中華民国 (1912年-1949年)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/20 13:38 UTC 版)
軍事
北洋政府の軍事力は新軍、主に北洋軍から受け継がれ、後に多くの軍閥に分裂して内戦を起こした[25]。国民革命軍は、中国国民党・国民政府の下に中国を統一することを目的として、1925年に孫文によって広東省で設立された。国民革命軍は事実上の中華民国軍として機能し、北伐、日中戦争、国共内戦など、多くの戦争に関わった。
第二次国共合作中、中国共産党の軍隊は独立勢力だったが、名目上は国民革命軍の指揮下にあった。終戦直後に中国人民解放軍を結成するために離脱した。1947年の中華民国憲法の施行に伴って翌年に国民政府が中華民国政府へ、国民革命軍は中華民国国軍に改組された[26]。
軍事建設
1933年、国民政府は「兵役法」を公布して兵役義務の基本原則を定めたが、法に従って徴兵を厳格に実施することはなかった[27]。日中戦争が勃発するまでは、中国軍の最高レベルの兵器はドイツ訓練師団によって提供されており、兵士は標準化されたヘルメット、中国製の国産ライフル銃またはドイツ製の1924標準式モーゼルライフル、チェコ製ZB26軽機関銃の国産コピー、24式重機関銃、標準化された連装弾薬を装備していた。ドイツ製のクルーバー75ミリ野砲またはボフォースM1930山砲、PaK36対戦車砲、88ミリ高射砲を装備し、師団および連隊レベルの無線通信システムを備えていた。ドイツ訓練師団も、対日参戦のために上海に赴いた際にはドイツ製のSFH 18榴弾や戦車などの装甲車両を装備していたが、上海戦と南京戦によってほぼ失われた[28]。
保定陸軍軍官学校は、中国の近代軍事教育史上、最古で最大規模の軍事学校である。1912年から1923年までの9期間に6300人以上の卒業生がおり、その多くは後に同校の教官となり、1700人以上の卒業生は将官となった。中華民国陸軍士官学校は1924年に設立された。これは第一次国共合作時にソ連からの援助で摂理sつされた学校である。北伐完了後に南京に移転、日中戦争勃発後は成都に移転し、大陸統治時代の卒業生のほとんどは北伐、日中戦争、国共内戦に参加していた[29]。一方、中国共産党は1933年10月17日に江西省 (中華民国)瑞金市に中国工農紅軍大学を設立した。長征後に陝北紅軍軍事政治学校と合併して西北工農紅軍学校となった[30]。1937年4月には中国人民抗日軍政大学に改称された[31]。
中華民国の建国初期には、清朝からのいくつかの海軍訓練学校が継承されていたが、各軍閥がそれぞれ独自の軍艦を持ち、それぞれバラバラのやり方であったため、北伐が完了したころには派閥間や地方間で深刻な内部抗争が起きていた。日中戦争の勃発は国民政府の統制を強化する契機となった。主要な軍艦が日本軍によって破壊され、沿海部の領土を日本軍に占領されると、全ての海軍は四川省に移り、残された唯一の海軍訓練部隊は福建派閥の支配下にあった馬尾海軍学校だけであった。1937年から1945年までの間に航海士5期、機関士2期、造船士1期の合計133人の学生が学んだ。[32]。
中華民国の空軍訓練機関は、1913年に北京政府によって設立された南苑航空学校に端を発している。運営されていた15年の間に4期で158人のパイロットを養成した[33]。1924年、孫文は広州の東山に軍事飛機学校を設立し、黄埔軍官学校の卒業生8人を選抜して飛行を学ばせた。1932年に中央政府航空学校に改称し、浙江省杭州市に移転した。日中戦争勃発後は雲南省昆明市に移転し、終戦後は元の場所に戻った。国共内戦後は台湾省高雄県岡山鎮（現：高雄市岡山区）に移転して授業を再開した[34]。
注釈
出典
- ^ Dreyer, June Teufel (17 July 2003). The Evolution of a Taiwanese National Identity. Woodrow Wilson International Center for Scholars. 2018年1月13日閲覧。
- ^ “中華民國九十四年年鑑：第一篇 總論 第二章 土地 第二節 大陸地區”. Government Information Office, Executive Yuan, Republic of China. 2012年3月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年12月5日閲覧。
- ^ “Exploring Chinese History :: Database Catalog :: Biographical Database :: Republican Era- (1912–1949)”. 2021年12月12日閲覧。
- ^ Joachim, Martin D. (1993). Languages of the World: Cataloging Issues and Problems. ISBN 9781560245209
- ^ China, Fiver thousand years of History and Civilization. City University Of Hong Kong Press. (2007). p. 116. ISBN 9789629371401 2014年9月9日閲覧。
- ^ Roy, Denny (2004). Taiwan: A Political History. Ithaca, New York: Cornell University Press. pp. 55, 56. ISBN 0-8014-8805-2
- ^ China: U.S. policy since 1945. Congressional Quarterly. (1980). ISBN 0-87187-188-2. "the city of Taipei became the temporary capital of the Republic of China"
- ^ Introduction to Sovereignty: A Case Study of Taiwan. Stanford Program on International and Cross-Cultural Education. (2004) 2010年2月25日閲覧。.
