国際短期大学 国際短期大学の概要

国際短期大学

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/15 18:43 UTC 版)

国際短期大学
本館
大学設置 1950年
創立 1933年
学校種別 私立
設置者 学校法人国際学園
本部所在地 東京都中野区江古田4-8-8
学部 国際コミュニケーション学科[注 1]
ウェブサイト https://kokutan.net
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概観

大学全体

教育および研究

  • 国際短期大学は国際コミュニケーション学科のみの単科短期大学であるが、その中に、英語キャリア、国際観光、総合キャリアの3つのコースがある。また、インターンシップや海外留学制度もある。

沿革

  • 1933年
    • 高木章[注 3]により中野高等無線電信学校が創立される。当時無線電信技術は指導者不足であったため、本校は全国の技術者養成学校の中でも最優校とされ、若者の憧れの学校だった[3]
  • 1941年
    • 財団法人中野学園設立(理事長高木章)。中野学園中学校設立(旧制。校長遠山丙市
  • 1943年
    • 軍部の接収により中野高等無線電信学校廃止(校舎は軍の科学技術兵器学校となる)
  • 1946年
    • 国際外国語学校が設置される
  • 1948年
    • 財団法人中野学園を財団法人国際学園と改称。中野学園中学校(旧制)を国際中学校と国際高等学校に改組
  • 1949年
  • 1950年
    • 3月14日 左記を以て短期大学の設置が文部省[注釈 1]より認可される[注 7]
    • 4月1日 左記を以て国際短期大学が以下の学科体制にて開学する[注 8]
      • 英語学科→英語科
        • 第一部 入学定員200名→80名
        • 第二部 入学定員200名→不認可
  • 1962年
    • 4月1日 以下の学科を増設する[14]
      • 電気通信科 入学定員80名
  • 1986年
  • 1994年
  • 2000年
  • 2001年
    • 4月1日 学科の名称変更を以下の通り行う[23]
      • 英語科→英語コミュニケーション学科[注 10]
      • 情報通信科→情報ネットワーク学科
  • 2003年
    • 4月1日 学科の入学定員減を以下の通り行う[24]
      • 英語コミュニケーション学科 156→100
      • 情報ネットワーク学科 156→100
  • 2009年
    • 4月1日 情報ネットワーク学科の学生募集を最終とする[注 11]
  • 2010年
    • 4月1日 英語コミュニケーション学科が情報ネットワーク学科を統合開始し、以下の学科として改めて設置する[25]
      • 国際コミュニケーション学科 入学定員200名
  • 2011年
    • 5月2日 左記以降に情報ネットワーク学科が正式に廃止される[注 12]
  • 2012年2021年
    • 4月1日 国際コミュニケーション学科の入学定員が200→150に減員される[注 13]

基礎データ

所在地

  • 東京都中野区江古田4-8-8

象徴

  • 右記にあり[27]
  • オリジナルカレッジマークについては右記資料より[28]

注釈グループ

  1. ^ a b 現在の文部科学省
  2. ^ a b 出典[17]
  3. ^ a b 出典[18]
  4. ^ a b 最終募集となった2009における体制[29]

