日米の民間交流・日本の謝罪
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/16 18:43 UTC 版)
「バターン死の行進」の記事における「日米の民間交流・日本の謝罪」の解説
日本の民間団体であるPOW研究会は、2002年から、連合国軍人で日本軍の捕虜となった人々の待遇などの実態調査やかつての捕虜との交流を行ったが、その結果、バターン行進生存者の捕虜の来日も実現した。2009年（平成21年）5月に、藤崎一郎駐米大使が、バターン行進の生存者で作る団体「全米バターン・コレヒドール防衛兵の会」の年次総会に出席し、日本国政府を代表して、バターン死の行進について謝罪した。また2010年（平成22年）9月13日にも、外務大臣の岡田克也が元捕虜と外務省で面会し、謝罪している。
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