国体参加問題
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/19 00:28 UTC 版)
1981年（昭和56年）、沖縄空手界では、国体への参加問題と、これに伴う全日本空手道連盟（全空連）への加盟問題がこじれて大問題に発展した。全空連は、沖縄県体育協会（会長・大里喜誠）傘下の全沖空連に対して、沖縄側の加盟にあたって審査資格を八木明徳（剛柔流）、比嘉佑直（小林流）、上地完英（上地流）の長老三氏にのみ認め、ほかは本土側の審査を受けると通告したため、沖縄側が本土の支配下に置かれるとして反発した。しかし、海邦国体を間近に控え、業を煮やした沖縄県体育協会はついに、全沖空連を「不適当団体」として脱会処分にし、代わりに剛柔流（宮里栄一）、小林流（宮平勝哉、比嘉佑直）、松林流（長嶺将真）、本部御殿手（上原清吉）等によって結成された沖縄県空手道連盟（県空連、会長・長嶺将真）の入会を認めた。 全空連加盟を容認する県空連に対して、全沖空連側は「沖縄伝統の空手が日本空手道連盟の支配下に置かれることは納得できない」と強い不満を表明したが、県空連側も「全空連の内部にとび込んで、沖縄空手の向上を図るべき」（長嶺将真）として両者の主張は平行線をたどった。
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