ヒトパピローマウイルスワクチン 禁忌

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ヒトパピローマウイルスワクチン

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/30 18:57 UTC 版)

禁忌

4価HPVワクチンは、遺伝子組み換えされたパン酵母(baker`s yeast ; Saccharomyces cerevisiae )を使用して製造されているため、イーストに対して過敏性のある人は接種できない。

米国の疾病予防管理センター（CDC）は、新型コロナワクチンについて、ワクチンに含まれるポリエチレングリコール（PEG）に対して重いアレルギー反応を起こしたことがある者への接種は推奨しておらず、PEGに似た構造を持つポリソルベートに対して重いアレルギー反応を起こしたことがある者への接種は以前は禁忌としていたが、現在は、専門医による適切な評価と重度の過敏症発症時の十分な対応ができる体制のもとに限り考慮できるとしている（2021年3月3日時点）。ポリソルベートはガーダシルにも含まれる。

ヒトパピローマウイルスと子宮頸癌の関係

子宮頸癌の最大の特徴は、予防可能な癌であるという点である。日本では、子宮頸癌の人々の87.4%に、あらゆる型のヒトパピローマウイルス（Human papillomavirus：HPV）感染が確認されている。以下、特に断りのない限り本記事では子宮頸部扁平上皮癌について述べる。

HPVには100種類以上の種類があり、そのうち16型と18型のHPVが、子宮頸癌の約60-70%に関係しているとされる。感染頻度の低い、他に高リスクとされる型には全てではないが31、39、51、52、56、58、59などがある。信頼性の高いPCR/シークエンス法による日本での調査では、16型18型は子宮頸癌のほぼ50%から検出されている。

HPVによる感染の大部分は一過性で自覚症状がない。新たに感染したHPVは、1年以内に70%が、2年以内に約90%が自然消失するので、HPVの感染自体が必ずしも致命的な事態ではない。発癌性のある高リスクのHPVによる感染から前癌病変である異形成組織の形成まで1-5年とされ、子宮頸癌の発生までは通常10年以上、平均で20年以上かかるとされる。前癌病変も軽度なCIN2と呼ばれる状態では、24歳までの若年女性で、1年で38%、2年で63%が自然軽快し、CIN2では確率は低いが、CIN3まで進んだ場合には12-30%が癌に進行すると推定されている。結局HPV感染者の0.15%が癌に至るとされる。

感染率

HPVの感染率は、アメリカ合衆国での約2,500人を対象とした調査で、14-19歳で24.5%、20-24歳で44.8%が感染し、多くの女性が既にHPVに感染していることがわかっている。また別の調査では、性交渉を持ったことがある女性のうち、50-80%がHPVに一度は感染する。アメリカ疾病予防管理センター (CDC) は全米で79万人がHPVに感染し、さらに毎年1,400万人の女性が新たにHPVに感染している。

5ヵ国における子宮頸部上皮内癌と子宮頸癌に関する7つの症例対照研究の1つに登録された 1,913組のカップルに関するデータの分析によると、男性の包皮環状切除は、陰茎のHPV感染リスクの減少と関連し、複数の性的パートナーをもったことのある男性においては、現在の女性パートナーにおける子宮頸癌のリスク減少と関連していることが明らかになっている。なお、日本人男性の7割前後が仮性包茎と言われる。

子宮頸癌による死亡者数

世界で年間52万9,000人が子宮頸癌を発症し、27万5,000人が死亡していると推計されている。子宮頸癌の85%、子宮頸癌による死亡の80%は、発展途上国で発生する。

日本では、2018年1年間で10978人が子宮頸癌と診断され、2020年には2887人が死亡している。罹患状況内訳は、10.20代で181人、30代で1618人、40代で2643人、50代で1998人、60代で1842人、70代で1510人、80代以上で1186人となっている。また、死亡者の内訳は20代8人、30代127人、40代402人、50代530人、60代462人、70代574人、80代以上で784人となっている。

1958年の統計開始時には死亡者1583人であったものが年々増加し、2019年には15歳以上の2,921人が死亡している。2018年の診断数は10,978例である。。ほかの癌とは異なり、20歳代から高い発生頻度を示すのも、子宮頸癌の特徴である。また一方で、再発や転移のリスクの高い癌とは異なり、治療による生存率が高い。しかし特に20-30歳代で罹患数が増加しており、若い女性や子育て世代の女性が子宮頸がんに罹患し、妊娠能力や命を失う深刻な問題が発生している。

一方、年齢別死亡者数では、子宮頸癌による主な死亡層は高齢者であり、2008年時点で24歳までの死亡はほとんどなく、30代の10万人あたり1人から50代の同5人前後へと上昇していったまま推移し、80代近くになると急激に10人に達する。

18歳で初体験をして21歳で死亡した急進行した事例もある。

アルゼンチン大統領フアン・ペロンの夫人だったエバ・ペロンは33歳で子宮頸がんにより死亡した。彼の前妻もまた同じ病で28歳の若さで死亡しているため、彼が高リスクHPV保有者であったと指摘されている。

子宮頸癌については罹患影響は本人だけに留まらない。2021年1月、国立研究開発法人国立がん研究センターは、母から子供に癌が移行することを公表した。出産直後の赤子が母親の子宮頸がんのがん細胞が混じった羊水を肺に吸い込むことによって、母親の子宮頸癌の癌細胞が子どもの肺に移行して小児での肺癌を発症した2事例を発表した。1組目の男児は免疫療法薬で治療できたが、2組目の男児は手術で肺癌を切除した。母親2人は出産後や出産時に癌と診断され出産後に死亡した。

岡山県知事伊原木隆太はその現状を飛行機が30代、40代の母親を200人弱定員満席で乗せ毎月墜落しているのと同様と例え、独自にワクチン勧奨策を取り2020年接種率を23.4%に上昇させた。

産婦人科医の本間進は2013年の毎日新聞の取材に答え、患者だった子宮頸がんによる腸閉塞で闘病した30代の女性が大量に吐血し、その小学校低学年の娘がベッドの傍らで震える様子が忘れられないとして、HPVワクチンが日本で承認された直後に妻に接種させた。接種も健診も両方必要と思うと語っている。産婦人科医の門間美佳も、妊娠中に子宮頸がんを発症し子宮摘出した事例や、子育て中に死亡するような末期癌を日常的に診ている一方で、2019年現在ではワクチン接種するため来院するのは医療従事関係者か癌患者の子供、中国人などだとし、知識や情報の差が健康格差に直結している現状を憂い、科学的に正しい中立的な情報の提供したいと望んでいると言及している。

アイルランドでHPVワクチンの推奨キャンペーンに参加したローラ・ブレナンは、中学生の時HPVワクチンの対象年齢外であったため未接種となり、2017年に25歳で子宮頸がんを発症して2019年に26歳でその病により逝去した。アイルランドのHPVワクチンの摂取量は、2017年の過去最低の50％から2019年3月の70％に増加し当時の保健相は、ワクチンを接種する人の増加は、彼女のキャンペーンの証だと話した。彼女は生前、アイルランド中の両親に接種を促す呼びかけを希望し、次のように語った。また、彼女の死後の2022年、アイルランドではHPVワクチンを受けていない若者のためのキャッチアッププログラムが決定し、保健相は摂取率の回復しについて彼女と彼女の家族に多大な借りがあると表明した。

この病気は壊滅的で、私の命を奪うでしょうが、いいニュースとして、それを防ぐために入手できるワクチンがあります。HPVは私の癌を引き起こしました。代わりの方法があることを両親に知ってもらいたいのです。

