男女平等・格差対策・少子化対策のトリレンマ
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/07/29 20:38 UTC 版)
「上昇婚」の記事における「男女平等・格差対策・少子化対策のトリレンマ」の解説
赤川は自身の著作の中で、女性上昇婚志向とその放棄が容易でないことを前提とした男女平等・格差対策・少子化対策のトリレンマ論を紹介した。これは、女性は自分より年収の高い男性としか結婚したがらないという前提では、男女平等・格差対策・少子化対策のいずれか2つまでしか並列で達成できず、1つは達成できないことを論証したものである。そして、赤川は学歴下降婚が少ないことの説明として、女性が包括適応度を高めている進化上の理由があるという可能性を示唆した。後に赤川は、ISSP(The International Social Survey Programme)の2012年度のデータを利用して、下降婚の比率を計算し下降婚率が増えるほど出生率が高まる関係を明らかにした。さらに赤川はこの調査から下降婚が多くの国で実際にあることを確認して、下方婚を避けるという進化的基盤を打ち破り少子化を克服する可能性を示している。しかし、赤川が提示した下降婚が三分の一を大きく上回るような国であるベネズエラ（45.2%）、ポーランド（38.0%）、スウェーデン（37.0%）、クロアチア（35.4%）、フィンランド（34.8%）、リトアニア（33.3%）、インド（33.1%）、フランス(30.6%)といった多くのヨーロッパの国々では、女性の学歴が男性のそれを上回るようになっており、高学歴の女性にとって学歴が同等以上の男性が不足しているため、結果的に学歴下降婚が増加している可能性がある。
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