発泡プラスチック ポリプロピレンフォーム

発泡プラスチック

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/09/23 21:50 UTC 版)

ポリプロピレンフォーム

汎用樹脂を用いたもののうち、ポリプロピレンフォーム(PPフォーム)は比較的耐熱性が高い。PEよりも結晶化度が高いPPの発泡には混練や架橋の難しさや温度-粘度曲線の急激な変化など難点が多かったが、1969年にハーキュリーズが特殊な架橋剤を開発し、加圧発泡法による実用に耐えるスラブ状PPフォームの製造を開始した。1971年にはデュポンが押出発泡法によるシート成形を開始、1972年には東レが常圧下での放射線架橋フォームを開発し、1981年にはジェイエスピーがビーズ法の型内発泡成形(EPP)技術を確立した。

原材料
PPは加熱による粘度低下が急で、発泡壁形成が難しい。そのため架橋剤・架橋方法の選択が重要となる。放射線架橋では、ガンマ線放射などで生じさせたフリーラジカルを起点に架橋を起こさせるが、厚みのある製品には適応できない。化学架橋では、含有させた有機過酸化物を過熱で分解させて発生したラジカルを起点に架橋を起こし、多くの場合で多官能性モノマー(ジビニルベンゼン、アリルアクリレート、エチレングリコールジメタクリレートなど)を併用して架橋密度を上げる方法や、アジ化物を用いる方法、または官能基を持つモノマーと共重合させたポリプロピレンを用いる方法もある。なお、ビーズ発泡や押出発泡では架橋は行われない。
常圧発泡では、PP溶融温度よりも分解温度が高い分解型発泡剤を用いる必要があり、アゾジカルボンアミドなどが主に用いられる。これは加圧・押出発泡にも使われている。押出発泡やビーズ発泡では揮発型発泡剤が使われ、脂肪族炭化水素類やアルコールまたは不活性ガスが利用される。
製法・性能・用途
融点以上で急激な粘度低下を起こすPPで発泡体を得るには基本的に架橋が欠かせない。加圧発泡法は各種原材料を金型内部に密閉し、加熱加圧して化学架橋反応と発泡を起こして膨張させるバッチ製造法。金型によって発泡ガスの散逸が抑えられるため、スラブ状の高倍率発泡品が得られる。形状は金型に依存し、厚みのある成形が可能である。
押出発泡法は架橋をさせず材料を混練・溶融させた状態で口金から押出しながら発泡させ、連続的に成形する。揮発型発泡剤のみの使用では発泡体を得ることが難しく、デュポンは加熱したPPに可溶な溶媒を加えることで製造を可能にした。シート・板・棒状の成形品を得られるが大きなものは難しく、厚みは3mm前後が標準となる。成形品は打ち抜き加工やヒンジ特性が良好な(くり返しの開閉でも破断しにくい)ため、ボックスケースや通函など梱包・運搬用材料に使われる。
耐熱性、軽量さなどからPPフォームは自動車用ダッシュボードに採用される。
常圧発泡法は材料をシート状に押し出し、放射線または化学架橋をさせ、次に発泡剤の分解温度以上の熱をかけて発泡させることで、5mm厚程度のシート状成形品を得られる。架橋度を維持するために多官能性モノマーを使用する。このシートは深絞り成形が可能で、他の三大発泡プラスチックよりも耐熱性や耐薬品性に優れることから自動車内装のダッシュボード天井材などに、また、低い吸湿性、高い断熱性、軽量な点から、目地材や断熱材などに使用される。使用量も多く、PPフォームの過半数は自動車用途に用いられる。
ビーズ発泡法ではEPSと同じくペレット状に押し出した材料を使用する。架橋は起こさず、揮発型発泡剤が用いられる。EPSや加圧発泡法同様、成形品の形状は金型に依存する。用途は耐熱性が若干求められる分野となり、梱包緩衝材の他に自動車のバンパーコア(芯材)や雑貨などにも使用される。

注釈

  1. ^ この他にも、引き伸ばされた壁面では界面活性剤の濃度低下が起き、これを戻そうとする作用も影響すると章を執筆した岩崎和男は考察している。Marangoni効果(表面弾性効果)と呼ばれるこの作用の実証されていないが、岩崎は現実的に矛盾しないとして当てはめることは妥当としている[5]
  2. ^ 厳密には「ウレタン変性ポリイソシアヌレートフォーム」と呼ぶべきである[18]

