民間への適用
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/07/21 08:09 UTC 版)
OODAループやそれを活用した機略戦理論は、上記のような軍事分野だけでなく民間のビジネスでも有用であり、例えばボイド自身、日本のトヨタ生産方式はビジネスにおいて機略戦理論を先取りした例であると述べていた。同社は伝統的にPDCAサイクルを重視していることが知られているが、原田勉は、同社のいう「PDCAサイクル」は実質的にはOODAループに近いものであると指摘している。 またOODAループ理論そのものの導入も進んでおり、例えばハーバード大学の経営大学院が発行するハーバード・ビジネス・レビューでは、1988年にはさっそくOODAループ理論の組織への適用について紹介しているほか、2012年、2013年にも重ねて紹介した。現在では、スピードと柔軟性を重視した「OODAループ戦略一般理論」は、多くの企業のビジネスモデルに応用されている。工業化時代には、クラウゼヴィッツの『戦争論』がビジネスに適用されたが、情報化時代ではボイド大佐の『OODAループ意思決定理論』がそれに代わり、第四次産業革命の今日は『OODAループ戦略一般理論』が適用されるようになっていると称される。リーンスタートアップはOODAループ理論に基づいたイノベーションの手法として普及している。 そしてまた、組織論や戦略理論に限らず、OODAループの思考法は企業内での仕事、そして受験勉強や就活・婚活、スポーツなど、広く社会生活全体に適用されるようになっている。
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