JohnLockeとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > デジタル大辞泉 > JohnLockeの意味・解説 

ジョン・ロック

(JohnLocke から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/02/25 07:47 UTC 版)

ジョン・ロック英語: John Locke FRS1632年8月29日 - 1704年10月28日)は、イギリス哲学者。哲学者としては、イギリス経験論の父と呼ばれ、主著『人間悟性論』(『人間知性論』)において経験論的認識論を体系化した。また、「自由主義の父」とも呼ばれ[2][3][4]政治哲学者としての側面も非常に有名である。『統治二論(統治論二篇)』などにおける彼の政治思想名誉革命を理論的に正当化するものとなり、その中で示された社会契約抵抗権についての考えはアメリカ独立宣言フランス人権宣言に大きな影響を与えた。


注釈

  1. ^ この区別はロックの独創ではなく、既にあったものである
  2. ^ ジョサイア・チャイルドによる一六六五年に於ける法定利子率六パーセントから四パーセントへの引下げを訴えたる手稿「交易と貨幣利子とに関する簡単な考察」(Brief observations concerning trade and interest of money)に対して[18]
  3. ^ 彼は貸し手の供給と借手の需要によって自然利子率が決定せらると至極当然であるが述べて居る。詰り自然利子率を無視せる法定による利子率は、現に存在せる供給量を無視し得る魔法の杖ではなく、まやかしである、と。[18]
  4. ^ 詰り彼らは現在の消費を犠牲にする程に貯蓄と信用の供給による将来の利益を選好したのであるが、利子の引下げによって当然夫れは差し控えらる。[18]
  5. ^ 彼曰く、或人の富の増加は、勤勉さによつて齎さるのであつて、(利子の引下げによる)浪費と無駄遣い(夫れが無ければ到底借りられなかつたような価値順位の低い目的の為め、譬えばリスクの高い事業、投資或者消費)から生まれるのではない、と。[18]
  6. ^ 以前より多くの絹、塩またはパンは購買しはしないからである[20]
  7. ^ 厳密では無い者の、貨幣で幾ら購買可能歟は其名目ではなく貨幣を構成せる財に依るのであるから、名目値は同じなれど重量が変更せらるれば則ち別物である。故に名目値にて返金するは之れ全くの詐欺である。

出典

  1. ^ Peter Laslett (1988). “Introduction: Locke and Hobbes”. Two Treatises on Government. Cambridge University Press. p. 68. ISBN 9780521357302 
  2. ^ Hirschmann, Nancy J. 2009. Gender, Class, and Freedom in Modern Political Theory. Princeton: Princeton University Press. p. 79.
  3. ^ Sharma, Urmila, and S. K. Sharma. 2006. Western Political Thought. Washington: Atlantic Publishers. p. 440.
  4. ^ Korab-Karpowicz, W. Julian. 2010. A History of Political Philosophy: From Thucydides to Locke. New York: Global Scholarly Publications. p. 291.
  5. ^ 浜林正夫『ロック』研究社出版〈イギリス思想叢書4〉、1996年、5頁。
  6. ^ John Locke Internet Encyclopedia of Philosophy 2018年7月21日閲覧。
  7. ^ 富田恭彦『ロック入門講義 イギリス経験論の原点』筑摩書房〈ちくま学芸文庫〉、2017年、22頁
  8. ^ 浜林正夫『ロック』研究社出版〈イギリス思想叢書4〉、1996年、16頁。
  9. ^ Woolhouse, Roger. 'Lady Masham's Account of Locke', Locke Studies, 3 (2003), p.173
  10. ^ a b "Locke; John (1632 - 1704); philosopher". Record (英語). The Royal Society. 2023年2月5日閲覧
  11. ^ 「「豊かさ」の誕生 成長と発展の文明史」pp104-105ウィリアム・バーンスタイン著 徳川家広訳 日本経済新聞社 2006年8月24日1版1刷
  12. ^ 「ロック政治論集」(叢書・ウニベルシタス844)pp. 420-424 ジョン・ロック マーク・ゴルディ編 山田園子・吉村伸夫訳 法政大学出版局 2007年6月21日初版第1刷
  13. ^ 「国民百科事典7」平凡社 p. 588 1962年6月15日初版発行
  14. ^ John Locke "Second Treatise of Government" Sect.6
  15. ^ 『ジョージ王朝時代のイギリス』 ジョルジュ・ミノワ著 手塚リリ子・手塚喬介訳 白水社文庫クセジュ 2004年10月10日発行 p.8
  16. ^ 『市民政府論』岩波書店、1992年、31-55頁。 
  17. ^ economic thought before Adam Smith:an Austrian perspective on the history of economic thought volume 1. Edward Elgar Publishing Ltd. pp. 316-317 
  18. ^ a b c d 『利子・貨幣論』東京大学出版会、1978年
  19. ^ 『利子・貨幣論』東京大学出版会、1978年、3-129頁。 
  20. ^ 『利子・貨幣論』東京大学出版会、1978年、284頁、原文62葉。
  21. ^ 『利子・貨幣論』東京大学出版会、1978年、284,307頁。 


「ジョン・ロック」の続きの解説一覧

「John Locke」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「JohnLocke」の関連用語

JohnLockeのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



JohnLockeのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのジョン・ロック (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS