Fiber To The Premisesとは? わかりやすく解説

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エフ‐ティー‐ティー‐ピー【FTTP】

読み方:えふてぃーてぃーぴー

《fiber to the premises》光ファイバー利用した高速データ通信サービスのうち、光ケーブル利用者の元まで直接引き込む導入形態総称一般家庭対象とするサービスFTTHオフィスビル集合住宅対象とするサービスFTTBと呼ぶ。→エフ‐ティー‐ティー‐シーFTTC

[補説] premise土地敷地建物の意。屋内まで光ケーブル引き込むことを表す。


FTTP

フルスペル:Fiber To The Premises
読み方エフティーティーピー

FTTPとは、光ファイバユーザー敷地まで直接敷設することで実現される高速通信サービス総称である。従来FTTHFiber To The Home)に代わる呼び名として用いられている。

光ファイバによる通信サービスは、当初FTTHの名称で普及していったが、FTTHの「H」は「Home」であって対象狭く企業ビル集合住宅などでは特にFTTBFiber To The Building)の呼び名用いる、などの困難が生じていた。そのため、敷地から屋敷ビルなどを広く指し示す「Premises」を用いたFTTPの語がFTTHFTTB代わりに用いられるようになってきた。

光ファイバケーブル高速であるが高価でもあるため、加入者すべてに対して回線終端部分まで完全に光ファイバへと置き換えるには、莫大なコストがかかるという難点がある。各家庭個別に線を引き込んでいる終端部分ラストワンマイル呼ばれており、ラストワンマイルインフラ整備基幹部分比べてはるかに整備が困難となる。FTTPはラストワンマイルまで完全に光化するものであり、ADSLに次ぐ次世代のブロードバンドインフラとして期待されている。

ラストワンマイルまで光ファイバー化するFTTPに対してラストワンマイル直前の「キャビネット」(Cabinet)と呼ばれる部分までを光化する構想が、特にFTTCfiber to the curbFiber To The Cabinet)と呼ばれる

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ブロードバンド回線:  FTTC  FTTH  FON  FTTP  G.shdsl  GyaO光  HDSL

FTTH

(Fiber To The Premises から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/09 23:48 UTC 版)

Fiber To The Home(ファイバー・トゥ・ザ・ホーム)または略してFTTH(エフ・ティー・ティー・エイチ)とは光ファイバーを伝送路として一般個人宅へ直接引き込む、アクセス系光通信構成方式のことである。また一般個人宅に限らず、同様の形態でサービスの提供を受ける小規模なオフィスも含めてFTTP (Fiber To The Premises: 敷地) ということもある。


注釈

  1. ^ 実績として、NTTは、通信速度の向上と、コスト削減を目的として、FTTHのサービス開始から6年間で分岐方式を4回(計7種類)変更している。現在は「GE-PON」と呼ぶ方式だが、将来は 10 Gbps超の高速化を実現する「WDM-PON」への移行が検討されている。

出典

  1. ^ 例:フレッツ・テレビ
  2. ^ 情報通信審議会 2020-ICT基盤政策特別部会 基本政策委員会(第11回)配布資料・議事録』(プレスリリース)総務省、2014年7月10日https://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/policyreports/joho_tsusin/02kiban02_03000201.html2015年10月24日閲覧 
  3. ^ NTT東西に対する訴訟の提起について』(プレスリリース)ソフトバンクBB、ソフトバンクテレコム、2011年11月18日http://www.softbankbb.co.jp/ja/news/press/2011/20111118_01/2015年10月24日閲覧 
  4. ^ NTT東西に対する独禁法差止訴訟の判決について』(プレスリリース)ソフトバンクBB、ソフトバンクテレコム、2014年11月18日http://www.softbank.jp/corp/group/sbb/news/info/2014/20140619_01/2015年10月24日閲覧 
  5. ^ 電気通信事業分野における市場分析 に関するデータブック(平成 27 年度) (PDF)
  6. ^ NTT東西のFTTHアクセスサービス等の卸電気通信役務に係る電気通信事業法の適用に関するガイドライン(案)』(pdf)(プレスリリース)総務省、2015-1-https://www.soumu.go.jp/main_content/000334522.pdf2015年10月24日閲覧 
  7. ^ NTT東西による光回線サービスの卸売の提供に伴う消費者向け光サービス提供に当たっての消費者保護のための取組(要請)』(プレスリリース)総務省、2015年1月28日https://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01kiban08_02000158.html2015年10月24日閲覧 
  8. ^ 光サービス(FTTHサービス)の乗換えにあたっての注意点!!』(pdf)(プレスリリース)総務省https://www.soumu.go.jp/main_content/000338678.pdf2015年10月24日閲覧 
  9. ^ よく分からないまま契約していませんか?インターネット、携帯電話等の電気通信サービスに関する勧誘トラブルにご注意!』(pdf)(プレスリリース)国民生活センター、2015年3月6日https://www.kokusen.go.jp/pdf/n-20140306_1.pdf2015年10月24日閲覧 
  10. ^ 光サービス卸で不適切勧誘 総務省、2社に行政指導へ | 産経新聞[リンク切れ]
  11. ^ NTT西日本の販売代理店をかたる強引な販売勧奨にご注意ください』(プレスリリース)NTT西日本https://www.ntt-west.co.jp/info/support/attention2.html2015年10月24日閲覧 
  12. ^ 「遠隔操作ソフトのインストールは、訪問者を家に招き入れる行為」| RBB
  13. ^ 消費者保護ルールの見直しに関する電気通信事業法施行規則及びガイドライン等の改正(中央省庁からの情報)_国民生活センター”. www.kokusen.go.jp. 2022年4月3日閲覧。



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