東洋車輌とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > 東洋車輌の意味・解説 

東洋車輌

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/04/13 02:15 UTC 版)

東洋車輌株式会社(とうようしゃりょう)は、かつて日本に存在した鉄道車両メーカーである。

大正期に福岡県で創業し、電車貨車を中心に蒸気機関車ガソリンカーも手掛けた。昭和金融恐慌を乗り切れず工場は閉鎖された。

沿革

第一次世界大戦による好景気時の1917年(大正6年)、福岡県八幡市枝光(現・北九州市八幡東区)に合資会社枝光鉄工所として設立された[1]1919年(大正8年)7月に株式会社に改組[2]、専務は今井多三郎が就任し[3]松永安左エ門を相談役に迎え、取締役技師長には汽車製造の工藤兵治郎を引き抜いた。工藤は工藤式蒸気動車を発明した人物でありこの蒸気動車販売を期待したものであった。ところが目論見は外れてわずか2両に留まり、最後の国内新製車両となった。1919(大正8)年度には客車・電車29両、貨車72両を製作し[4]、職工数は164人であった[5]

しかしまもなく戦後不況となり[6]1923年(大正12年)3月には前年に設立したばかりの東洋車輌株式会社に合併されることになった。この合併劇については不況期に東洋車輌を設立したこと自体が異例で、重役には太田光凞五島慶太などの私鉄関係者[7]が加わっており、今井が支援を要請したと見られる[2]。以降路面電車、貨車の製造を主に扱っていたが、昭和金融恐慌は東洋車輌の販路である地方鉄軌道の経営不振により需要の減少をまねき、加えて同業者間の受注競争は採算度外視の争奪戦となり[8]1931年昭和6年)に工場は閉鎖された。

年表

主な製造車両

脚注

  1. ^ 取扱製品化学工業用タンク類、蛇管及び付属機械その他諸機械『工場通覧. 大正8年10月』563頁(国立国会図書館デジタルコレクション)
  2. ^ a b 「京阪グループの系譜」119頁
  3. ^ 『人事興信録. 5版』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  4. ^ 『日本鉄道車輌工業史』97頁
  5. ^ 取扱製品電動客車及び貨車、転轍機付属品、運搬車付属品『工場通覧. 大正10年11月』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  6. ^ 『全国銀行会社事業成績調査録』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  7. ^ 『帝国銀行会社要録 : 附・職員録. 大正14年版』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  8. ^ 『日本鉄道車輌工業史』187頁
  9. ^ 『帝国銀行会社要録 : 附・職員録. 大正7年(7版)』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  10. ^ 『帝国銀行会社要録 : 附・職員録. 大正9年(9版)』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  11. ^ 『帝国銀行会社要録 : 附・職員録. 大正13年度(第12版)』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  12. ^ 会社設立前から製造していたか
  13. ^ 湯口徹「104号短いボギー客車訂正加筆」『鉄道史料』No.107

参考文献

  • 小川功「京阪グループの系譜」『鉄道ピクトリアル』No.695、119頁。
  • 臼井茂信『機関車の系譜図』第3巻、交友社、1976年、432頁。
  • 沢井実『日本鉄道車輌工業史』日本経済評論社、1998年、97-99、187頁。
  • 藤田吾郎・岡田誠一「改訂版日本の鉄道車両メーカー要覧」『鉄道ピクトリアル』No.625、105頁。
  • 藤田吾郎 「応用 車両メーカー研究概論」『鉄道ピクトリアル』No.631、132-133頁。
  • 湯口徹『日本の蒸気動車』(上)ネコパブリッシング、2008年、19-20頁。



英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「東洋車輌」の関連用語

東洋車輌のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



東洋車輌のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの東洋車輌 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS