三洋電機
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三洋電機株式会社（さんようでんき、英: SANYO Electric Co., Ltd.）は、パナソニックホールディングスの子会社である日本の電機メーカー。本社は大阪府大阪市中央区、登記上の本店は大阪府門真市門真のパナソニック本社敷地内に所在。パナソニック傘下に入る以前には、創業から68年にわたり大阪府守口市に本社を置いていた。
- ^ a b c d e 三洋電機株式会社 第99期決算公告
- ^ 三洋電機ホームページブランドロゴを参照。
- ^ SANYO MUSEUM （サンヨーミュージアム） 子どもとお出かけ情報サイト「いこーよ」
- ^ a b 三洋電機 - 日本のロゴ（成美堂出版2007年）82頁
- ^ a b 三洋電機について 経営理念・ビジョン ブランドロゴ/ビジョン - ウェイバックマシン（2009年3月11日アーカイブ分）
- ^ 三洋が東芝電池のニッケル水素電池事業を取得 - 2000年10月4日 ASCII
- ^ 『三洋電機がジーエス・メルコテック社の株式を取得することで基本合意』（プレスリリース）日本電池株式会社、2002年10月3日。2017年8月30日閲覧。
- ^ 『ジーエス・メルコテック社の株式譲渡完了について』（プレスリリース）日本電池株式会社、2003年2月26日。2017年8月30日閲覧。
- ^ “親会社の異動に関するお知らせ”. 三洋電機. 2010年1月4日閲覧。
- ^ a b c 子会社（三洋エナジートワイセルおよび三洋エナジー鳥取）との会社分割等および子会社の株式の譲渡に関する基本合意のお知らせ - 三洋電機ニュースリリース 2009年（平成21年）10月28日
- ^ 『子会社（三洋ジーエスソフトエナジー株式会社）の解散及び債権の取立不能のおそれに関するお知らせ』（PDF）（プレスリリース）三洋電機株式会社、2010年8月20日。2017年8月30日閲覧。
- ^ 三洋電機、シャープを提訴 液晶表示技術の特許侵害で 産経新聞 2011年1月27日
- ^ “合肥三洋が三洋電機の動向にらみ、新自主ブランド「帝度」を発表”. サーチナ (2011年11月30日). 2015年7月5日閲覧。
- ^ 会社分割（簡易分割・略式分割）に関するお知らせ～三洋電機の社債による資金調達・償還・管理業務の承継について～ パナソニック株式会社・プレスリリース2011年8月31日
- ^ a b 三洋電機コンシューマエレクトロニクスの簡易吸収合併について - 三洋電機ニュースリリース
- ^ “三洋が中国家電市場から撤退 後釜は米ワールプール”. 人民網 (2014年9月18日). 2017年8月30日閲覧。
- ^ 三洋電機株式会社社員のパナソニック株式会社への転籍について パナソニック株式会社・プレスリリース2014年11月28日
- ^ “SANYO、インドで復活 パナ、TV販売苦戦で奥の手”. 朝日新聞社 (2016年9月29日). 2016年10月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年9月29日閲覧。
- ^ “パナソニックと京セラ、三洋電機の旧住道工場の土地を売却…６００億円規模か”. 読売新聞社 (2022年3月15日). 2022年4月5日閲覧。
- ^ a b 三洋電機について 経営理念・ビジョン 経営理念/行動基準 - ウェイバックマシン（2009年3月10日アーカイブ分）
- ^ Sanyo web site : 会社情報 : 概要、経営理念 - ウェイバックマシン（2000年8月29日アーカイブ分）
- ^ “ニッポン電機”落日の30年を経て、令和で陽はまた昇るか｜ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
- ^ 一部報道について - 三洋電機ニュースリリース
- ^ 三洋電機クレジット株式会社の株式譲渡に関するお知らせ - 三洋電機ニュースリリース
- ^ 第三者割当による新株式（優先株式）発行の基本合意に関するお知らせ - 三洋電機ニュースリリース
- ^ 2008年4月1日付 組織再編および人事について - 三洋電機ニュースリリース
- ^ “パナソニック株式会社が三洋電機株式会社の子会社化を完了”. 三洋電機. 2010年1月4日閲覧。
- ^ “人事について”. 三洋電機. 2010年1月4日閲覧。
- ^ ブランドビジョンの取り扱いについて - 三洋電機株式会社 ニュースリリース 2010年4月10日 （インターネットアーカイブ）
- ^ パナソニック株式会社によるパナソニック電工株式会社及び三洋電機株式会社の完全子会社化に向けた合意のお知らせ (PDF)
- ^ 2010年（平成22年）10月23日土曜付、日本経済新聞1面及び10面記事にて報道。
- ^ 湖南科力遠新能源股份有限公司への車載用ニッケル水素電池事業の譲渡について - パナソニックニュースリリース 2011年（平成23年）2月1日
- ^ ASCII 1983年7月号, p. 216.
- ^ 田辺 1983, p. 283.
- ^ ASCII 1983年7月号, p. 50-51.