日本では、芸能事務所社長の井出智は、30代半ばに子宮頸がんに罹患し、所属芸能人とともに子宮頸がんの予防について最後の日まで訴えたが2023年4月に逝去した。

2023年10月、2015年にミスワールド大会でウルグアイを代表したシェリカ・デ・アルマスは、2年間の闘病の末、子宮頸がんにより26歳で逝去した。実業家であり、小児がん組織ペレス・スクレミニ財団の支援も行っていた。

子宮頸癌検診

日本での子宮頚癌検診の受診率は40%程度と、他先進国の70-80%と比較すると低率であり、特にも特に20歳代を含めた若年層の検診受診率が低い。また、既に子宮頸癌や前癌病変に進行した人が検診を受診しても、陽性と判断される確率（検診の感度）は、50-70%に過ぎない。より感度の高い細胞診・HPV-DNA検査併用検診は、日本では臨床研究段階であり、特定の地域でのみ実施されているため普及していない。

定期的な検診で、子宮頸癌による死亡率は最大80%減少するとされているが、現実には日本の子宮頚癌患者は年々増加しており、子宮癌検診による患者削減は成功していない。20-39歳の癌患者の約8割が女性で、特に25歳から飛躍的に癌になる可能性が増える。これは子宮頸癌と乳癌の増加によるものである。

東京都医師会の見解では、がんや前がん状態の被験者が検診で陽性を示す割合（感度）は 50%から70%であり、一定数偽陰性が出ることが知られ、特に妊婦や腺がんに多い。また検診でがんや前がん状態が発見されても子宮摘出や円錐切除術を受けるため女性のQOLが低下する。接種で集団免疫が向上する効果もある。これらのため、HPVワクチン接種と検診の両方を推奨している。なお厚労省によると円錐切除術の件数は年間1.1万件を超え、かつ妊孕性を失う手術や放射線治療を要する20代・30代は、年間約1,200人に上る。

妊娠中の細胞診は脱落膜細胞や異型化生細胞など鑑別を要する細胞がしばしば出現すること、採取の際の出血を避けるため十分な細胞採取が行われないことなどにより正確な診断が困難となることが専門医師により指摘されている。

双子の子どもの母であった女性(享年47歳)は検診を欠かさず受けていたが、子宮頸がんの末期がんと診断されてから2年たたずして亡くなった。その配偶者はワクチン普及の重要性を訴える活動を行っている。

女性医師の居原田麗は人間ドックを毎年受け、不正出血で即時に病院に行くも38歳で子宮頸がんのうち小細胞がんに罹患し子宮全摘出したが再発、転移して闘病記を公表していた。4人の子供を遺し2024年1月に闘病の末42歳で他界した。生前、2023年10月の滋賀医大の学園祭で、HPVワクチン普及活動学生団体Vcanと啓発講演を行い、「ワクチンがあれば私も打ちたかった」と心情を吐露し、女性達に接種でがんを予防して欲しいと心から願うと話した。また異形成はがんになる待ち状態であり、早期発見してもがんになれば子宮摘出するため、女性として生まれたのに子供を産めることがなくなるのは不幸であり絶対に減らしたいと述べた。学生時代に実習でこれらの患者達の苦しむ姿を見たことから産婦人科医師の道を諦めたことを語った。また、2022年の取材に対し、HPVワクチンの低接種率に危機感を持ち、女児の母としても自分と同じ苦しみを味合わせないために、子宮頸がんワクチン接種の重要性は声を大にして発信したい、自分の命は子宮頸がんワクチンのことや代替医療のことのように、社会や人に役立てるためにあると思うと語っていた。

有効性

有効性の研究

2013年の厚生労働省の資料では、ワクチンの予防効果はまだ明確には見出されていないとされるが、日本での解析では、ワクチン接種によって、子宮癌の年間累積罹患率を半減できるとする推計が出ており、また世界での解析モデルによる推測でも、子宮頚癌罹患と死亡を70-80%程減らすという結果が出ている。

2017頃より、非接種群と比較して、子宮頸癌の発癌率に差が出てきたことが報告され始めている。効果の判定を慎重にしているのは、予防効果を検出するには、大規模で長期間の試験が必要なためである。前癌病変であるCIN2については、2018年5月に感染予防を確認したとされる報告書が公開されている。

しかし前述のとおり、CIN2が癌へと進行する確率は低い。ランダム化比較試験のシステマティック・レビューでは、最長7年の研究を含む26研究から、子宮頸癌について評価するには十分な研究規模、また期間ではない。16型・18型に未感染であることを確認した15-26歳女性では、種類を問わず前癌病変が生じるリスクは、ワクチン接種群で10,000人中106人に病変があり、偽薬では287人であった。

感染不明では、同リスクは、ワクチン接種群で391人、偽薬では559人である。CIN2の指標は、診断の一致率の低さや、自然退行率が高いため、CIN2をワクチンの有効性を図る指標として使用することを疑問視する声もある。

宮城県での20-24歳の女性で、細胞診による異常が未接種で約5%、ワクチン接種群では約2.4%。秋田県での同じく未接種約2%、ワクチン接種群で0.24%。

2017年12月に大阪大学産婦人科などのOcean Studyが日本ワクチン学会で報告した中間解析では、16型と18型の感染を抑制したことで、あらゆる型を含めた感染率はワクチン接種群12.9%、対照群19.7%と差が見られたが（約35%減少）、細胞診の異常率には差がなかった。

2019年4月、英国エディンバラ大学のTim Palmerらは、1988-96年にスコットランドで生まれた女性を対象に、20歳時点の子宮頸部病変スクリーニング検査の結果を調べ、12-13歳時点でHPVワクチンの定期接種を受けた1995-96年生まれの女性では、ワクチンの接種機会がなかった1988年生まれの女性に比べ、グレード3以上の子宮頸部上皮異形成が89%減少していたと『ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル』で報告した。

2019年6月、「HPVワクチンの影響の共同研究（HPV Vaccination Impact Study Group)」が2014年から4年間の14カ国の研究を総評するレビューを『ランセット』誌に掲載し、このなかで子宮頸癌ワクチンの効果が明らかになったとした。

同レビューでは、ワクチン接種が始まる前と8年後を比べた際に、以下のような結果が出た。

• 16型と18型のHPV感染件数は、15-19歳の女性で83%、20-24歳の女性で66%減少
• 尖圭コンジローマの発症件数は、15-19歳の女性で67%、20-24歳の女性で54%減少
• CIN2+（前癌病変である子宮頸部上皮内腫瘍）の発症件数は、15-19歳の女性で51%、20-24歳の女性で31%減少
• ワクチンを受けていない15-19歳の男子の尖圭コンジローマ発症件数は50%近く減り、同じく30歳以上の女性の発症件数も大きく下がった。
• より幅広い年齢層がHPVワクチンを接種し、接種率が高い国ほど、減少率は高かった。

共同著者のカナダ・ラヴァル大学Marc Brisson教授は「向こう10年で、20-30代の女性の子宮頸癌罹患率が下がっていくだろう」と指摘し、子宮頸癌撲滅の可能性にも触れた。英国・ジョーズ子宮頸癌基金（Jo's Cervical Cancer Trust）会長は「この研究は、ワクチンの効果を信じない人に対する反証をさらに強めるもので、とても勇気付けられる」と評した。BBCは「'Real-world' evidence（「現実世界」での証拠）と題して報じた。

2021年11月、医学誌「ランセット」に公費によるHPVワクチン接種プログラムを2008年9月から導入しているイギリスでは12-13歳でワクチン（2価ワクチン）を接種した学年は、子宮頸癌を87%減少させる報告が掲載された。

2023年9月、昭和大学医学部産婦人科の研究グループは、同ワクチンの接種率の高い世代が含まれる20代女性でのみ、子宮頸がん罹患が減少していることを明らかにした。また浸潤性子宮頸がんの罹患率低下など、ICC予防に対するワクチンの効果を日本で初めて確認した。

有効期間

2017年時点で、サーバリックスで最長9.4年、ガーダシルで最長12年のHPVの感染予防効果の持続が確認されている。計算によるシミュレーションでは、20-30年以上有効性を保つと予測される。1回のみ接種したケースでは、抗体価の上昇が3回接種した群と比較して低かったが、少なくとも4年間は安定した抗体価を保つとされる。

対象とする型のHPVの感染防止

咽頭癌（HPV陽性口腔咽頭癌）の70%、2009年の分析で子宮頸癌の70%、肛門癌の80%、膣癌の60%、外陰癌の40%の原因となっていた16型・18型の、感染を予防するとされる。ガーダシルについては、尖圭コンジローマの90%の原因である2種類の低リスク型HPV（HPV6およびHPV11）も予防する。

海外の疫学調査ではHPVワクチンの導入によって、ワクチンの対象とする型のHPV感染者が減少している。アメリカ疾病予防管理センター (CDC) は2013年に、14歳-19歳の女性のあらゆるHPV感染が56%減少したことを報告した。他の年齢層、アメリカの20-24歳の女性では、ワクチン対象型の感染率は低下したが、そのことで全体的な感染率に影響はなかったという2016年の分析。

他の部位、口腔のHPV感染では、他の型では差はないが、16型・18型の感染が93%減少した。

子宮頸部の異形成病変抑制	HPVワクチンによって、子宮頚癌の発生前段階となる高度異形成病変についての抑制効果は、国際的な前向き研究(コホートスタディ）で既に確認されている。子宮頚癌は異形成病変から発生するので、HPVワクチンの有効性が期待できる根拠になっている。
子宮頸癌の抑制	フィンランドでのワクチン接種者と非接種者を、2007年6-2015年12月の7年間経過を追う診療研究で、HPVに関連した子宮頚癌の発生を比較したところ、非接種群では8人（発症率 6.4/100,000 人年）の発生を認めたが接種群は0人であった。他に外陰癌 1 人（0.8/100,000人年）、口腔咽頭癌 1 人（0.8/100,000 人年）の計 10 人（8.0/100,000 人年）にHPVに関連した癌が認められたのに対して、接種群はいずれも癌も0人だった。なお、HPVに関係しない癌の発生頻度には差が無かった。
その他の癌抑制	HPV感染の予防により、HPVが原因となる様々な癌が抑制され、少なくとも腟癌・外陰部癌・肛門癌については、無作為比較試験によって75-100%の高い抑制効果が証明されている。FDAは2008年に、膣癌および外陰部癌の予防について、ガーダシルを追加承認した。
生殖器疾患の抑制	4価ワクチンは HPV 6・11・16・18型の4抗原が原因となる生殖器疾患（子宮頸部、腟又は外陰の上皮内腫瘍又はこれらに関連した癌、上皮内腺癌及び尖圭コンジローマ）の予防に関する日本の試験成績は、419例中100%の予防効果が確認されている（プラセボは422例中5件発症）。

HPVに既に感染した既往がある人でも、その後の新たなHPVウイルスの感染を防ぐメリットや、別の部位の感染を予防する効果がある。

子宮頸部、口腔、肛門の3か所だけで比較しても、HPVに既に暴露された女性の91%にHPVワクチン接種によって、3つの場所のうち1か所で感染の予防効果が認められ、58%の女性が3か所ともに感染の予防効果が確認されている。また、既にHPVに感染した既往がある女性の抗体価と比較すると、HPVワクチン接種者の抗体価は5-24倍であった。

人種差・地域差の影響はない

世界5大陸から26,000名が参加した臨床試験と、部分集団解析によってによって、人種や地域が異なっていても、HPVワクチンの有効性、免疫原性、安全性は影響を受けない。