LIMNO
(三洋電機コンシューマエレクトロニクス から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/03/03 06:07 UTC 版)
株式会社LIMNO（リムノ、英: LIMNO Co., Ltd.）は、鳥取県鳥取市に本社を置く電機メーカー。 2015年3月まではパナソニックグループであった。
注釈
出典
- ^ ベネッセコーポレーション様向け「学習タブレット端末」の累計出荷台数500万台を突破 LIMNO
- ^ 旧陸軍 歩兵第４０連隊兵舎（三洋テクノソリューションズ鳥取株式会社敷地内）（鳥取県） | 【ロケ地 検索】全国ロケーションデータベース 文化庁
- ^ 【大河原克行の「白物家電 業界展望」】鳥取に根を下ろす、三洋電機コンシューマエレクトロニクスを訪問 - 家電 Watch
- ^ a b 三洋電機コンシューマエレクトロニクスの簡易吸収合併について - 三洋電機ニュースリリース
- ^ 三洋電機が「消滅」へ／パナ、テクノ鳥取を売却四国新聞社
- ^ a b c d e f 電機 (578)39頁（日本電機工業会、1996年9月）
- ^ a b 豊実郷土誌（豊実自治会、1986年）
- ^ 三洋テクノソリューションズ鳥取株式会社の株式譲渡について
- ^ 『弊社社名変更について』（プレスリリース）三洋テクノソリューションズ鳥取株式会社、2022年9月30日。2022年10月1日閲覧。
- ^ お知らせ（株式会社LASSIC）
- ^ 2008年4月1日付 組織再編および人事について - 三洋電機ニュースリリース
鳥取三洋電機の組織再編について - 鳥取三洋電機ニュースリリース（リンク切れ） - ^ 簡易株式交換による連結子会社（三洋電機コンシューマエレクトロニクス株式会社）の完全子会社化に関するお知らせ (PDF)
- ^ ただし、キャビン付のトラクターとキャビン付のコンバインに限る
- ^ 沿革｜パナソニック アソシエイツ鳥取株式会社
- ^ “大山電機、7月に解散か休眠へ カーナビ受注止まる”. 日本経済新聞. (2013年5月11日) 2018年8月26日閲覧。
- ^ 進出協定を調印 鳥取県大山町にスクールユニフォームの新工場設立へ｜プレスリリース｜カンコー学生服
- ^ “カトーレック、中国で車載機器生産 現地工場買収”. 日本経済新聞. (2012年5月23日) 2018年8月26日閲覧。
- ^ 広州工場 | カトーレック株式会社
- ^ “三洋電機、鳥取三洋電機フィリピンを解散”. レスポンス. (2008年2月29日) 2018年8月26日閲覧。
三洋電機コンシューマエレクトロニクス（旧：鳥取三洋電機）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/08/22 05:27 UTC 版)
「三洋テクノソリューションズ鳥取」の記事における「三洋電機コンシューマエレクトロニクス（旧：鳥取三洋電機）」の解説
1966年7月2日 - 三洋電機株式会社の製造工場として、鳥取三洋電機株式会社を設立。三洋電機株式会社より音響機器、電熱機器、ガス機器部門を継承。 1971年6月1日 - 株式の額面金額変更のため、1947年6月4日設立の中央電業株式会社（1970年12月10日に鳥取三洋電機株式会社へ商号変更）を形式上の存続会社とし合併。 2002年12月 - 情報通信機器事業を三洋マルチメディア鳥取株式会社へ、家電事業を三洋ホームアプライアンス鳥取株式会社へ譲渡。 2004年9月1日 - 液晶事業を譲渡し、三洋マルチメディア鳥取株式会社と三洋ホームアプライアンス鳥取株式会社を吸収合併。 2004年10月1日 - 三洋電機とセイコーエプソンの出資により三洋エプソンイメージングデバイス（後のエプソンイメージングデバイス株式会社、現在の株式会社ジャパンディスプレイ鳥取工場）が設立され、液晶部門を譲渡。 2008年4月1日 - 三洋電機グループの組織再編により、フォトニクス事業を三洋電機に移管。三洋電機の白物家電事業・車載機器事業および営業・販売部門が移管され、三洋電機コンシューマエレクトロニクス株式会社に商号変更。 2011年3月10日 - 三洋電機が簡易株式交換により完全子会社化。 2012年4月1日 - 三洋電機に簡易吸収合併され、同社のCEビジネスユニットとなる。
※この「三洋電機コンシューマエレクトロニクス（旧：鳥取三洋電機）」の解説は、「三洋テクノソリューションズ鳥取」の解説の一部です。
「三洋電機コンシューマエレクトロニクス（旧：鳥取三洋電機）」を含む「三洋テクノソリューションズ鳥取」の記事については、「三洋テクノソリューションズ鳥取」の概要を参照ください。
- 三洋電機コンシューマエレクトロニクスのページへのリンク