- ^ がっちりマンデー放送より
- ^ CMの研究 第4回 - JCC株式会社
- ^ 引き続きお客様へのお願いです。1984年製のサンヨー石油ファンヒーターを探しています。（改訂） - 三洋電機株式会社
- ^ 商品に関する大切なお知らせ（対応終了のお知らせ） - 三洋電機株式会社
- ^ トップオープンドラム式洗濯乾燥機をご使用のお客様へのお詫びと無料点検および一部機種の製品交換に関するお知らせ｜三洋電機
- ^ トップオープンドラム式洗濯乾燥機品質問題に関する対応について｜ニュースリリース｜三洋電機
- ^ “弊社子会社製電池パック「D06」の取替え・回収についてのお詫び”. 三洋電機株式会社 (2006年12月8日). 2017年8月30日閲覧。
- ^ 三洋電機の株主代表訴訟、原告の賠償請求棄却 読売新聞 2012年9月29日[リンク切れ]
- ^ 子会社（三洋半導体株式会社）株式及び債権の譲渡等に関するお知らせ (PDF)
- ^ 子会社（三洋半導体株式会社）株式及び債権の譲渡等に関する 譲渡契約の一部変更について (PDF)
- ^ オン・セミコンダクターが三洋電機から三洋半導体の経営統合を完了
- ^ 当社及び当社子会社による三洋精密株式会社の株式譲受手続き完了と新子会社概要 (PDF)
- ^ a b “洗濯機だけじゃない！ 中国ハイアールが「AQUA」63製品投入”. 日経トレンディネット. 2012年2月16日閲覧。
- ^ 簡易株式交換による連結子会社（三洋電機コンシューマエレクトロニクス株式会社）の完全子会社化に関するお知らせ (PDF)
- ^ a b 企業スポーツチームの名称変更について
- ^ 三洋電機レッドソア
三洋電機（大阪、現・京セラSANYOブランド）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2013/06/13 02:56 UTC 版)
「nTTドコモの主な携帯電話端末納入メーカー」の記事における「三洋電機（大阪、現・京セラSANYOブランド）」の解説
略称「SA」 端末購入時の箱の色は小豆色。 米国クアルコム製のREX OSをベースとしたOSを採用する、国内では唯一のメーカー。au向けが主体。ドコモ向けは当初はドコモbyとして「SA101」より参画、1999年以降からドコモ向け製品を出していなかったが、2005年6月の報道にて、FOMA端末を開発中であることが明らかになり、10月1日にSA700iSが発売された。この製品はドコモの製品としては珍しく、ベースバンドチップがauの製品にも搭載されている米国クアルコム製であり、アプリケーションのプラットフォームもBREWベースで展開されている（通常FOMAのベースバンドチップは、NECと松下電器産業の製品がほとんど）。そのあたりが関与しているのか、文字入力やその他の操作時のレスポンスはかなり速いと評判であり、auで培ったGPSなど今までのドコモ端末とはひと味違った端末に仕上がっている。さらに、2006年夏には、当時のドコモでは珍しいGPS機能とラジオ機能を備えたSA702iを発売した。また、"キッズケータイ"SA800iを開発している。しかし、その後はドコモ向けの端末を出していない。キッズケータイの第二弾は富士通から出ており、ドコモ向けからは事実上撤退したと考えられる。2008年1月21日に他のキャリア向けと同様、三洋電機の携帯電話部門を京セラに売却することが決定し、4月1日付けで京セラに事業を承継した。三洋電機製の他キャリア向け端末と同様にサポートは継続している。
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三洋電機
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/04 15:05 UTC 版)
経営不振によるリストラ策で、DVD及びVHS事業からの撤退およびHD DVD事業への経営資源集中が決定された。しかし同社の民生用HD DVD機器は発売されることなく2008年2月以降、HD DVD規格自体が姿を消した。一時期、HDDを内蔵しない安価なVHS＋DVDレコーダー（DZR-DV90など）やHDD＋DVDレコーダー（DZR-DH200など）をラインナップさせていたが販売期間はかなり短かった。そのため実態はレコーダーよりもVHS＋DVDプレーヤーや液晶付きポータブルDVDプレーヤーのほうがヒットしていた。のちに三洋は2011年4月1日付でパナソニックの完全子会社化（パナソニックグループの傘下入り）。「三洋電機株式会社」という社名こそ存続されるものの「SANYO」商標は2012年3月31日を以て消滅し（翌4月1日より）「Panasonic」へ一本化される。
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三洋電機
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/04/18 06:01 UTC 版)
「AMステレオ対応受信機の歴史」の記事における「三洋電機」の解説
2011年4月1日付でパナソニックの完全子会社化（三洋単独での株式上場は廃止）。法人としての「三洋電機株式会社」は存続されるものの「SANYO」商標は2012年3月31日を以て消滅し「Panasonic」へ一本化される。これに伴い「SANYO」ブランドのオーディオ製品生産は2011年9月30日限りで完全終了し、親会社パナソニック製品に統合された（「SANYO」ブランドによる新製品出荷は2011年3月31日限りで終了し、今後の三洋製品は順次「Panasonic」ブランドに切替）。
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「三洋電機」の例文・使い方・用例・文例
- 三洋電機と，あるベンチャー企業によって開発された番犬型ロボットは，家の中を点検するよう，携帯電話を使って遠隔操作することができる。
- 三洋電機と北九州のベンチャー企業のテムザックが来春，番竜を発売する。
- 東芝，松下電器産業，三洋電機と日本貿易振興機構(ジェトロ)は，中国の調査会社の協力で，コワントン(広東)省の大規模な地下工場を特定した。
- 三洋電機と東芝コンシューママーケティングのドラム式洗濯乾燥機は，エラーメッセージの意味を使用者に言葉で伝える。
- 前半に入って16分，三洋電機はグラウンド中でボールをすばやく動かした結果，17－０とリードした。
- しかし，三洋電機はよく守り，後半には２つのトライなどの得点でリードを広げた。
- 三洋電機の宮本勝(かつ)文(ふみ)監督は「選手は持ち味を最大限に発揮した。勝ちたいという強い気持ちを全員が見せていた。チームにありがとうと言いたい。」と語った。
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