信玄公旗掛松事件 脚注

信玄公旗掛松事件

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/12 00:40 UTC 版)

脚注

参考文献

主要書籍
補足書籍
論文

外部リンク

参考資料リンク
展示

座標: 北緯35度47分22.7秒 東経138度23分43.5秒 / 北緯35.789639度 東経138.395417度 / 35.789639; 138.395417


注釈

  1. ^ 原告および関係者氏名の記載については、当訴訟事案が公式判例集に登載された事件であるばかりでなく、さまざまな文献等(一般に市販されているものも含む)により周知の事実となっている経緯から伏せていない。
  2. ^ 着任当時「山梨権令」、明治7年(1874年)10月より「県令」、明治19年、職名の改称により「知事」。
  3. ^ これらのスイッチバックは今日ではすべて解消されている。
  4. ^ なぜ比較的平坦な釜無川沿いのルート(現国道20号沿い)ではなく、急勾配となる七里岩台地上のルートが選定されたのか、理由は明らかでない。釜無川沿いに敷設した場合、甲斐駒ケ岳から流れ下る渓流が非常に多く、橋梁を多数建設する必要があった為であるとか、県境を越えた所にある甲州街道蔦木宿が鉄道敷設を反対した等諸説あるが、実際の理由は不明である[15]
  5. ^ 信玄公旗掛松の具体的な樹種(アカマツクロマツ等)については、渉猟した文献中に記載はなく不明である。
  6. ^ 当初の社名は「甲武馬車鉄道」、明治21年(1889年)に「甲武鉄道」に改称[21]
  7. ^ 1975年(昭和50年)の日本国有鉄道総裁室法務課による、「信玄公旗掛松訴訟事件に関する調査記録」法務情報141号1頁以下が存在する。ただし、これは国鉄に勤務していた江川義治による個人的関心から作成されたものであり、かつ社内誌という一般の目に触れにくいものである[32]
  8. ^ 日本弁護士連合会編・『弁護士百年』、1976年(昭和51年)2月10日発行、71ページでは、藤巻嘉一郎の写真とともに「公害民事事件の先駆」、「信玄笠ママ掛松事件を一人でやった甲府の弁護士」として紹介されている[56]
  9. ^ 清水倫茂が藤巻嘉一郎へ弁護を依頼した具体的な経緯は渉猟した文献中に記載はなく不明である。
  10. ^ 欠席判決-コトバンク 2020年8月4日閲覧。
  11. ^ 引用中のアンダーラインは(川井 1981)での記載に倣った。
  12. ^ 碑文の一部に、組み合わせられた漢字による変換不能文字が含まれるため、ここでの表記は長坂町郷土資料館編集『旗かけ松の本』(2001年)、p.15での表記に倣った。実際の表記は添付した画像を参照のこと。

出典

  1. ^ a b 新藤(1990), p. 164-165.
  2. ^ a b c 川井 1981, p. はしがき「民法判例の基礎としての経済・社会の構造」i-ii.
  3. ^ a b c d 吉村良一 1990.
  4. ^ 川井 1981, p. 241.
  5. ^ 山下(2002)、p.106
  6. ^ 裁判所めぐり 甲府地方・家庭裁判所 (PDF)
  7. ^ 新藤(1990), p. 139.
  8. ^ a b c 川井 1981, p. 249.
  9. ^ 『長坂町誌 下巻』, p. 413-440.
  10. ^ 『長坂町誌 下巻』, p. 450-452.
  11. ^ 『長坂町誌 上巻』, p. 55-58.
  12. ^ 長坂町郷土資料館編 (2001)、p.2
  13. ^ 『長坂町誌 上巻』, p. 195-198.
  14. ^ 川島(2003), p. 36.
  15. ^ 川島(2003), p. 36-37.
  16. ^ 長坂町郷土資料館編 (2001)、p.3
  17. ^ a b c d e 沼田(2000)、pp.18-19
  18. ^ 影山 (1992)、p.13
  19. ^ a b 加藤(1995)、pp.6-7
  20. ^ 川井 1981, p. 244.
  21. ^ 川島(2003), p. 10-11.
  22. ^ 中村建治 (2006年4月24日). “「甲武鉄道」という私鉄で産声を上げた中央線”. すぎなみ学倶楽部. 杉並区産業振興センター. 2015年7月8日閲覧。
  23. ^ 川井 1981, p. 245.
  24. ^ 川島(2003), p. 41-43.
  25. ^ 大村(2011), p. 69-71.
  26. ^ 川井 1981, p. 246.
  27. ^ 朝日新聞昭和49年4月4日朝刊による。川井(1981)、p.247
  28. ^ 川井 1981, p. 247.
  29. ^ 信州大学法科大学院教授 池田秀敏. 不法行為法 2011年度前期 第三講 不法行為の要件(2) - 権利侵害 (PDF) (Report). 2012年1月31日時点のオリジナル (PDF)よりアーカイブ。
  30. ^ a b 京都大学法学部 松岡久和民法Ⅰ・総則 最終回 私法の基本原則 権利濫用禁止の原則 (PDF)
  31. ^ 川井 1981, p. 241-242.
  32. ^ 川井 1981, p. 242-244.
  33. ^ 新藤(1990), p. 18.
  34. ^ 大村(2011), p. 53.
  35. ^ a b 大村(2011), p. 54.
  36. ^ 大村(2011), p. 52.
  37. ^ 大村(2011), p. 72-73.
  38. ^ 川井 1981, p. 278.
  39. ^ 長坂町郷土資料館編(2001)、p.4
  40. ^ 新藤(1990), p. 184.
  41. ^ 長坂町郷土資料館編 (2001)、p.24
  42. ^ 長坂町郷土資料館編 (2001)、pp.3-4
  43. ^ a b 新藤(1990), p. 155-156
  44. ^ 川井 1981, p. 249-251.
  45. ^ 新藤(1990), p. 187.
  46. ^ 長坂町郷土資料館編 (2001)、pp.4-5
  47. ^ 新藤(1990), p. 156-157.
  48. ^ a b 新藤(1990), p. 157
  49. ^ 『長坂町誌 下巻』, p. 440-449.
  50. ^ 川島(2003), p. 126-127.
  51. ^ 『長坂町誌 下巻』, p. 441.
  52. ^ 川井 1981, p. 253-254.
  53. ^ 新藤(1990), p. 158-159.
  54. ^ a b 川井 1981, p. 257.
  55. ^ a b 新藤(1990), p. 160
  56. ^ 川井 1981, p. 273.
  57. ^ 川井 1981, p. 257-258.
  58. ^ 新藤(1990), p. 183-184.
  59. ^ 青山(1962)、p.22
  60. ^ 新藤(1990), p. 183.
  61. ^ 大村(2011), p. 76-77.
  62. ^ 新藤(1990), p. 160-161.
  63. ^ 新藤(1990), p. 162-163.
  64. ^ 新藤(1990), p. 185.
  65. ^ a b 新藤(1990), p. 163
  66. ^ a b 新藤(1990), p. 164
  67. ^ 川井 1981, p. 257-260.
  68. ^ 新藤(1990), p. 165-169.
  69. ^ 新藤(1990), p. 169.
  70. ^ 新藤(1990), p. 187-188.
  71. ^ 川井 1981, p. 260-261.
  72. ^ 新藤(1990), p. 172-173.
  73. ^ 新藤(1990), p. 173.
  74. ^ a b 川井 1981, p. 261.
  75. ^ 川井 1981, p. 261-263.
  76. ^ 新藤(1990), p. 154.
  77. ^ 長坂町郷土資料館編 (2001)、p.11
  78. ^ 新藤(1990), p. 154-155.
  79. ^ 川井 1981, p. 263.
  80. ^ 川井 1981, p. 263-268.
  81. ^ 川井 1981, p. 273-275.
  82. ^ 大村(2011), p. 60-61.
  83. ^ a b c d 川井 1981, p. 274.
  84. ^ a b 川井 1981, p. 268.
  85. ^ 新藤(1990), p. 175.
  86. ^ 新藤(1990), p. 176.
  87. ^ 三浦伊八郎-コトバンク 2013年3月20日閲覧。
  88. ^ 大村(2011), p. 76.
  89. ^ 新藤(1990), p. 176-179.
  90. ^ 新藤(1990), p. 179<.
  91. ^ 川井 1981, p. 270.
  92. ^ 新藤(1990), p. 179-180.
  93. ^ 川井 1981, p. 270-272.
  94. ^ 川井 1981, p. 273-274.
  95. ^ a b 大村(2011), p. 66-67.
  96. ^ 新藤(1990), p. 179-181.
  97. ^ 新藤(1990), p. 181.
  98. ^ 川井 1981, p. 272.
  99. ^ a b 新藤(1990), p. 182
  100. ^ 大村(2011), p. 76-79.
  101. ^ 末川 1970, p. 118
  102. ^ 大村(2011), p. 62-63.
  103. ^ 新藤(1990), p. 141-142.
  104. ^ 川井 1981, p. 276.
  105. ^ 新藤(1990), p. 44-146.
  106. ^ 川井 1981, p. 277.
  107. ^ 大村(2011), p. 63-64.
  108. ^ a b 大村(2011), p. 55-56.
  109. ^ 大村(2011), p. 55.
  110. ^ a b c 長坂町郷土資料館編(2001)、p.15
  111. ^ 長坂町郷土資料館編(2001)、p.26
  112. ^ 長坂町郷土資料館編(2001)、p.22
  113. ^ 新藤(1990), p. 140-141.
  114. ^ 川井 1981, p. 248.





英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「信玄公旗掛松事件」の関連用語







7
16% |||||

8
14% |||||


10
12% |||||

信玄公旗掛松事件のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



信玄公旗掛松事件のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの信玄公旗掛松事件 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS