國富論とは? わかりやすく解説

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国富論

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/05/07 09:59 UTC 版)

国富論』(こくふろん、: The Wealth of Nations)は、1776年に出版されたイギリスの経済学者アダム・スミスの著作である。日本では『諸国民の富』『富国論』といった題名でも刊行されてきた。


注釈

  1. ^ ただし、「説得性向」という用語は、『国富論』の中では、主題から逸れるとして明示的に出てこない。この語は『法学講義英語版』の中に出てくる(堂目 2008, pp. 159–160)。
  2. ^ ただし、「資本家」という用語が直接使われているわけではない(根井 2005, p. 63)。
  3. ^ スミスの著作の中では、『道徳感情論』にも1回出てくるほか、『哲学論集』にも登場例がある(高島 1968, p. 120)。
  4. ^ 『国富論』初版は1776年3月、アメリカ独立宣言は同年7月、ヒュームの死は同年8月のことであった。
  5. ^ 初版を手掛けた2人の業者にエディンバラの出版業者を加えてロンドンで出版された版。
  6. ^ 高島善哉は、当時河上肇が『諸国民の富』と訳していたことについて、例外的なものとしていた(高島 1968, p. 86)。
  7. ^ ISBN 4003410513ISBN 4003410521ISBN 400341053XISBN 4003410548。なお、杉山の急逝によって水田が引き継ぎ、杉山の一周忌に合わせて第1巻の出版が急がれたという事情から、第1巻の第2刷(2002年)で改訂が行われ、「第一分冊の改訂について」(pp.447-458)が追補された。

