建蔽率

デジタル大辞泉

けんぺい‐りつ【建蔽率】

読み方：けんぺいりつ

敷地面積に対する建築面積の割合。敷地内に建てられる、建造物の最大限の面積をパーセントで表し、建築基準法により、地区別に定められている。

[補説] 「建坪率」とも当てて書く。

EPS建材関連用語集

建蔽率

敷地面積に対する建築面積の割合。敷地面積100m²の土地に建築面積80m²の家を建てた場合、建蔽率80%と表記する。

リフォーム用語集

建蔽率

建物の建築面積の敷地面積に対する割合。建築基準法では、都市計画区域内の用途地域ごとに、建築できる建物の建ぺい率の上限が定められている。敷地が街区の角地にあり、特定行政庁が指定したものなどは建ぺい率が緩和される。

ログハウス用語集

建ぺい率（けんぺいりつ／建蔽率）

敷地の中で建築物が占める割合のことで、建築面積÷敷地面積(％)で表す。当然、市街地などでは敷地いっぱいに建築することは望ましくなく、建築する地域の条例などでその限度がそれぞれ定められている。

ウィキペディア

建ぺい率

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/07/12 17:00 UTC 版)

建ぺい率（建蔽率、けんぺいりつ）とは、敷地面積に対する建築面積（建坪）の割合のこと。防火上と住環境配慮目的がある。　

概要

都市計画で用途地域毎に30% - 80%の範囲で制限が定められている。建築基準法上、原則として指定建ぺい率を上回る建築面積の建物を建ててはならないことになっている。例えば、100坪の土地で建ぺい率が60%の地域の場合、最大60坪（100坪×60%）の建築面積の建物を建てることができる。

ただし、次のような場合はこの限りではない。

• 第1種住居地域、第2種住居地域、準住居地域、近隣商業地域、準工業地域、商業地域などの建ぺい率の上限が80%とされている地域で、防火地域内に耐火建築物を建てる場合には、建ぺい率の制限がない。また、巡査派出所、公衆便所、公共用歩廊、公園、広場その他これらに類する建築物なども制限がかからない。
• 敷地が特定行政庁が指定する角地にあたる場合、防火地域内の耐火建築物の場合には、建ぺい率が10%の割増（両方に該当する場合、20%の割増）に緩和される。

規定された率の違う複数の地域にまたがって建物を建築する場合は、平均による。また、防火地域と防火地域以外の地域にまたがった建物を建築する場合、防火地域以外の敷地は防火地域内とみなされる。

関連項目

• 建築基準法
• 都市計画法
• 容積率
• 横浜スタジアム - 建ぺい率をクリアするため、無理のある設計をしている。

外部リンク

• 建ぺい率 - 全日本不動産協会 埼玉県本部
• 建ぺい率と容積率について - 大阪府宅地建物取引業協会
• 「建蔽率（建ぺい率）」「容積率」とは？ - SUUMO

Wiktionary日本語版（日本語カテゴリ）

建蔽率

出典:『Wiktionary』 (2021/08/13 12:56 UTC 版)

異表記・別形

• 建ぺい率

名詞

建蔽 率（けんぺいりつ）

1. 建築物の建築面積の敷地面積に対する割合。

関連語

• 都市計画 - 日本では建ぺい率がこれにより定められる。
• 床
• 容積率