マーケティングミックス マーケティング・ミックスの起源

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マーケティングミックス

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/02/20 09:20 UTC 版)

マーケティング・ミックスの起源

「マーケティングミックス」という用語を最初に使用したのはニール・ボーデン(Neil Borden)である[1][2]。彼は製品計画、パッケージング、価格、ブランディング、流通経路、物的流通、人的販売の量と質、サービス、販売促進の他の手段の量と質、市場調査情報の種類と質、陳列を含めた広告の量と質をマーケティング・ミックスの要素として挙げた。コトラーによれば、1950年代にリチャード・クルウェットがProduct(製品)、Price(価格)、Promotion(販売促進)、Distribution(流通)の3P1Dを使っており、マッカーシーの4Pの基となったとのこと。[3]

4P: マッカーシーの4P

エドモンド・ジェローム・マッカーシー1960年に提唱し、友人であったフィリップ・コトラー等が使っている有名な分類、「4P」を用いてマーケティングミックスが語られることが多い[4][5]。これ自体は顧客志向のマーケティングであり、その教育的効果が高く評価されている。4Pが売り手側の視点に基づいたツールであると言われるようになったのは、1970年代の終りにコンシューマリズムが台頭し、その視点と比較されたためであり、もともとの4Pは双方の視点である。しかしコトラーはこれを「マーケティング1.0」と言っている。 4つのPとは

である。これら4つに分類されるツールを組み合わせていく。

4C: ロータボーンの4C

ロバート・F・ロータボーンによって、1993年、買い手側の視点による「4C」という分類がなされた。 これは、4Pが売り手側の視点で捉えられているとし、消費者の視点で捉え直そうというものである。これをコトラーは「マーケティング2.0」と言っている。4Cは消費者から始まるIMCが置かれるフレームワークとして作られた。 4つのCとは、Consumer(消費者のニーズやウォンツ)、もしくはCustomer SolutionまたはCustomer Value(顧客ソリューションまたは顧客価値)、Customer cost(顧客コスト)、Convenience(利便性)、Communication(コミュニケーション)である。4Cは以下のようになっている[6]

  • Consumer(消費者のニーズやウォンツが商品)、コトラー教授はCustomer solution(顧客ソリューション)としている。
  • Customer cost(顧客コスト)
  • Communication(コミュニケーション)
  • Convenience(流通は利便性)

  1. ^ Neil H. Borden and Martin V. Marshall,(1959), "Advertising Management--Text and Cases," revised edition, Richard D. Irwin, Inc., pp.23-24.
  2. ^ Neil Borden, (2013), "The Concept of the Marketing Mix". Neil Borden. Retrieved 24 April.
  3. ^ P.コトラー(2013)「私の履歴書」日本経済新聞。
  4. ^ E.Jerome McCarthy(1960)"Basic Marketing,"Richard D.Irwin,Inc.
  5. ^ Philip Kotler(2013)"Marketing Management,"Prentice Hall.
  6. ^ Don E. Schullz, Stanley I. Tannenbaum, Robert F. Lauterborn(1993)“Integrated Marketing Communications,”NTC Business Books, a division of NTC Publishing Group.
  7. ^ 清水公一(2022)サステナブル時代のコ・マーケティング 7Cコンパスモデル |date=2022年6月13日 |year=2022 |publisher=五絃舎。
  8. ^ 清水公一 (2016). 共生マーケティング戦略論」第5版. 創成社。 
  9. ^ Brian Solis (2011) "Engage!: The Complete Guide for Brands and Businesses to Build, Cultivate, and Measure Success in the New Web," John Wiley & Sons, Inc. pp. 201–202.


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