出典

  1. ^ 発泡プラスチック”. 科学技術総合リンクセンター. 2010年1月15日閲覧。
  2. ^ a b c 本山卓彦『おもしろいプラスチックのはなし』(初版9刷)日刊工業新聞社、1995年10月20日、130-131頁。ISBN 4-526-02381-7 
  3. ^ 樹脂成形体の製造方法/志熊治雄」、j-platpat、2022年3月10日閲覧 
  4. ^ 足立廣正「マイクロセルポリウレタンフォームにおける動的圧縮弾性率による耐熱性の評価」『高分子論文集』第63巻第6号、社団法人 高分子学会、2006年、440-443頁、doi:10.1295/koron.63.4402010年1月15日閲覧 
  5. ^ 『各種高分子の発泡成形技術』p41
  6. ^ 1-6-1 食品の保護性を追及した包装容器/低音保持性・熱遮断性包装容器/発泡包装フィルム・シート” (PDF). 経済産業省特許庁. 2010年1月15日閲覧。
  7. ^ プラスチックの知恵袋”. 昭栄化工. 2010年1月15日閲覧。
  8. ^ ASTM D2856:Standard Test Method for Open Cell Content of Rigid Cellular Plastics by the Air Pycnometer
  9. ^ 角倉敏彦、黒江秀男、青木信明. “応用物理第33巻 第9号 寄書:軟質ポリウレタンフォームセルのセル構造と機械的性質”. 2010年1月15日閲覧。
  10. ^ 牧広、小坂田篤『プラスチックフォームハンドブック』日刊工業新聞社、1973年、29-65頁。 
  11. ^ a b c 軟質ウレタンフォームとは”. 日本ウレタン工業協会. 2010年1月15日閲覧。
  12. ^ 軟質ウレタンフォームにはフロンが使用されていますか?”. 日本ウレタン工業協会. 2010年1月15日閲覧。
  13. ^ ㈱山城精機製作所 超高速加硫ゴム射出成形機「SANPICS」 : 滞留防止構造と射出発熱均一化機構により,超高速加硫を実現, Polyfile, 国立国会図書館書誌ID:024955624 
  14. ^ a b 工場では軟質ウレタンフォームはどのような方法で製造するのですか?”. 日本ウレタン工業協会. 2010年1月15日閲覧。
  15. ^ (WO/2009/098966)低反発軟質ポリウレタンフォーム”. World Intellectual Property Organization. 2010年1月15日閲覧。
  16. ^ 軟質ポリウレタンフォームシーリング材の製造方法”. j-platpat. 2022年3月10日閲覧。
  17. ^ 硬質ウレタンフォームの特徴”. 日本ウレタン工業協会. 2010年1月15日閲覧。
  18. ^ 『各種高分子の発泡成形技術』p119
  19. ^ 第2章 建材用フロン断熱材の概要” (PDF). 環境省. 2010年1月15日閲覧。
  20. ^ ウレタン用発泡剤HCFC-141bの規制とフォーム業界対応”. CMC Research. 2010年1月15日閲覧。
  21. ^ 発泡剤用HCFC141bの全廃について”. 日本ウレタン工業協会. 2010年1月15日閲覧。
  22. ^ a b c ポリスチレンのリサイクル”. 日本スチレン協会. 2010年1月15日閲覧。
  23. ^ 安全性と環境問題 地球温暖化抑制に「ノンフロン」”. 日本スチレン協会. 2010年1月15日閲覧。
  24. ^ a b c 古本宏二『プラスチック技術全書 8 ポリスチレン樹脂』工業調査会、1970年、133-134頁。 
  25. ^ US Pat. No. 3,067,147
  26. ^ Brit. Pat. No.899,389
  27. ^ 特公昭40-8840
  28. ^ 特公昭43-22674
  29. ^ Brit. Pat. No.1,126,857
  30. ^ 三石幸夫監修、PETフィルム、技術情報協会、1990年
  31. ^ 宇野敬一、接着31巻12号、1987年、10
  32. ^ 岩崎ら『発泡プラスチック技術総覧』p195
  33. ^ a b 高性能フェノールフォーム”. フェノールフォーム協会. 2010年1月15日閲覧。
  34. ^ ブラウンズフェリー1号機の火災と米国の火災防護の取り組み - 原子力規制委員会(平成24年11月21日/2017年5月11日閲覧)
  35. ^ オゾン層破壊物質使用削減マニュアル
  36. ^ a b 建材用断熱フロンの処理技術” (PDF). 環境省地球環境局. 2010年1月15日閲覧。
  37. ^ 建材用断熱材フロンに関するホームページ”. 東京都環境局. 2010年1月15日閲覧。
  38. ^ 岩崎ら『各種高分子の発泡成形技術』p19
  39. ^ マテリアルとサーマル(熱回収)を合わせて83.5%がリサイクル”. JEPSRA発泡スチロール再資源化協会. 2010年1月15日閲覧。
  40. ^ 2004年度 海辺の漂着物調査 報告書”. 日本財団. 2010年1月15日閲覧。
  41. ^ 海の漂着物調査 プラスチックの対策が重要”. 日本財団. 2010年1月15日閲覧。
  42. ^ a b c 発泡プラスチック系断熱材による火災災害”. 労務安全情報センター. 2010年1月15日閲覧。
  43. ^ 4年前の火災事件にやっと和解成立”. ANAP. 2010年1月15日閲覧。
  44. ^ 相次ぐ発泡プラスチック系断熱材の火災”. 日経BP. 2010年1月15日閲覧。
  45. ^ TVCCの火災に思うこと”. 改正総一郎/東邦レオ・NPO法人外断熱推進会議関西支部理事、副支部長. 2010年1月15日閲覧。






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