東旭ケ丘とは? わかりやすく解説

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東旭ケ丘

読み方:ヒガシアサヒガオカ(higashiasahigaoka)

所在 奈良県生駒市

地名辞典では2006年8月時点の情報を掲載しています。

〒510-0211  三重県鈴鹿市東旭が丘
〒630-0254  奈良県生駒市東旭ケ丘

東旭ケ丘 (生駒市)

(東旭ケ丘 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/06/09 19:22 UTC 版)

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東旭ケ丘
東旭ケ丘
東旭ケ丘の位置
北緯34度41分21.6秒 東経135度42分3.3秒 / 北緯34.689333度 東経135.700917度 / 34.689333; 135.700917
日本
都道府県 奈良県
市町村 生駒市
面積
[1]
 • 合計 0.16km2
人口
2020年(令和2年)10月1日現在)[2]
 • 合計 1,631人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
630-0254[3]
市外局番 0743(奈良MA[4]
ナンバープレート 奈良

東旭ケ丘(ひがしあさひがおか)は、奈良県生駒市町名住居表示実施済み[5]郵便番号630-0254。

地理

生駒市中部に位置し、北に東新町本町、西に山崎新町西旭ケ丘、南に新旭ケ丘、東に山崎町と隣接している。

歴史

昭和30年代に宅地開発され、古くからある旭ケ丘と合併した[6]

沿革

世帯数と人口

2020年令和2年)10月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

町丁 世帯数 人口
東旭ケ丘 667世帯 1,631人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 947人 [8]
2000年(平成12年) 1,388人 [9]
2005年(平成17年) 1,377人 [10]
2010年(平成22年) 1,363人 [11]
2015年(平成27年) 1,358人 [12]

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 366世帯 [8]
2000年(平成12年) 540世帯 [9]
2005年(平成17年) 517世帯 [10]
2010年(平成22年) 534世帯 [11]
2015年(平成27年) 548世帯 [12]

事業所

2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]

町丁 事業所数 従業員数
東旭ケ丘 9事業所 17人

交通

バス

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ 1.土地及び気象”. 生駒市公式ホームページ. 生駒市 (2020年5月19日). 2021年6月9日閲覧。
  2. ^ a b 2.人口”. 生駒市公式ホームページ. 生駒市 (2021年5月19日). 2021年6月9日閲覧。
  3. ^ 奈良県 生駒市 東旭ケ丘の郵便番号”. 日本郵便. 2021年6月9日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2021年6月9日閲覧。
  5. ^ 住居表示実施地区”. 生駒市公式ホームページ. 生駒市 (2021年2月24日). 2021年6月8日閲覧。
  6. ^ 『生駒市誌V』520–521頁。
  7. ^ a b 『角川日本地名大辞典29』912頁。
  8. ^ a b 平成7年国勢調査 小地域集計(総務省統計局) 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2014年3月28日). 2021年6月9日閲覧。
  9. ^ a b 平成12年国勢調査 小地域集計(総務省統計局) 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2014年5月30日). 2021年6月9日閲覧。
  10. ^ a b 平成17年国勢調査 小地域集計(総務省統計局) 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2014年6月27日). 2021年6月9日閲覧。
  11. ^ a b 平成22年国勢調査 小地域集計(総務省統計局) 第2表 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2012年1月20日). 2021年6月9日閲覧。
  12. ^ a b 平成27年国勢調査 小地域集計(総務省統計局) 第2表 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2017年1月27日). 2021年6月9日閲覧。
  13. ^ 平成28年経済センサス‐活動調査 確報集計(事業所に関する集計) 第32表 経営組織(4区分),従業者規模(6区分)別民営事業所数及び従業者数―市区町村,町丁・大字”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2018年6月28日). 2021年6月9日閲覧。

参考文献



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