古垣鉄郎 参考文献

古垣鉄郎

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/06/04 18:46 UTC 版)

参考文献

  • 日吉町郷土誌編さん委員会『日吉町郷土誌 下巻』日吉町長 野元春男、1988年。 
外交職
先代
西村熊雄
1952年 - 1956年
在フランス日本国全権大使
1957年 - 1961年
次代
萩原徹
1961年 - 1967年
その他の役職
先代
高野岩三郎
第5代:1946年 - 1949年
日本放送協会会長
第6代:1949年 - 1956年
次代
永田清
第7代:1956年 - 1957年

註釈

  1. ^ レッドパージにおける119名に及ぶ解雇は、新聞・放送関係としては最多である[18]
  2. ^ 柳澤は、のちに私財を投じて日本電波ニュース社を設立し、他のメディアが報じない北ベトナム側からの視点でベトナム戦争を報道した[18]

出典

  1. ^ a b c d e f g h i j k l m n o 古垣 鉄郎 フルカキ テツロウ”. コトバンク. 日外アソシエーツ (2004年7月). 2015年12月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年12月8日閲覧。
  2. ^ 旧・勲一等瑞宝章受章者一覧(戦後の部)”. 中野文庫. 2015年2月10日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年12月8日閲覧。
  3. ^ 古垣 鉄郎”. 徳富蘇峰記念館. 徳富蘇峰記念塩崎財団. 2015年12月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年12月8日閲覧。
  4. ^ 日吉町郷土誌編さん委員会 1988, p. 535.
  5. ^ a b c d e 篠原初枝「国際連盟の遺産と戦後日本 (後藤乾一教授退職記念号 : アジアのなかの日本 日本のなかのアジア)」『アジア太平洋討究』第20巻、早稲田大学アジア太平洋研究センター、2013年2月、89-96頁、ISSN 1347-149XNAID 1200052905422021年9月30日閲覧 
  6. ^ a b c 古垣鉄郎「愛ある社会を」(PDF)『ロータリーの友』第23巻第10号、ロータリーの友事務所、1975年10月1日、49頁、全国書誌番号:00024804オリジナルの2015年12月27日時点におけるアーカイブ、2015年12月28日閲覧 
  7. ^ 『官報』第5804号、昭和21年5月23日。
  8. ^ 冨田圭一郎「敗戦直後の戦争調査会について:政策を検証する試みとその挫折」『レファレンス』第63巻第1号、国立国会図書館調査及び立法考査局、2013年1月、85-108頁、ISSN 00342912 
  9. ^ a b c 日本放送協会総合技術研究所、放送科学基礎研究所 編 編『日本放送協会総合技術研究所五十年史』日本放送協会、1981年https://shashi.shibusawa.or.jp/details_nenpyo.php?sid=13410&query=%E5%8F%A4%E5%9E%A32012年12月15日閲覧 
  10. ^ 国語審議会名簿(昭和22年7月1日現在)”. 文化庁. 2015年12月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年12月15日閲覧。
  11. ^ 次第 庶務報告 第14回総会以後の役職員異動報告(釘本幹事)”. 文化庁. 2015年12月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年12月15日閲覧。
  12. ^ 国語審議会名簿(昭和23年11月1日現在)”. 文化庁. 2015年12月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年12月15日閲覧。
  13. ^ 漢字に関する主査委員会 委員名簿”. 文化庁. 2015年12月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年12月15日閲覧。
  14. ^ a b c 剣持隆 (2010年5月). “第2回 戦後広報の導入”. 企業広報史(広報のルーツからCSRに至る途). 経済広報センター. 2015年12月27日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年12月27日閲覧。
  15. ^ 日本放送協会の発足”. NHK (2010年). 2015年12月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年12月8日閲覧。
  16. ^ 日本テレビ放送網株式会社社史編纂室 編『大衆とともに25年 〔1〕沿革史』日本テレビ放送網、1978年https://shashi.shibusawa.or.jp/details_nenpyo.php?sid=13240&query=%E5%8F%A4%E5%9E%A3%E9%89%84%E9%83%8E2015年12月8日閲覧 
  17. ^ “【子供たちに伝えたい日本人の近現代史】(87)街頭テレビ、熱狂する市民 力道山人気とともに放送網が広がる”. 産経ニュース (産経新聞社). (2014年12月7日). オリジナルの2015年12月27日時点におけるアーカイブ。. https://archive.is/20151227032254/http://www.sankei.com/life/print/141207/lif1412070032-c.html 2015年12月27日閲覧。 
  18. ^ a b c 臺宏士 (2007年10月13日). “柳澤恭雄さんをしのぶ:「放送の自由」追い求め 「常に第一報に接したい人」”. 毎日新聞 (東京朝刊: 毎日新聞社) 
  19. ^ 社団法人中央調査社設立趣意書” (PDF). 中央調査社 (1954年8月1日). 2015年12月27日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年12月27日閲覧。
  20. ^ 古垣鉄郎「ド・ゴール大統領の考え」『潮』第58号、潮出版社、1965年4月、128-137頁、全国書誌番号:00001838 
  21. ^ 7、コンゴー(ブラザヴィル)独立式典に対する特派大使の派遣
  22. ^ 古賀重樹 (2013年6月4日). “17年ぶりカンヌ審査員 求められる国際的人材 世界の中の日本映画(中)”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社). オリジナルの2015年12月9日時点におけるアーカイブ。. https://archive.is/20151209090610/http://www.nikkei.com/article/DGXDZO55782330T00C13A6BC8001/ 2015年12月15日閲覧。 
  23. ^ 1946年から現在までの審査委員長”. Festival de Cannes. 2015年12月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年12月15日閲覧。
  24. ^ 歴代会長・幹事”. 東京ロータリークラブ. 2015年12月27日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年12月27日閲覧。
  25. ^ 広島ユネスコ協会編 編(PDF)『ヒロシマユネスコ 原爆ドームユネスコ世界遺産登録記念号』 40号、広島ユネスコ協会、1997年3月1日、3頁https://web.archive.org/web/20151208015135/http://www.unesco.or.jp/hiroshima/koho/40.pdf2015年12月8日閲覧 
  26. ^ ヒロシマの記録1967 1月”. 広島平和メディアセンター. 中国新聞 (1970年). 2015年12月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年12月8日閲覧。
  27. ^ 東哲郎(2)東京生まれ 学者の父 厳しい九州男児 人を信じやすい性格、母譲り 私の履歴書日経新聞2021年4月2日 2:0


「古垣鉄郎」の続きの解説一覧



英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「古垣鉄郎」の関連用語







7
18% |||||



10
14% |||||

古垣鉄郎のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



古垣鉄郎のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの古垣鉄郎 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS