、光ファイバーで結び超高速なブロードバンド・ネットワークを実現するシステム。
最後の“H”の部分には、局からユーザーまでの区間（H：Home、ユーザー宅まで）が示されていて、他にはFTTC（C:Curb、歩道の縁まで）、FTTB（B:Building、オフィス・ビルまで）などと使われる。またこれ以外にも、FTTCab（C:Cabinet、屋外に設置された光/電気信号装置箱まで）、FTTZ（Z:Zone、ユーザー数を数千ほどまとめた地域まで）、FTTO（O:Office、オフィス）、FTTP（P:Premises、ユーザーの敷地内まで）、FTTP（P:Pillow、枕元まで）などと使われたりもする。
局側とユーザー間の通信システムは、アクセス・システムを言われる。このシステムには、局側とユーザーを1対1で接続する「ポイント・ツー・ポイント」と、局側と複数のユーザー1対多接続する「ポイント・ツー・マルポイント」の2つの方式があり、システムの構成や制御方式にそれぞれ特徴がある。
当初、多くのFTTHはATM（非同期転送モード）技術を基本に開発された。しかし、その後、家庭やオフィスに広く普及したイーサネット技術を利用することによって、FTTH関連装置のコストを大幅に削減できるようになったため、FTTHは急速に普及し始めた。
FTTH
読み方：エフティーティーエイチ
別名：ファイバー・トゥ・ザ・ホーム
FTTHとは、光ファイバケーブルを一般個人の家屋へ直接引き込んだネットワーク回線構成のことである。光通信を利用した次世代のブロードバンド通信サービスの総称として用いられる場合もある。
FTTHは、従来利用されてきた銅製の電話回線を光ファイバ回線に置き換えることによって、高速かつ大容量のデータ通信サービスを実現する。FTTHはADSLに次ぐ次世代のブロードバンドインフラとして期待されており、経済産業省やNTTの主導によって1990年代の後半から各回線の光化が推進されている。2001年6月には、東京23区内と大阪の一部においてFTTHサービスの「Bフレッツ」も開始されている。
ただし、加入者すべてに対して回線の終端部分まで完全に光ファイバへと置き換えるには、莫大なコストがかかるという難点がある。各家庭が個別に引き込んでいる終端部分（ラストワンマイル）の光化は、2006年現在の都心部においても、xDSLの半分に満たない状況にある。ただしNTTでは、ラストワンマイルよりも「き点線」と呼ばれる共用回線部分までの光化を先に完了させる計画を進めており、2006年現在すでに首都圏や政令指定都市などではき点線までの回線の90%以上が光回線に移行されたといわれている。この「き点線までの光化」を指して、特にFTTC（Fiber To The Cabinet）と呼ぶこともある。
なお、商用ビルやマンションなどの集合施設ではFTTHが実現されている場合が多く、特にFTTB（Fiber To The Building）と呼ばれて区別して扱われる場合がある。逆にFTTHやFTTBなどを総称する場合には、「敷地」を意味する「Premises」を充ててFTTP（Fiber To The Premises）と呼ぶ場合もある。
参照リンク
FTTHの実現に向けたネットワーク展望と課題 - (総務省)
FTTH
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/09 23:48 UTC 版)
Fiber To The Home（ファイバー・トゥ・ザ・ホーム）または略してFTTH（エフ・ティー・ティー・エイチ）とは光ファイバーを伝送路として一般個人宅へ直接引き込む、アクセス系光通信の網構成方式のことである。また一般個人宅に限らず、同様の形態でサービスの提供を受ける小規模なオフィスも含めてFTTP (Fiber To The Premises: 敷地) ということもある。
注釈
- ^ 実績として、NTTは、通信速度の向上と、コスト削減を目的として、FTTHのサービス開始から6年間で分岐方式を4回（計7種類）変更している。現在は「GE-PON」と呼ぶ方式だが、将来は 10 Gbps超の高速化を実現する「WDM-PON」への移行が検討されている。
出典
- ^ 例：フレッツ・テレビ
- ^ 『情報通信審議会 2020-ICT基盤政策特別部会 基本政策委員会（第11回）配布資料・議事録』（プレスリリース）総務省、2014年7月10日。2015年10月24日閲覧。
- ^ 『NTT東西に対する訴訟の提起について』（プレスリリース）ソフトバンクBB、ソフトバンクテレコム、2011年11月18日。2015年10月24日閲覧。
- ^ 『NTT東西に対する独禁法差止訴訟の判決について』（プレスリリース）ソフトバンクBB、ソフトバンクテレコム、2014年11月18日。2015年10月24日閲覧。
- ^ 電気通信事業分野における市場分析 に関するデータブック（平成 27 年度） (PDF)
- ^ 『NTT東西のFTTHアクセスサービス等の卸電気通信役務に係る電気通信事業法の適用に関するガイドライン（案）』（pdf）（プレスリリース）総務省、2015-1-。2015年10月24日閲覧。
- ^ 『NTT東西による光回線サービスの卸売の提供に伴う消費者向け光サービス提供に当たっての消費者保護のための取組（要請）』（プレスリリース）総務省、2015年1月28日。2015年10月24日閲覧。
- ^ 『光サービス（FTTHサービス）の乗換えにあたっての注意点!!』（pdf）（プレスリリース）総務省。2015年10月24日閲覧。
- ^ 『よく分からないまま契約していませんか?インターネット、携帯電話等の電気通信サービスに関する勧誘トラブルにご注意!』（pdf）（プレスリリース）国民生活センター、2015年3月6日。2015年10月24日閲覧。
- ^ 光サービス卸で不適切勧誘 総務省、2社に行政指導へ | 産経新聞[リンク切れ]
- ^ 『NTT西日本の販売代理店をかたる強引な販売勧奨にご注意ください』（プレスリリース）NTT西日本。2015年10月24日閲覧。
- ^ 「遠隔操作ソフトのインストールは、訪問者を家に招き入れる行為」| RBB
- ^ “消費者保護ルールの見直しに関する電気通信事業法施行規則及びガイドライン等の改正(中央省庁からの情報)_国民生活センター”. www.kokusen.go.jp. 2022年4月3日閲覧。
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