business to businessとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > デジタル大辞泉 > business to businessの意味・解説 

ビー‐ツー‐ビー【BtoB/B2B】

読み方:びーつーびー

《business to business》企業間で行われる電子商取引。→BtoCBtoGBtoECtoC


B2B

読み方ビー・トゥ・ビービー・ツー・ビー
別名:B to B
【英】:Business to Business

企業企業対象商取引を行うビジネス形態のことである。電子商取引EC)におけるB2Bの代表例として、原材料部品電子調達メーカー問屋小売店との受発注電子化などがある。

B2Bにおける電子商取引は、従来専用線介した方式主流であったが、最近ではインターネット通じた製品見積もり受発注盛んになってきている。資材調達の際に、必要とする資材の一覧を自社ホームページ公開し納入希望業者がそれを見て入札するという方式採用している企業もある。

また最近では、不特定多数企業1つWebサイト参加して取引相手探す電子市場eマーケットプレイス)」がB2Bの一つ形態として話題になっている

電子市場経由した取引を行うことで、調達企業手間をかけずに複数企業競争させることができるし、売り手企業新たな取引先を見つけるチャンス増えるなどのメリットがある。大手企業納入先企業に対して電子市場加盟することを取引条件一つ加えるなど、電子市場動き今後更に本格化しそうである。

類似語B2C企業一般消費者取引き)、C2C一般消費者同士取引き

B to B

フルスペル:Business to Business
読み方ビートゥービー
別名:B2B

B to Bとは、商取引形態のひとつで、企業企業との間で取り交わされ取引のことである。特に電子商取引eコマース)の分類として用いられることが多い。

B to Bで取引される対象としては、商材から事務用品人材派遣など、多岐にわたる電子商取引市場大半はB to Bであると言われている。インターネット通じてアプリケーションソフトレンタルするASP(Application Service Provider業者や、B to B取引生じ一連のプロセス全てシステム化して提供する仲介者存在する電子調達業者としては Ariba Buyer代表的である)。

なお、B to Bのような電子商取引形態としては、企業一般消費者Consumer)の取引である「B to C」や、一般消費者同士取引である「C to C」、あるいは企業提携先企業従業員Employee)との間で行われる取引である「B to E」などがある。企業政府自治体Government)との間で行なうB to G」もある。

電子商取引のほかの用語一覧
電子商取引:  オンラインマーク  オンデマンドEC  BTO  B to B  B to C  B to E  B to G

企業間取引

(business to business から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/03/14 08:23 UTC 版)

企業間取引(きぎょうかんとりひき、: business-to-business, B2B, BtoB[1])とは、製造業者(メーカー)と卸売間、または卸売と小売間など、企業の間での商取引のこと。対照的な用語は、企業対消費者間取引(Business-to-consumer, B2C, BtoC)、企業対政府間取引(Business-to-government, B2G, BtoG)である。英語の元の語でも和訳でも明らかにその後に続くべき transaction (取引)なり marketing (マーケティング)なりが欠落しているが、意味が取れることからもはや用例として欠落したものが言葉となっている。


  1. ^ デジタル大辞泉の解説”. コトバンク. 2018年1月28日閲覧。
  2. ^ Sandhusen, Richard (2008). Marketing. Hauppauge, N.Y英語版: Barron's Educational Series英語版. p. 520. ISBN 0764139320 
  3. ^ Shelly, Gary (2011). Systems analysis and design. Boston, MA: Course Technology, Cengage Learning. p. 10. ISBN 0538474432 
  4. ^ Garbade, Michael (2011). Differences in Venture Capital Financing of U.S., UK, German and French Information Technology Start-ups A Comparative Empirical Research of the Investment Process on the Venture Capital Firm Level. München: GRIN Verlag GmbHドイツ語版. p. 31. ISBN 3640893166 


「企業間取引」の続きの解説一覧

「Business to Business」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

business to businessのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



business to businessのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
JMACJMAC
Copyright (C) JMA Consultants Inc. All Rights Reserved.
IT用語辞典バイナリIT用語辞典バイナリ
Copyright © 2005-2024 Weblio 辞書 IT用語辞典バイナリさくいん。 この記事は、IT用語辞典バイナリB to Bの記事を利用しております。
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの企業間取引 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS