ちじょうは‐デジタルテレビジョンほうそう〔チジヤウハ‐ハウソウ〕【地上波デジタルテレビジョン放送】
読み方：ちじょうはでじたるてれびじょんほうそう
地上デジタルテレビ放送
(地上波デジタルテレビジョン放送 から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/02/08 05:12 UTC 版)
地上デジタルテレビ放送（ちじょうデジタルテレビほうそう、英語: Digital Terrestrial Television Broadcasting、略称：地デジ）とは、地上（陸上）のデジタル方式の無線局により行われるテレビ放送である。ただ、実際の報道では地上デジタル放送と略されることもある。
注釈
- ^ ハンガリーでは2004年に地上デジタルテレビの本格的な試験放送を開始[3]。2007年放送規則・デジタル移行法（Act 74 of 2007 on the rules of broadcasting and digital switchover〈2007. évi LXXIV. törvény a műsorterjesztés és a digitális átállás szabályairól〉）にもとづき、2008年12月から本放送をスタートした[4][3]。方式はDVB-Tを採用した[4]。
- ^ ハンガリーでのアナログ停波は当初、2011年末の予定であった[4][5]。そののち、2012年末、2014年末と二度にわたり期限が延長されたが、2013年3月に至りNMHH（国家メディア・情報通信庁）が予定を前倒して2013年11月でのアナログ放送終了を発表した[6]。
- ^ 2011年4月20日付け3県の延期の総務省案は藤末健三総務委員長が参議院本会議に報告し全会一致で6月8日可決成立した。
出典
- ^ Soares, Thiago Aguiar (2015年6月17日). “Analog TV Switch-off in Brazil” (pdf) (英語). ANATEL. 2021年1月9日閲覧。
- ^ “澳廣視將關閉模擬電視發射系統” (中国語). 澳廣視新聞. 澳門廣播電視股份有限公司 (2023年6月25日). 2024年1月12日閲覧。
- ^ a b 中, 正樹「ハンガリー民主化革命後のテレビメディアの変遷に対する考察 : ハンガリーのテレビメディア関係者へのインタビュー調査を通して」『静岡大学情報学研究』第17巻、静岡大学情報学部、2012年3月、15頁、CRID 1390290699780408704、doi:10.14945/00006477、ISSN 1342-0909。
- ^ a b c “ハンガリー (より詳細な監督機関・法律・政策等の情報) : 放送” (pdf). 世界情報通信事情. 総務省. pp. 7-9 (2011年10月). 2013年2月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年1月12日閲覧。 ※最新版pdfの配布ページは総務省「世界情報通信事情」ウェブサイト。
- ^ 海外メディア研究グループ 2009, p. 3.
- ^ 白壁角崇「海外だより〜大使館より〜 : ハンガリーだより〜中欧のアジア、ハンガリー〜」（pdf）『ITU ジャーナル』第43巻第4号、日本ITU協会、2013年4月、60頁、2024年1月12日閲覧。
- ^ UK Free TV: Every mast イギリス国内における地域別アナログ停波のスケジュール
- ^ “アナログ地上波放送 16日から段階的に終了”. KBS WORLD Japanese. KBS韓国放送 (2012年8月17日). 2024年1月12日閲覧。 ※慶尚北道蔚珍でアナログ放送終了、2012年末完全デジタル化。
- ^ 総務省 情報流通行政局 (2010年11月1日). “「デジアナ変換」を実施するケーブルテレビ事業者の決定状況”. 総務省ウェブサイト. 総務省. 2024年1月12日閲覧。
- ^ 総務省 情報流通行政局 (2012年3月). “デジアナ変換サービス実施事業者” (pdf). 総務省ウェブサイト. 総務省. 2024年1月12日閲覧。 ※平成24年3月集計。pdf配布元は総務省「「デジアナ変換」を実施するケーブルテレビ事業者の公表」ページ。
- ^ “南米で進む地デジの日本方式採用 官民一体での売り込み奏功”. 産経新聞 (2010年5月3日). 2010年5月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年6月12日閲覧。
- ^ 「アフリカ初 日本方式の地デジ採用」『NHKニュース』NHK、2013年2月27日。2013年2月27日閲覧。オリジナルの2013年2月27日時点におけるアーカイブ。
- 1 地上デジタルテレビ放送とは
- 2 地上デジタルテレビ放送の概要
- 3 脚注
地上波デジタルテレビジョン放送
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「休山」の記事における「地上波デジタルテレビジョン放送」の解説
リモコンキーID放送局名物理チャンネル空中線電力ERP放送地域放送区域内世帯数1 NHK広島総合 14 30W 72W 広島県 約57,000世帯 2 NHK広島Eテレ 15 全国 3 RCC中国放送 18 66W 広島県 4 HTV広島テレビ放送 19 5 HOME広島ホームテレビ 22 69W 8 TSSテレビ新広島 23 66W 放送エリアは、呉市と江田島市の各一部地域。 JNN系列局のRCCのリモコンキーIDが大半のJNN系列局（一部のANN系列局も）が使う「6」でも自社のアナログ親局チャンネルであった「4」でもなく「3」なのは、当初は北海道放送（HBC）等と同じ「1」を選択したが、アナログ親局が1chでない場合はNHK総合が「1」のため民放最小番号となる「3」を選択した。これによりRCCだけが唯一全国標準のリモコンキーIDにしなかった。 隣接県で「6」を使うJNN系列の山陰放送(BSS)・山陽放送(RSK)・あいテレビ(ITV)は広島県で受信する場合もそのまま「6」となる。 山形県・山梨県・福井県・高知県・大分県と同様にリモコンキーIDの配列が開局順となったほか、「8」を使うFNN系列のtssだけが“飛び地”となって仲間外れ状態になった（これは宮城・長崎・熊本・鹿児島の各県と同じ傾向）。
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