Office 15

ウィキペディア小見出し辞書

Office 15

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/06 12:52 UTC 版)

「Microsoft Office」の記事における「Office 15」の解説

詳細は「en:Microsoft Office 2013」および「Microsoft Office 365」を参照 Office 2013 2013年2月7日より発売開始。日本語版のProfessionalにのみ数量限定でアップグレード版がある。リボンUIは引き続き搭載されるが、ユーザーインターフェイスや各アプリのアイコンがWindows 8のスタイルに合わせてある。Windows 8タッチ対応やクラウド対応の強化が施されており、ほぼどこでも作業が可能となる。「名前を付けて保存」や「開く」の機能改善や簡単になったファイル共有、Excelに新しい関数も追加された。Wordには新しい閲覧モードが追加され、前回終了した位置から文書を開くこともできる。ほかにも、多数の新機能が追加されているが、Windows AeroのAero Peekにてウィンドウ枠のライン表示には非対応となった。化粧箱がWindows 8のパッケージと同様の素材・様式のパッケージとなる。デザインもシンプルとなっている。 Office 2013からライセンス形態が変更され、パッケージ版でも1つのデバイスにのみ使用が許される（当初は異なるPCへのライセンス移管すら認められなかったが、顧客からの反発を受け認めるようになった）。なお日本のみ、パッケージ版1ライセンスにつき2つのデバイスでの使用が認められている。ちなみにボリュームライセンス向けに提供されてきた「Standard」（Office 2010から）や「Professional Plus」のエディションは継続。 また、このバージョンでWindows XPおよびWindows Vistaがそれぞれ非対応となり、さらにインストールに必要なCD-ROMおよびDVD-ROMなどのディスクが同梱されなくなった（一部の大手メーカー製PCのプリインストール版（バンドル版も含む）にも再インストール用DVD-ROMは同梱されない。マイクロソフトの公式サイトにてMicrosoft アカウントを作成後、別途インストール用ファイルをダウンロードした直後にそのままインストール、もしくはダウンロード後にDVD-R、USBメモリ、外付けHDDなどの各種メディアに保存する必要がある。プリインストール版とリテール製品版とも、別途有料でバックアップ用DVDを購入も可能）。プリインストール製品の初回起動時は前バージョンと違いHDDからプロダクトキーを用いてインストール。再インストールの際は、前バージョンまでと違い製品版と同じようにプロダクトキーを用いてダウンロードする必要がある（先述の通り有料のインストール用DVDもある）。 なお「Office 2013」は正式名称ではなく通称である（各エディションには「2013」が正式名称に入る）。 タブレットも含むwith BingにもOffice 2013がプリインストールされている機種もあるが、ARM向けWindows RTには標準で搭載されている（ただし、機能が制限されている）。当初はプレビュー版を搭載し、のちに正式版がリリースされたら、 Windows Updateで無償でアップデートすることができる。 2023年4月11日限りでサポート終了予定。 Office Premium 2014年10月17日より、日本で発売されるPCへのプリインストール専用（OEM版）としてリリースされる日本限定のライセンス形態（機種によりOffice 2016などのOffice Premiumでない製品がプリインストールされたパソコンもあるが、バージョンなどにより初回起動時や再インストールの方法などが違う）。インストールにはインターネットに接続する必要がありバックアップディスクはないが、インストール後はオフラインでも使用可能。 発売時点で最新のOfficeと同じソフトがプリインストールされており、同一のPCを使い続ける限り最新バージョンへのアップグレードが受けられる（アップグレードにはインターネットに接続する必要がある）。機種により（現在はすべての機種に）、OneDrive（1TB）・Skype（60分/月の通話）などの1年間の利用権であるOffice 365サービス（Office Premium搭載パソコン専用）も無料で付属している（更新には1年間延長できるのを別途有料で購入する必要がある）。 Office 365 個人ユーザー向けに「Office 365 Solo」（日本のみのエディションで商用利用も可能）、企業ユーザー向けに「Office 365 Business」が提供されているが、個人でもOffice 365サービスは付属しないが「Office 365 Business」を主に販売代理店で契約することができる（2018年ごろに家電量販店でも販売開始）。契約期間は1か月単位と1年単位を選べるようになっている。契約するとプランに応じた最新のOffice製品がサブスクリプション方式として使用できるほか、プランによってはOneDriveの容量が増えたり、一般電話へのSkype通話が月60分使える。1か月（30日）に一度はライセンス認証確認のためインターネットに接続する必要がある。 Office Online（旧・Office Web Apps） 詳細はOffice 365を参照。 Office Mobile 詳細はOffice Mobileを参照。