商業大学必要論
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/08/22 01:56 UTC 版)
欧米帰国後、堀は直ちに「商業大学必要論」を執筆する。同著の中で、堀は「吾人が商業大学の設立を望む所以のものは、徒に大学という名称に拘泥するが故にあらず、名実兼備せる商業大学の制度を確立しこれを設置するに在り。すなわち商業に必要な高等の学術技能を授け、その蘊奥を攻究することを目的と最高商業教育の設立を希望するに在り。人或いは言わん、実にして存せば、何ぞその名を要せんやと。既に高等商業教育授くる機関存す、東京高等商業学校、即ち是なり。而かもその専攻部の如き斯学の蘊奥を攻究するところにして、その業を了えたるものは帝国大学と等しく、学士の称号を冠し得るにあらずや。」と述べ、東京高等商業学校を商業大学として制度化する必要性を訴えている。また、当時における商業に関する最高教育機関として以下を挙げている。 ドイツ - ベルリン商業大学、ライプツィヒ商科大学、ケルン商業大学、フランクフルト商業大学、アーヘン商業大学 北米合衆国 - ペンシルバニア、シカゴ、イリノイ、カリフォルニア、ウィスコンシン、ミシガン、バーモント、ニューヨーク各大学における商科 イギリス - The Faculty of Commerce in the University of Birmingham、The Faculty of Commerce in the University of Manchester ベルギー - アンベルス高等商業学校専攻部、ソルウェー学院 フランス - パリ高等商行学校 ハンガリー - ブダペスト商業大学、クラウゼンベルグ商業大学 イタリア - ヴェニス商業大学、ミラン、ボコニー商業大学 さらに商業大学を名乗るにふさわしくとも、未だにそこに至っていない理由として 古来大学の多くは歴史的因襲に束縛され、学科の新設が困難であること 新たな学科の創設の必要性を認めた場合にも、その創設は大学の業務を増大させ、経営統御を困難にすること を挙げている。
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