国民経済が大切
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/16 22:49 UTC 版)
小原は「経済は国民の幸せのためにある」という信念の下に、大企業の海外進出、産業の空洞化の進展を憂慮し、「このままでは、やがて日本の国民は働き場所を失い、失業者が急増し、国家が衰退する」と警告を発していた。当時は「自由貿易を拡大すれば、各国経済は成長発展する」という自由貿易論が支配的であり、「国民経済」という概念は保護貿易につながり、時代に逆行する旧態依然の考えであると軽視された。しかし、その後プラザ合意、日米貿易摩擦、構造改革を経て、経済のグローバル化が進展するなかで、小原の懸念は現実のものとなり、日本経済はデフレと失業に苦しめられる状況となった。近年「国民経済」を重視したフリードリッヒ・リストやケインズを再評価する動きがあるが、小原の考えはある意味でこうした時代を先取りしていた。
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