騒音
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/09 06:20 UTC 版)
騒音評価の指標
騒音は単なる物理量である音圧では評価できない。その音が人間の脳や聴覚にとってどのように感じられるか(A特性)によって重み付けがなされ、心理量である音の大きさ（ラウドネス）として評価される。その上で最終的に騒音は音圧レベルとしてデシベル（dB）単位で表される。かつては単位に「ホン」も用いられていたが、日本では計量法により1997年9月30日に廃止された。
また、ほとんどの騒音は時間変動するため、変動する騒音レベルを何らかの方法で平均化して騒音値として採用する方法が採られる。「騒音に係る環境基準」では、変動騒音のエネルギー平均値である等価騒音レベル（LAeq)を評価指標としている[43]。航空機騒音の場合は、騒音レベルを元に時間帯などを考慮して再計算された指数「WECPNL」が用いられてきたが、国際的な状況等を受けて2013年4月1日からLdenに移行した。その他、心理的な重み付けの指標としてはアノイアンス(わずらわしさ)がある[44][45]。
騒音の規制
世界保健機関(WHO)は1999年に「環境騒音ガイドライン」を公表し、交通騒音に起因する心疾患について言及している[46]。
欧州WHO事務局は2009年に「欧州夜間騒音ガイドライン」、2011年に「環境騒音による疾病負荷」を公表している[46]。
日本では、騒音公害は、環境基本法により、大気汚染、水質汚濁、土壌汚染、振動、地盤沈下、悪臭とともに典型七公害に含まれている[1]。2014年度には総務省公害等調整員会による公害苦情調査において、件数が大気汚染を抜いて最多事例となった[47]。ただし、公害等調整委員会による苦情件数の集計は自治体に届いた苦情が対象であり、警察が対応した苦情は含まれていない。また、同一発生源に対する苦情は1件として集計されており[48]、我が国での騒音苦情の総数を反映していない。例えば、航空機騒音に対する苦情件数は、毎年300件程度とされているが、厚木海軍飛行場への苦情件数（神奈川県内のみ）だけで毎年5,000件程度の騒音苦情が神奈川県内自治体に寄せられている[49]。
また、騒音規制法では、特定施設を使用する事業場や、特定建設作業に規制基準が、自動車騒音には要請限度が設定されている。
特定の行為の規制
- 1976年から就航した旅客機であるコンコルドの騒音は、人間の耳が耐えられる音量の上限約110デシベルを超え、雷鳴の約120デシベルに近い音圧に達した。このため多くの国がコンコルドの乗り入れを禁止または制限することとなり、コンコルドが商業的に失敗に終わる原因の一つとなった[50]。
騒音の影響
騒音が人体に与える影響
- 記憶低下[51]
- 重度の脳障害[51]
- 認知力の低下[51]
- 精神障害など[51]
- 睡眠妨害[51]
- 心理的不快感、イライラ、ストレス
- 頭痛（頭痛が悪化し嘔吐）
- 難聴（職域における騒音性難聴は労災である）
- 集中力の低下
- 体力の消耗
- 共感覚により身体的衝撃等の音以外の刺激を実際に知覚する
- 感覚の衰退
- 痒み・またはアトピーの悪化
- 視力低下
- 高血圧[52]
- 虚血性心疾患（心筋梗塞・狭心症・動脈硬化症）[52]
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騒音が生態系に与える影響
風力発電施設の設置をめぐっては、騒音による鳥類の生息環境の悪化、騒音による鳥類の餌資源の逃避・減少への対策が課題となっている。
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- 1 騒音とは
- 2 騒音の概要
- 3 工場・事業場騒音
- 4 低周波騒音
- 5 騒音評価の指標
- 6 脚注
騒音と同じ種類の言葉
- >> 「騒音」を含む用語の索引
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