メールボムの変種
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2015/09/23 13:59 UTC 版)
上記のようにメールボムは1990年代の末頃までに対応策が増え「手軽で非常に有効な嫌がらせ手段」としての価値を失ったことから、一般にはほとんど見られなくなった。迷惑行為としても現在の情報レベルでは技術的に単純かつ稚拙であるため、メールボム発信行為を行ったユーザーがプロバイダから悪質な利用者としてブラックリスト入り、あるいはアクセス禁止などの措置を被る可能性も高い。これはかつて主にアングラサイトなどで運用されていた匿名電子メールクライアントが一時期を境に激減し、送信者情報を特定されないメールボム行為が困難になったことも理由の一つとしてしばしば指摘されている[要出典]。 しかしその一方で、オプトイン広告のメールマガジンなどは、電子商店街で買物をすると自動登録される機能が標準的に設置されている場合もあり、利用する場合は充分に内容を確認する必要がある。中にはブラウザ経由によるWeb電子メールクライアントを利用しているうち、利用者が受信を許諾していない広告メールマガジンにいつの間にか登録させられているなどのケースも見られる。その一方でリードメールなど特典を謳いながら広告メールの受信を求めるサービスでは、やはり複数のメールサービスに登録され、大量の広告メールが届くこともあり、その各々のメールマガジン解約が煩わしいとしてメールボムと同一視する事例もある。また中には、一般のメールマガジンに他人のメールアドレスを登録して回る事例もある。 この他、不特定多数に迷惑メールを送信する悪徳商法の類では、中には実在する他人のメールアドレスをメールの返信先に指定、あて先不明でメールサーバから自動返信されたメールがそのメールアドレスに殺到する事例もある。
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