レールサイド戦略とは? わかりやすく解説

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レールサイド戦略

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/10/18 13:13 UTC 版)

レールサイド戦略(レールサイドせんりゃく)とは、鉄道駅前の乗降客(需要)をターゲットに出店を計る出店戦略の一つである。主に大都市の中心部の駅前に出店する場合に用いられるが、駅ビル駅ナカのような戦略もこの出店戦略に含まれる。

類義語としてロードサイド戦略(ロードサイド店舗)がある。なお、レールサイド戦略の用語は主にロードサイド戦略を得意とする業態(家電量販店ホームセンター等)で使用されており、従来より駅前出店を得意とする百貨店などはあまり使用されない。

概説

レールサイド戦略を初めて具現化した例は、阪急百貨店が行ったターミナルデパートのような形で駅所有者(鉄道事業者)が出店するパターンである。この形態は現在でも行われるパターンであり、民営化したJRが鉄道事業以外の柱にしようとしている戦略でもある。

近年では、これに加え駅の中や高架駅の下の遊休地(駅事務所跡やコンコース・高架下の空きスペース)に出店するパターン(いわゆる駅ナカ)が挙げられる。

百貨店

阪急百貨店
東急百貨店
  • 阪急電鉄の事例をモデルとし、東横店(現在は閉店)は関東初となるターミナルデパートだった。渋谷・本店を除いて駅前立地を基本とし、東急百貨店さっぽろ店や系列のながの東急百貨店のように東急電鉄の乗り入れない駅の近隣に出店する事例もある。
近鉄百貨店
JR各社
その他
  • 西武鉄道などの一部を除く大手私鉄各社や一部の中小私鉄の百貨店やコンビニ、スーパーなどのグループ企業の店舗。
  • 大丸髙島屋(前述のジェイアール名古屋タカシマヤと伊予鉄髙島屋含む)など、呉服店出自だが、駅ビルや駅ナカでの出店に積極的な百貨店もある。

家電量販店

主要駅周辺をターゲットに出店する家電量販店の代表的な例としてヨドバシカメラビックカメラソフマップヤマダデンキLABIなどがある。

出店の傾向

共通する点として、バブル景気の崩壊以後、それまで駅前に出店していた百貨店各社(特に三越そごう丸井)が閉店・撤退した跡地に家電量販店が進出するケースが散見される。

ヨドバシカメラ

ヨドバシカメラは主に自社で駅前の土地・建物を取得して出店するケースが多い。(※印は自社物件)。また、ヨドバシ博多(※こちらも自社物件)出店の際、ヨドバシカメラ社長藤沢昭和(当時)が「レールサイド店戦略」と明言[1]していたり、企業紹介にて「レールサイド・大型店戦略」と明言もしている[2]

など

ビックカメラ

ビックカメラは他社所有の物件にキーテナントとして入居するケースが多い。(下記物件は全て他社所有)

など

ヤマダデンキ

ヤマダデンキは、ロードサイド店舗の出店により業績を拡大させたが、ヤマダ電機LABI1なんばの出店を機に、都市型店舗「LABI」業態の店舗の出店を開始した。

LABIの場合は、過去に買収等で傘下に収めたキムラヤサトームセンなどから引き継いだ店舗も少なくない。

エディオン

エディオンは以前はロードサイド店舗の展開が中心であったが、2019年のなんば本店開業以降は2年に1店舗[3]ペースでレールサイド型店舗を出店している。

なお上記と並んでエディオンが都市型大型店と位置づけているエディオン広島本店は近隣にターミナル駅がなくレールサイド型には当てはまらない。

脚注

関連項目




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