- ^ “Taiwan Timeline – Retreat to Taiwan”. BBC News. (2000年) 2009年6月21日閲覧。
- ^ “The abdication decree of Emperor Puyi (1912)” (英語). Chinese Revolution (2013年6月4日). 2021年5月22日閲覧。
- ^ Organic Law of the National Government of the Republic of China. China. (1 January 1928)
- ^ “The Republic of China Yearbook 2008 / Chapter 4 Government”. Government Information Office, Republic of China (Taiwan) (2008年). 2009年5月28日閲覧。[リンク切れ]
- ^ Wilbur, Clarence Martin. The Nationalist Revolution in China, 1923–1928. Cambridge University Press, 1983, p. 190.
- ^ 李新總主編，中國社會科學院近代史研究所中華民國史研究室編，韓信夫、姜克夫主編, ed (2011年7月). 《中華民國史大事記》. 北京: 中華書局
- ^ 馬陵合：《墊款問題與民國初年政治的動盪》
- ^ 費正清（J. K. Fairbank）, ed (1992) (中国語). 《劍橋中華民國史．第二部》. 章建剛等譯. 上海: 上海古籍出版社. ISBN 7208015589
- ^ 周策縱 (1996) (中国語). 《五四運動：現代中國的思想革命》. 周子平等譯. 南京: 江蘇人民出版社. ISBN 7214017792
- ^ 濟南今日之地位，大公報，1928年5月21日。
- ^ “微博读书-分享改变阅读”. 2021年12月13日閲覧。
- ^ 轉引自《邵元沖日記》，上海人民出版社，第775頁
- ^ 陳-{布}-雷等編著：《蔣介石先生年表》，台北：傳記文學出版社，1978年6月1日，第24頁
- ^ 《s:國民政府對日本宣戰布告》
- ^ 第五章：安全理事会 国際連合 [2014年2月23日] .
- ^ 秦孝儀主編：《先總統蔣公思想言論總集》卷二十五，台北：中国国民党中央委員会党史委員会，中央文物供應社，1983年
- ^ Schillinger, Nicolas (2016). The Body and Military Masculinity in Late Qing and Early Republican China: The Art of Governing Soldiers. Lexington Books. p. 2. ISBN 978-1498531689
- ^ Westad, Odd (2003). Decisive Encounters: The Chinese Civil War, 1946–1950. Stanford University Press. p. 305. ISBN 978-0-8047-4484-3. "last major GMD stronghold."
- ^ [新华网]2003年冬季征兵11月全面展开
- ^ 光亭：《鐵血虎賁——國民黨軍的德式師》
- ^ “中華民國陸軍軍官學校校史簡介” (中国語). 2013年4月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年2月25日閲覧。
- ^ “历史文物：《西北抗日红军大学招生布告》，保存于延安革命纪念馆”. 2015年12月22日閲覧。
- ^ “中国抗日战争系列 - 中国人民抗日军政大学”. Fotoe.com. 2017年6月21日閲覧。
- ^ “抗日雄鹰—马尾海军学校学子”. 炎黄纵横 (2015年3月3日). 2016年8月10日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年7月19日閲覧。
- ^ 盧濟明、田鍾秀. “南苑航空學校”. 中國飛虎研究學會（摘自中國的空軍）. 2014年10月6日閲覧。
- ^ “空軍官校簡介” (中国語). 中華民國空軍官校. 2014年10月6日閲覧。
- ^ Sun Jian, pp. 613–614 [要出典]
- ^ Sun Jian, pp. 1059–1071
- ^ Sun Jian, p. 1353
- ^ a b Sun Jian, page 1089
- ^ Sun Jian, pp. 615–616
- ^ Sun Jian, p. 1319
- ^ Sun Jian, pp. 1237–1240
- ^ Sun Jian, pp. 617–618
- ^ Gary Marvin Davison (2003). A short history of Taiwan: the case for independence. Praeger Publishers. p. 64. ISBN 0-275-98131-2. "Basic literacy came to most of the school-aged populace by the end of the Japanese tenure on Taiwan. School attendance for Taiwanese children rose steadily throughout the Japanese era, from 3.8 percent in 1904 to 13.1 percent in 1917; 25.1 percent in 1920; 41.5 percent in 1935; 57.6 percent in 1940; and 71.3 percent in 1943."
- 中華民国 (1912年-1949年)のページへのリンク
