一般的商品搾取定理（一般化されたマルクスの基本定理）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2019/01/01 06:40 UTC 版)
「数理マルクス経済学」の記事における「一般的商品搾取定理（一般化されたマルクスの基本定理）」の解説
「マルクスの基本定理」を拡張し、労働搾取の存在と任意の商品の搾取の存在の同値性を示したもの。この定理により、「マルクスの基本定理」が示したとされる、労働の搾取が正の利潤の唯一の源泉である主張は根拠を失う（労働搾取は、労働商品でない任意の商品の「搾取」と取り替え可能となるから）、とされる。これを論証したボウルズとギンティスは穀物や金属などといった資源の搾取をあらわす剰余価値説として「エネルギー価値論」と名付けた。しかし，これについては，労働以外の財の投下価値規定は意味がない旨の批判がある。また、近年では置塩と森嶋とは別の定式化をすることで総計一致２命題とマルクスの基本定理が成立し、一般的商品搾取定理が成立しないNew Interpretation学派の労働搾取定理も注目を浴びている。
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