蝦夷系豪族の台頭
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/13 23:59 UTC 版)
「日本の古代東北経営」の記事における「蝦夷系豪族の台頭」の解説
奥郡騒乱に対して対処療法的に援兵の動員、磐城団の増設、国府弩師の再置、公出挙利率の5割から3割への引き下げ、5年間の給復などの軍事力強化と民の負担軽減対策が講じられたが、本質的な対策は蝦夷系豪族を登用して辺境支配の担い手とすることであった。承和2年（835年）から同7年（840年）にかけて俘囚に外五位を授与する例が6例あり、律令国家が奥郡の支配や騒乱の沈静化に蝦夷系豪族の保有する武力を積極的に利用した証左とみられる。 蝦夷系豪族の登用と、その支配力に依拠した支配体制の構築は、俘囚の系譜を引く奥六郡の安倍氏や山北三郡の清原氏といった大豪族の台頭に繋がったと考えられる。なお前九年の役、後三年の役については、文献上征討対象である安倍氏、清原氏を俘囚とするものがあるものの、近年では両者とも官位を有する下級貴族階級であったとする説が有力になってきている[要ページ番号]。
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