補足

  1. ^ ほか学科も参照のこと。
  2. ^ うち私立短期大学132校
  3. ^ 当時衆議院議員
  4. ^ 短期大学名 国際短期大学
  5. ^ 出典[4][5][6]
  6. ^ 出典[7][8]
  7. ^ 出典[9][10][11]より。
  8. ^ 出典[12][13]
  9. ^ 出典[15][16]
  10. ^ 同時に男子学生の受け入れを開始する[22]
  11. ^ 平成22年度より学生募集を停止[25]
  12. ^ 右記資料より[26]
  13. ^ 2011年度資料[26]2021年度資料[1]とを見比べた結果より。
  14. ^ 学生数は、英語科、電気通信科のみのデータである。()は全体の内数で、赤字青字を意味する。
  15. ^ うち電気通信科205(26、179)、情報通信科158(男36、女122)
  1. ^ a b c 文部科学省高等教育局大学振興課'2021.
  2. ^ 官報 1950年09月14日より。
  3. ^ 私が辿った道平和祈念展示資料館
  4. ^ 文部省a, p. 42.
  5. ^ 文部省b, p. 2.
  6. ^ 日本教育年鑑より。
  7. ^ 全国学校名鑑 昭和25年版より。
  8. ^ 旺文社1950-01, p. 86.
  9. ^ 文部省c, p. 3.
  10. ^ 全国大学大観 昭和30年版より。
  11. ^ 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会'1980, p. 423.
  12. ^ 短期大学一覧 昭和25年5月1日現在より。
  13. ^ 文部省d, p. 5.
  14. ^ 短期大学一覧 昭和37年度 (短期大学資料 ; 第30号)より。
  15. ^ 文教協会'1986.
  16. ^ 大学資料 (99)より。
  17. ^ 短期大学教育 (42)より。
  18. ^ 短期大学教育 (43)より。
  19. ^ 文教協会'1994.
  20. ^ 文教協会'2000.
  21. ^ a b c 旺文社インタラクティブ'1998-09, p. 153.
  22. ^ a b c 旺文社'2000.05, p. 231.
  23. ^ 文教協会'2001.
  24. ^ 文教協会'2003.
  25. ^ a b 文教協会'2010.
  26. ^ a b 文教協会'2011, p. 62.
  27. ^ 国際短期大学 本学の特色より。
  28. ^ リクルート'1984, p. 616.
  29. ^ 文教協会'2009.
  30. ^ 梧桐書院'1970.8.
  31. ^ 文部省'54, p. 1376.
  32. ^ 文部省'58, p. 19.
  33. ^ 文部省'59, p. 17.
  34. ^ 東京教育研究所'60, p. 21.
  35. ^ 文部省'61, p. 21.
  36. ^ 文部省'62, p. 24.
  37. ^ 文部省'63, p. 26.
  38. ^ 文部省'64, p. 26.
  39. ^ 文部省'65, p. 29.
  40. ^ 文部省'66, p. 31.
  41. ^ 文部省'67, p. 31.
  42. ^ 文部省'68, p. 33.
  43. ^ 文部省'70, p. 33.
  44. ^ 文部省'71, p. 33.
  45. ^ 文部省'72, p. 35.
  46. ^ 文部省'73, p. 36.
  47. ^ 文部省'75, p. 40.
  48. ^ 文部省'76, p. 40.
  49. ^ 文部省'77, p. 40.
  50. ^ 全国学校総覧 昭和54年版より。
  51. ^ 全国学校総覧 昭和55年版より。
  52. ^ 全国学校総覧 昭和56年版より。
  53. ^ 全国学校総覧 昭和57年版より。
  54. ^ 全国学校総覧 昭和58年版より。
  55. ^ 全国学校総覧 昭和59年版より。
  56. ^ 全国学校総覧 昭和60年版より。
  57. ^ 文部省'85, p. 52.
  58. ^ 文部省'86, p. 52.
  59. ^ 文部省'87, p. 53.
  60. ^ 文部省'88, p. 57.
  61. ^ 文部省'89, p. 58.
  62. ^ 文部省'90, p. 59.
  63. ^ 文部省'91, p. 60.
  64. ^ 文部省'92, p. 60.
  65. ^ 旺文社'1992.9, p. 228.
  66. ^ 文部省'93, p. 63.
  67. ^ 文部省'94, p. 65.
  68. ^ 文部省'95, p. 67.
  69. ^ 文部省'96, p. 68.
  70. ^ 文部省'97, p. 70.
  71. ^ 文部省'98, p. 62.
  72. ^ 文部省'99, p. 65.
  73. ^ 国際短期大学紀要より。


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