出典

  1. ^ 大河内 1968, p. (59)
  2. ^ 『諸国民の富の性質と諸原因についての一研究』高島 1968, p. 45
  3. ^ 国富論とは - コトバンク
  4. ^ a b 大河内 1968, p. 20
  5. ^ 根井 2005, p. 55
  6. ^ 坂本 2014, p. 123
  7. ^ 大河内 1968, pp. 20–21
  8. ^ a b 根井 2005, p. 58
  9. ^ 関本, 1993 & pp117-118
  10. ^ ロバート・L・ハイルブローナー 2001, p. 79
  11. ^ 堂目 2008, p. 136
  12. ^ 堂目 2008, p. 140
  13. ^ 大河内 1968, p. 67
  14. ^ 関本 1993, pp. 121–122
  15. ^ 水田 2001, p. 368
  16. ^ 関本 1993, p. 122
  17. ^ 大河内 1968, p. 23
  18. ^ 大内 & 松川 1966, p. 107
  19. ^ 根岸 2001, pp. 30–31
  20. ^ 平井 & 深貝 1993, p. 17
  21. ^ 高島 1968, pp. 94–95
  22. ^ ロバート・L・ハイルブローナー 2001, pp. 80–81, 115–116
  23. ^ 根岸 2001, pp. 28–29
  24. ^ 水田 1997, p. 135
  25. ^ a b 根井 2005, pp. 60–61
  26. ^ 渡辺 2011, pp. 104–105
  27. ^ J・K・ガルブレイス 1988, pp. 85–86
  28. ^ J・K・ガルブレイス 1988, p. 86
  29. ^ 河野 1963, p. 74
  30. ^ 水田 2005, pp. 140–141
  31. ^ 堂目 2008, pp. 162–164
  32. ^ 大河内 1968, p. 40
  33. ^ 水田 1997, pp. 136–139
  34. ^ 根井 2005, p. 60
  35. ^ 根井 2005, p. 63
  36. ^ 堂目 2008, p. 180
  37. ^ 根井 2005, pp. 64–66
  38. ^ 堂目 2008, pp. 167–168
  39. ^ 大河内 1968, pp. 41–42
  40. ^ 根井 2005, pp. 62–64
  41. ^ J・K・ガルブレイス 1988, pp. 94–95
  42. ^ 小田中 2003, p. 61
  43. ^ 水田 1997, p. 171
  44. ^ 堂目 2008, pp. 148–149
  45. ^ 根岸 2001, pp. 29–30
  46. ^ 堂目 2008, pp. 179–180
  47. ^ 根井 2005, pp. 84–85
  48. ^ 大河内 1968, p. 43
  49. ^ 堂目 2008, pp. 186–188
  50. ^ 堂目 2008, pp. 190–191
  51. ^ 堂目 2008, p. 189-197
  52. ^ 水田 1997, p. 180
  53. ^ 大内 1966, pp. 106–107
  54. ^ 水田 1997, pp. 182–185
  55. ^ 大河内 1968, pp. 45–46
  56. ^ 水田 1997, p. 182
  57. ^ 水田 1997, p. 193
  58. ^ 大内 1966, p. 107
  59. ^ 高島 1968, pp. 104–105
  60. ^ 大河内 1968, p. 22
  61. ^ a b 「重商主義」『日本大百科全書
  62. ^ 中村 2018, p. 45
  63. ^ a b 水田 1997, p. 196
  64. ^ 関本 1993, p. 140
  65. ^ 根井 2005, pp. 74–75
  66. ^ 根井 2005, pp. 74–76
  67. ^ 水田 1997, pp. 200–201
  68. ^ 水田 1997, pp. 201–203
  69. ^ 水田 1997, p. 204
  70. ^ 水田 1997, pp. 251, 259
  71. ^ 堂目 2008, pp. 256–258
  72. ^ J・K・ガルブレイス 1988, p. 92
  73. ^ 高島 1968, p. 120
  74. ^ 堂目 2008, pp. 170–171
  75. ^ 堂目 2008, p. 171
  76. ^ 山脇 1992, pp. 104–105
  77. ^ 高島 1968, p. 195
  78. ^ 根井 2005, pp. 70–72, 79–80
  79. ^ 高島 1968, pp. 76, 83–84
  80. ^ 根井 2005, pp. 56–57
  81. ^ 水田 1997, pp. 241–243
  82. ^ 中村 2018, pp. 31–34
  83. ^ 高島 1968, p. 84
  84. ^ ロバート・L・ハイルブローナー 2001, p. 107
  85. ^ ロバート・L・ハイルブローナー 2001, pp. 111–112
  86. ^ 水田 1997, p. 210
  87. ^ 大内 1966, p. 109
  88. ^ 高島 1968, pp. 141–142
  89. ^ 新村 1993, pp. 45–46
  90. ^ 新村 1993, pp. 28–29
  91. ^ 高島 1968, pp. 142–143
  92. ^ 根井 2005, pp. 79–81
  93. ^ 水田 1997, pp. 210–215
  94. ^ 水田 1997, pp. 216–217
  95. ^ 水田 1997, pp. 218–219
  96. ^ 関本 1993, p. 124
  97. ^ 水田 1997, pp. 219–220
  98. ^ 関本 1993, p. 142
  99. ^ a b 水田 1997, p. 221
  100. ^ 水田 1997, pp. 221–223
  101. ^ 水田 1997, pp. 223–225
  102. ^ 堂目 2008, pp. 231–234
  103. ^ 水田 1997, pp. 225–226
  104. ^ 堂目 2008, pp. 263–265
  105. ^ 経済学史学会 1976, pp. 396–397
  106. ^ a b J・K・ガルブレイス 1988, p. 88
  107. ^ 経済学史学会 1976, p. 396
  108. ^ 大河内 1968, p. 25
  109. ^ 水田 1997, pp. 126–127
  110. ^ a b 根井 2005, pp. 90–91
  111. ^ 大田 et al. 1995, p. 77
  112. ^ 根井 2005, p. 88
  113. ^ 大河内 1968, pp. 12, 50
  114. ^ a b 経済学史学会 1976, p. 344
  115. ^ 大河内 1968, pp. 50–51
  116. ^ 大内 1966, pp. 88–89
  117. ^ 大河内 1968, pp. 26
  118. ^ a b 水田 1997, p. 239
  119. ^ 大河内 1968, pp. 30–36
  120. ^ J・K・ガルブレイス 1988, p. 87
  121. ^ 渡辺 2011, pp. 100–102
  122. ^ 渡辺 2011, p. 100
  123. ^ 根井 2005, p. 59
  124. ^ 関本 1993, pp. 118–119
  125. ^ 堂目 2008, p. 250
  126. ^ a b 田添 1978, pp. 443–444
  127. ^ a b 金子 2005, p. 16
  128. ^ 田添 1978, p. 445
  129. ^ 関本 1993, p. 119
  130. ^ 守矢 1973, p. 58
  131. ^ 守矢 1973
  132. ^ 金子 2005, pp. 17–18
  133. ^ 田添 1978, p. 443
  134. ^ 田添 1978, pp. 445–446
  135. ^ 田添 1978, pp. 446–448
  136. ^ 田添 1978, p. 449
  137. ^ 田添 1978, pp. 450–451
  138. ^ 田添 1978, p. 451
  139. ^ 水田洋監訳『国富論(一)』岩波文庫、第2刷、凡例
  140. ^ アダム・スミス コレクション 改題千葉大学付属図書館)
  141. ^ エドウィン・キャナン 1959, pp. 11–12
  142. ^ 大内 1966, p. 88
  143. ^ 水田 2009, p. 383
  144. ^ 高島 1968, p. 46
  145. ^ ロバート・L・ハイルブローナー 2001, p. 117
  146. ^ 経済学史学会 1976, p. 376
  147. ^ a b 経済学史学会 1976, p. 377
  148. ^ 大河内 1978, p. 455
  149. ^ a b 大河内 1968, p. 53
  150. ^ 大河内 1978, pp. 455–458
  151. ^ 水田 2009, p. 380
  152. ^ 水田 2009, p. 358
  153. ^ 水田 2009, p. 381
  154. ^ 大河内 1968, pp. 53–54, 57
  155. ^ 大河内 1978, pp. 462–463
  156. ^ 大河内 1978, p. 462
  157. ^ 水田 2009, p. 382
  158. ^ 大河内 1968, pp. 7–8
  159. ^ 大河内 1968, pp. 14–16
  160. ^ 大河内 1968, p. 55
  161. ^ 大内 1940, p. 3
  162. ^ 大内 & 松川 1959, p. 6
  163. ^ 大河内 1968, pp. 55–57
  164. ^ 大河内 1968, p. 58
  165. ^ 『国富論』中央公論社 1976年、愛蔵版1988年、中公文庫 全3巻 1978年。大河内 1978
  166. ^ 新版再刊は他に、中公クラシックス 全4巻、2010年。堂目卓生解説
  167. ^ 山岡訳:ISBN 978-4532133269ISBN 4532133270
  168. ^ 根岸 2007, p. 571
  169. ^ 根井 2005, p. 51
  170. ^ J・K・ガルブレイス 1988, p. 89


「国富論」の続きの解説一覧

国富論

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/11/05 00:01 UTC 版)

アダム・スミス」の記事における「国富論」の解説

詳細は「国富論」を参照 スミス前著道徳感情論』の巻末で、次の著作は「法と統治一般理論に関するものだと宣言していたが、それを部分的に実行したのが『国富論』である。

※この「国富論」の解説は、「アダム・スミス」の解説の一部です。
「国富論」を含む「アダム・スミス」の記事については、「アダム・スミス」の概要を参照ください。

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