経営切迫から解散
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/05 01:22 UTC 版)
各国の万博参加やニューヨーク支店も2つに増えるなど表向きは好調にみえたが、1881年（明治14年）の政変後は、急激な円高となり貿易には不利な状況となっていた。加えて、製造所も運営し、良質なものづくりを社訓としていたため、人件費や原料代がかさみ、経営が切迫していく。規模の縮小、経費削減を図るが、1884年（明治17年）横浜で円中商店を設立した円中孫平にパリ支店を譲渡する。パリ支店の譲渡により経営も一時は安定を取り戻すが、やはり資金がたりずニューヨーク支店も機能不全に陥った。 1890年（明治23年）にはニューヨーク支店も譲渡し、翌1891年（明治24年）起立工商会社は解散を迎える。17年という短命な貿易会社だったが、明治初頭多大な国益をもたらし、日本の美術工芸品の発展に貢献し、山中商会を始めとする後の貿易会社の礎となった。起立工商の卸部は関西貿易会社が買収した。
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