確認行動
警報などの危険に関する情報を受け取った人間は、まずそれが本当であるかどうかという情報の確認行動を起こす。これは「警報の確認段階」と呼ばれ、人々が危険への対処行動をとる上でなくてはならないステップである。 1983年の日本海中部地震、1978年の伊豆大島近海地震の事例において、津波や地震などの切迫した情報を受取った住民が最初にとった行動は、「その情報の確からしさをもう一度確認する」ということがあった。このように、警報を受けた人間は、それがたとえ突然知らされたものであったとしても、すぐにそれに対応して動き出すわけではなく、むしろ、きわめて冷静な対応をとるということができる。 確認行動には住民同士が話しあうという「人―人情報伝達」行動（個人チャンネルということもある）と周囲の状況がどうなっているかを認知しようとする「ようす見」行動が含まれる。
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