引付とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 学問 > 歴史民俗用語 > 引付の意味・解説 

引付


引付

読み方:ヒツツキ(hitsutsuki)

センダングサ別称
キク科一年草

学名 Bidens biternata


引付衆

(引付 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/05/07 13:40 UTC 版)

引付衆(ひきつけしゅう)は、裁判の公正と迅速化をはかるために設置した鎌倉幕府の職名の一つ。

概要

1249年建長元年)執権北条時頼の時、評定衆の下に御家人の領地訴訟の裁判の迅速さと公正さをはかる為に設置された。その構成は、頭人・引付衆・引付奉行から成る。 初期においては有力御家人が任ぜられたが、次第に北条氏の若年者によって占められ、評定衆に昇任する出世コースとなり、実質的な訴訟審理的役割は薄らいだといわれている。1266年文永3年)に一度廃止されたが、その3年後に再度導入された。再導入の際は、それまで定員が3人であったものが5人に拡張された。蒙古からの牒状が来た直後のことであり、磐石の構えを備えようとする執権北条時宗の意図による制度の復活だったとされる[1]

9代執権北条貞時平頼綱の粛清を皮切りに幕政改革を実施した際、その一環として一時的に引付は廃止され、執奏という役職が代理に設置されたが、ほんの一時的なもので、程なくして引付は復活した。

裁判は、まずは、原告が訴状を問注所に提出して、訴訟が適法かどうかを審査し、そののち引付奉行人に回送され、被告と原告の間で陳状・訴状のやりとりが3回行われる(これを三問三答という)。次いで引付の呼び出しにより原告と被告が出頭し、口頭弁論で対決する。その結果をみて引付で判決原案を作成され、評定で判決を下す。

設置以降、1284年弘安7年)までの就任者は『関東評定伝』に記載がある。

引付衆一覧

脚注

  1. ^ 奥富敬之『時頼と時宗』(NHK出版、2000年)278P

参考文献

  • 佐藤進一『鎌倉幕府訴訟制度の研究』(畝傍書房、1943年)

関連項目


「引付」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「引付」の関連用語




4
内談衆 デジタル大辞泉
100% |||||

5
引付頭人 デジタル大辞泉
100% |||||

6
引付奉行人 デジタル大辞泉
100% |||||


8
92% |||||

9
90% |||||


引付のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



引付のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの引付衆 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2025 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2025 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2025 GRAS Group, Inc.RSS