スマートグリッド
別名：次世代送電網、次世代電力網、スマート電力網
英語：smart grid
情報通信技術（ICT)を駆使した高度な電力供給網（grid）。または、そのような電力供給網を実現する「スマート化」構想のこと。米国で提唱され、日本でも検討が推進されている。
スマートグリッドの定義や、スマートグリッドという言葉で指し示す対象は、国や場面によって、多少の違いがある。経済産業省資源エネルギー庁が2009年7月に発表した「低炭素電力供給システムに関する研究会報告書」では、次のようにスマートグリッドが定義されている。
また、電力中央研究所では2009年７月に発行した「電中研ニュース」では、下記のように定義されている。
スマートグリッドは通信機能を搭載した電力量計（スマートメーター）などと連携して電力網の最適制御を行う。スマートグリッドなどを活用してスマート化された都市全体はスマートシティ（日本ではスマートコミュニティ）と呼ばれる。
関連サイト：
低炭素電力供給システムに関する研究会報告書 - 経済産業省資源エネルギー庁
英語：smart grid
情報通信技術（ICT)を駆使した高度な電力供給網（grid）。または、そのような電力供給網を実現する「スマート化」構想のこと。米国で提唱され、日本でも検討が推進されている。
スマートグリッドの定義や、スマートグリッドという言葉で指し示す対象は、国や場面によって、多少の違いがある。経済産業省資源エネルギー庁が2009年7月に発表した「低炭素電力供給システムに関する研究会報告書」では、次のようにスマートグリッドが定義されている。
スマートグリッド：様々な定義があると思われるが、概ね「従来からの集中型電源と送電系統との一体運用に加え、情報通信ネットワークにより分散型電源や需要家の情報を統合･活用して、高効率、高品質、高信頼度の電力供給システム」を指すと考えられる。
経済産業省『低炭素電力供給システムに関する研究会報告書 -（4）』(PDF)より引用。
また、電力中央研究所では2009年７月に発行した「電中研ニュース」では、下記のように定義されている。
定義は明確ではありませんが、供給サイドと需要サイトの相互連携に情報通信技術（ICT）を活用した高度に知能化された次世代の送配電網という概念です。
電力中央研究所『低炭素社会を支える日本型「スマートグリッド」の実現に向けて』(PDF)より引用。
スマートグリッドは通信機能を搭載した電力量計（スマートメーター）などと連携して電力網の最適制御を行う。スマートグリッドなどを活用してスマート化された都市全体はスマートシティ（日本ではスマートコミュニティ）と呼ばれる。
関連サイト：
低炭素電力供給システムに関する研究会報告書 - 経済産業省資源エネルギー庁
スマート‐グリッド【smart grid】
スマートグリッド
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/07/07 05:32 UTC 版)
スマートグリッド （英語：smart grid） とは「次世代電力網」と呼ばれる新たな電力供給システムのこと[1]で、従来の電力供給システムとは異なり電力供給側と需要側の両方から制御できる双方向の電力網を構成することで、使用する電力量を最適化できるシステムである。
注釈
- ^ NEDOに集った日本の協力体制。スマートコミュニティ・アライアンス会員一覧 2016年4月1日現在
- ^ 「Area Energy Management System（AEMS・エムス）」と呼ばれることもある。
- ^ 中央給電指令所では自動周波数制御装置 (AFC) などを使って10秒ごとに変動を監視し、負荷が増えて電圧が低下するか周波数が遅れる場合には発電所の出力を増すように調整が行われ、逆に負荷が減ると逆に出力を減らすように指示する。同様にそれぞれの発電所でも1秒ごとに調速器が発電周波数を一定に保つように働いている。
- ^ 世界中の家庭内の電気製品が送電網を経由した電力線の通信網で情報をやり取りするようになれば、現在のインターネット機器の10-100倍の数の端末が繋がる巨大な情報網が出現するため、未来のシスコシステムズ、次のGoogleを狙う企業はこれら2社のほかにもIBM、インテル、ベライゾン・ワイヤレスを筆頭に、多くの企業がチャンスをうかがっている。
- ^ ニューメキシコ州の「Green Grid」計画では、日本側からは経済産業省やNEDOの他にも、東京電力・日本ガイシ・パナソニック・日立製作所・東芝なども会合に参加している。
出典
- ^ “スマートグリッドとは？IT技術と自然エネルギーが結びついた次世代電力網 | 物流機器・輸送機器のレンタル | upr”. 2022年1月4日閲覧。
- ^ “スマートシティ - Society 5.0 - 科学技術政策 - 内閣府”. www8.cao.go.jp. 2022年1月4日閲覧。
- ^ “マイクログリッドとはいったい何のこと？ 分散型電源で地産地消！ – エコめがねエネルギーBLOG”. blog.eco-megane.jp. 2022年1月4日閲覧。
- ^ 日経新聞電子版 相次ぐスマートメーター設置拒否 米電力会社の憂鬱 2014/10/28
- ^ ロハスクラブ “スマートグリッド ”は、ボールダーから 2016年4月29日閲覧
- ^ H.グラビッチ「電力供給系のコンピュータ制御」『サイエンス』、日経サイエンス社、1975年1月号、68頁。
- ^ a b c d e f g h i 蓮田宏樹、Phil Keys著 『スマートグリッド』、日経エレクトロニクス2009年6月1日号
- ^ バンクトラック TO: BANK OF AMERICA CORPORATION, CITIGROUP INC., CRÉDIT AGRICOLE CIB, JPMORGAN CHASE, BNP PARIBAS, DAIWA, DEUTSCHE BANK, GOLDMAN SACHS, HSBC, MIZUHO, MORGAN STANLEY, RABOBANK, SEB 10 APRIL 2014
- ^ Climate Bonds Initiative Green Bonds Underwriters League Table 2016年11月閲覧
- ^ a b スマートメーター - 環境ビジネスオンライン（2018年5月11日閲覧）
- ^ a b スマートメーターで変わる使用量の確認方法 - 資源エネルギー庁（2018年5月11日閲覧）
- ^ 経済産業省 家電制御で省エネ スマートハウス実証 環境市場新聞 2009年7月9日
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- ^ a b MEMS - 環境ビジネスオンライン（2021年5月2日閲覧）
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- ^ a b 丸ごとエネルギー管理できるマンションはどれだ、経産省が評価制度を開始 - ITmedia（2013年8月22日配信、2018年9月25日閲覧）
- ^ a b スマートマンション導入加速化推進事業費補助金(MEMS) - SII 一般社団法人 環境共創イニシアチブ（2018年9月25日閲覧）
- ^ MEMSアグリゲータが一挙24社に、130億円の補助金をめぐる動き加速 - ITmedia（2013年5月1日配信、2018年9月25日閲覧）
- ^ MEMSアグリゲータ一覧 - SII 一般社団法人 環境共創イニシアチブ（2018年9月25日閲覧）
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- ^ 電力系統の構成及び運用について～電力系統の構成及び運用に関する研究会 平成19年4月
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- ^ 伴大作の木漏れ日：スマートグリッドの行方 (2/3) - ITmedia（2010年7月7日配信、2018年5月11日閲覧）
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- ^ 畑良輔「GENESIS計画と高温超電導直流ケーブル -究極の持続可能な「新エネルギー」の開発について-」『SEI テクニカルレビュー』第172号、住友電気工業、2008年1月、2009年2月28日閲覧。
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- ^ a b c “東電など「日本版スマートグリッド」実証実験”. 産経新聞. (2009年5月1日). p. 1-3 2009年5月12日閲覧。
- ^ 経済協力開発機構/国際エネルギー機関 Technology Roadmap Smart Grids 2011. p.12.
- ^ 熊谷 徹. “IoTの共通言語をめざすEEBUS規格とは？｜インダストリー4.0 最前線ドイツからの報告③ | イノベーション創出のヒント JMA GARAGE”. JMA GARAGE. 2022年1月12日閲覧。
- ^ “Bender charge controllers now speak EEBUS – Bender-en”. Bender GmbH & Co. KG (2020年12月10日). 2022年1月12日閲覧。
- ^ http://www.nikkei.co.jp/news/main/20100313ATGM1203512032010.html [リンク切れ]
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