北方町_(佐賀県)とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > 北方町_(佐賀県)の意味・解説 

北方町 (佐賀県)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/10/25 22:46 UTC 版)

きたがたまち
北方町
大聖寺
北方町旗
北方町章
北方町旗 北方町章
廃止日 2006年3月1日
廃止理由 新設合併
武雄市・山内町北方町武雄市
現在の自治体 武雄市
廃止時点のデータ
日本
地方 九州地方
都道府県 佐賀県
杵島郡
市町村コード 41422-1
面積 27.25 km2
総人口 8,314
国勢調査、2005年)
隣接自治体 多久市武雄市大町町白石町
町の木 まき
町の花 つつじ
北方町役場
所在地 849-2211
佐賀県杵島郡北方町大字志久1557番地
外部リンク 北方町(閉鎖)
座標 北緯33度13分10秒 東経130度04分07秒 / 北緯33.21958度 東経130.06853度 / 33.21958; 130.06853 (北方町)座標: 北緯33度13分10秒 東経130度04分07秒 / 北緯33.21958度 東経130.06853度 / 33.21958; 130.06853 (北方町)
ウィキプロジェクト
テンプレートを表示

北方町(きたがたまち)は、佐賀県のほぼ中心に位置していたで、2006年3月1日に隣接する武雄市山内町と合併し、新市制による武雄市となった。

日本国内には他に宮崎県北方町(現・延岡市)と岐阜県北方町があるが、読み方はすべて異なっている。

地理

隣接していた自治体

歴史

江戸時代には長崎街道が通過しており、現在の町域内に宿駅が設けられていた。明治時代には西杵炭鉱が開発されて石炭産業で栄えた。 1918年(大正7年)8月29日、待遇改善を求める九州各地の炭鉱における暴動(1918年米騒動)が杵島炭鉱に波及。約300人の作業員が炭鉱の事務所、娯楽場などの施設を破壊して放火、民家50軒にも延焼した。武雄警察署が鎮圧に乗り出すものの署長自身が重傷を負うなど手に負えない状況になり、軍が出動した[1]

1949年(昭和24年)5月24日、西杵炭鉱近隣を昭和天皇の戦後巡幸の車列が通過した際には、従業員が沿道から奉迎を行い、昭和天皇も車窓からこれに応えた[2]炭鉱は、他の唐津炭田とともに閉山が続き、1972年(昭和47年)に西杵炭鉱の閉山を最後に町内の炭鉱は稼働を終えた[3]

沿革

  • 1889年4月1日 - 町村制施行により北方村橋下村が発足。
  • 1944年4月29日 - 北方村が町制施行。北方町となる。
  • 1956年4月1日 - 橋下村を分割し、北方町と白石町に編入。
  • 2006年3月1日 - 武雄市、山内町と合併し、新市制による武雄市となり消滅。

行政

  • 町長:松本和夫

地域

教育

小・中学校

町立
  • 北方中学校
  • 北方小学校

交通

鉄道路線

道路

高速道路

一般国道

主要県道

名所・旧跡・観光スポット・祭事・催事

  • きたがた四季の丘公園
  • 大聖寺

出身著名人

脚注

  1. ^ 「岩屋の騒ぎ、根知・杵島に飛び火」『東京日日新聞』1918年(大正7年)9月31日(大正ニュース事典編纂委員会『大正ニュース事典第3巻(大正6年-大正7年)』本編p.205 毎日コミュニケーションズ刊 1987年)
  2. ^ 宮内庁『昭和天皇実録第十』東京書籍、2017年3月30日、831頁。ISBN 978-4-487-74410-7 
  3. ^ 佐賀県最後の炭鉱閉山から50年 北方と武雄の炭鉱史”. 武雄市 (2023年2月10日). 2025年10月25日閲覧。

関連項目

外部リンク




英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「北方町_(佐賀県)」の関連用語

北方町_(佐賀県)のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



北方町_(佐賀県)のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの北方町 (佐賀県) (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS