アズビル金門とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > アズビル金門の意味・解説 

アズビル金門

(金門商会 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/06/30 16:31 UTC 版)

アズビル金門株式会社
Azbil Kimmon Co., Ltd.
種類 株式会社
市場情報
東証1部 7724
1957年7月31日[1] - 2008年3月26日
本社所在地 日本
170-0004
東京都豊島区北大塚一丁目14番3号
設立 1948年昭和23年)7月27日
業種 精密機器
法人番号 2013301030885
事業内容 計量計測機器の製造販売
代表者 宮澤光晴(代表取締役会長)
上西正泰(代表取締役社長)
資本金 31億5750万円
売上高
  • 251億5,000万円
(2025年3月期)[2]
営業利益
  • △4,600万円
(2025年3月期)[2]
経常利益
  • 3億8,600万円
(2025年3月期)[2]
純利益
  • 12億7,500万円
(2025年3月期)[2]
純資産
  • 120億9,100万円
(2025年3月期)[2]
総資産
  • 218億4,100万円
(2025年3月期)[2]
従業員数 427名
(2015年3月現在)
決算期 3月31日
主要株主 (株)アズビル 100%
外部リンク https://ak.azbil.com/
テンプレートを表示

アズビル金門株式会社(アズビルきんもん)は、ガスメーター水道メーターなどを製造する日本の精密機器メーカーである。

沿革

  • 1904年明治37年)3月 - 金門商会として東京市神田区本所区に工場を新設する。
  • 1948年昭和23年)7月27日 - 株式会社に改組し、株式会社金門製作所に社名を変更する。
  • 1953年(昭和28年)1月31日 - 株式を東京市場で店頭公開する。
  • 1957年(昭和32年)7月31日 - 東京証券取引所に新規上場[1]する。
  • 2004年平成16年) - 産業再生機構による支援が決定する。
  • 2004年(平成16年)4月 - MARUWAに金門コルツを売却[3]する。
  • 2005年(平成17年)3月 - 旧・金門電気株式会社が分社型新設分割により、株式会社金門光波と照明事業の継承会社として金門電気株式会社を設立する。
  • 2005年(平成17年)4月 - MARUWAに金門電気を売却[3]する。
  • 2005年(平成17年)12月 - 山武が産業再生機構・りそな銀行みずほコーポレート銀行から優先株式を買取る。
  • 2006年(平成18年)1月 - 山武が親会社になる。株式会社金門光波を売却する。
  • 2008年(平成20年)3月26日 - 山武による株式交換に伴い上場を廃止する。
  • 2012年(平成24年)4月1日 - 社名をアズビル金門株式会社に変更[4]する。

テレビ番組

脚注

  1. ^ a b 『株価20年 昭和33年版』 東洋経済新報社、1958年3月13日。
  2. ^ a b c d e f アズビル金門株式会社 第102期決算公告
  3. ^ a b 2018年3月期 有価証券報告書』(PDF)(プレスリリース)MARUWA、2018年6月27日http://v4.eir-parts.net/v4Contents/View.aspx?cat=yuho_pdf&sid=26978592018年9月9日閲覧 
  4. ^ 社名変更のご挨拶 Archived 2012年5月14日, at the Wayback Machine. - ニュースリリース(2012年4月1日)
  5. ^ 過去の栄光を捨てろ! 〜企業再生のサムライたち〜 - テレビ東京 2004年5月11日

関連項目

外部リンク




英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「アズビル金門」の関連用語

アズビル金門のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



アズビル金門のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのアズビル金門 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS