AIR-EDGE その他

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AIR-EDGE

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/03/31 09:16 UTC 版)

その他

通信速度

2006年2月23日、高度化PHS規格「W-OAM」の導入により、W-OAM対応通信時に最大408kbpsを、また、2007年4月5日の「W-OAM typeG」の導入により、最大512～800kpsを実現していた。通信速度に係るその他の詳細は前述を参照。

よってW-CDMA方式による第3世代移動通信システムの標準的な1ユーザ当たり速度（ユーザレート）384kbpsを上回る数値を、理論値ではあるが達成していた。

AIR-EDGEは一時期、理論値と比べ遅いという評判が立ったが、これは主として、通信パイプの太さの示す「帯域」が足りないことではなく、一瞬、体感できるほどの反応の遅れ（遅延）があることが理由だった。遅延は、網内のアルゴリズムの改善で、大幅に解消された。また、Venturiを用いた高速化サービスは、PCにプロキシ設定を施すものであるためIPsecクライアントソフトとの相性が悪く、最悪のケースでは社外からLANへの接続ができなくなる場合があった。

一方、第3世代移動通信システムでも、第3.5世代移動通信システムと称する2Mbpsや、それ以上の下り通信速度となるものが、一部でサービス提供中である。これらは、1つの携帯電話基地局にアクセスが集中すると速度が落ちるという欠点がある。というのも、この「2Mbpsやそれ以上の通信速度」というのは、通常、「1つの基地局が通信できる最高速度」（セルスループット）または、「基地局のセル中の一定角度方向のセル内の部分である1セクタ内で通信できる最高速度」（セクタスループット）であり、それをこの基地局を利用するユーザーで共用するためである。また、携帯電話では、通常、1基地局あたりのカバーエリア（セル半径）が広く（マクロセル）、結果的に収容ユーザ数が多くなるため、セル半径の小さい（マイクロセル）PHSによるエアーエッジと比較して、混雑時のユーザレートの速度低下が顕著になりうる、と言う事をウィルコムでは広告のアピールポイントとして謳っていた。

対して、PHSは通信チャネルがFDMとされ、日本ではPHS用の帯域内で数10チャンネル（公衆用）の割り当てが可能である。基地局はDCA (Dynamic Cell Assign) により自律分散型で通信チャネルの周波数割り当てを行う。よって通信チャネルの周波数が異なれば、基地局のセルを干渉を起こさずにオーバーラップさせる事は容易である。以上から、単位面積当たりの総スループットについては、マイクロセルによるPHSと、典型的なマクロセルによる3G・3.5G携帯電話とを比較すると、理論上は最大で2桁程度、前者が高くする事が可能である。（実際に、高トラフィックな大都市中心部では、それに近いようなレベルで高密度な基地局設置がなされている。

これに対して、携帯電話事業者では3.5G等のさらなる高速化や、周波数利用効率の向上を目指して開発を続けている。また、定額制サービスの提供にあたっては、輻輳対策として、一部のネットワークアプリケーションの制限や、転送量により速度制御を掛けるなどの対策を取る事業者もある。

PC定額制

通信端末をパーソナルコンピュータ (PC) に接続または内蔵して利用したような場合には、音声端末などによる場合と比較して、通信する総データ量が著しく大きくなる（1桁以上）ことが知られていた。

2009年1月時点の日本国内で、PCに接続した場合にも料金定額制となるのは、以下のサービスのみであった。

• PHSであるエアーエッジと、電力系通信事業者の一部PHSサービス（ケイ・オプティコムのeo64エア）
• イー・モバイルによる定額制サービス。
• NTTドコモ（FOMA）- 定額データプランHIGH-SPEED・定額データプラン64K
• KDDI（au） - 「Packet WINシングルサービス」（「WINシングル定額」）

ただし、2005年7月25日より、MVNOによる法人向けVPNアクセス回線限定ながら、ボーダフォン（現ソフトバンクモバイル）の第3世代携帯電話 (3G) 回線でのPC等外部接続の定額制が日本通信より提供開始された。

典型的な第3世代携帯電話やその事業者（NTTドコモ・au・ソフトバンクモバイル）では、1000万人単位の端末単体通信ユーザを抱えているため、混雑時の速度低下や電波帯域の不足、投下設備資本の回収上など問題から、PC定額制の導入が大幅に遅れたと見られている。各社とも、2007年春前後、PDA限定の定額制を一部導入し、（Biz・ホーダイ、PCサイトダイレクト等）、さらに3.5Gインフラの拡大や、プロトコル制限・転送量制御などの適用により、導入に踏み切っている。

PHSが早期にPC定額制を実現できているのは、設備投資の点でも携帯電話より安価な上、マイクロセル方式によりトラフィックを分散できるためである。

2007年末までに、イー・モバイル、NTTドコモに続いてKDDIが、PC接続での定額制データ通信サービスへ参入し、この分野での競争激化の本格化が予想されている。他方で、スマートフォンのデータ通信量の負担に耐えかね、定額料金制を本音ではやめたがっている携帯電話事業者は少なくないと見られる（実際に、各社のLTEサービスでは、一定のパケット容量を超えた場合は、速度制限がかけられるケースがほとんど）。

なお料金制度に関しての詳細はパケット定額制、モバイルデータ通信定額制の各項目も参照のこと。

その後

2005年より、主要電話局にITX（IP Transit Exchange、IP中継交換機。NTT東西回線をバイパスする装置。[4]）の導入が進められており、高トラフィックの都市部に概ね導入されていると言う。ITXにより、バックボーン回線をウィルコムが構築したIP網に切り替えた上で、将来的に各基地局に光ファイバーを接続。現在は1チャンネルあたり51kbpsの通信が可能で、変調方式の高度化 (QAM) により、これを最大96～100kbpsまでに高速化。これを最大16本束ねることで1.5Mbpsのサービスを提供する計画とされていた。（W-OAMの項目も参照）

参考：ウィルコムインタビュー「2つのアプローチで体感数Mbpsを目指す」

ウィルコム経営再建以降

2007年以降、次世代PHS等の試験や免許取得に向かうが、モバイルブロードバンドであるイー・モバイルやUQコミュニケーションズの参入が相次ぎ、また2009年には経営破綻、経営再建となり、以降は3.9G、4GやLTEの普及により、急速に競争力を喪失した。