勤勉革命論の受容
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/07/04 03:26 UTC 版)
1976年に速水が勤勉革命論を提唱すると日本ではそのまま受容される。川勝平太は自身の「海洋論」の中で「日英両国は17世紀まで木綿・陶磁器等の物産をアジアからの輸入に頼っていた。しかし、イギリスは本国・新大陸・インドの三角貿易による海洋型自給圏、日本は国内における陸地型自給圏を形成することでアジア依存からの脱却に成功した。そしてそれは産業革命・勤勉革命の二つの対照的な生産革命を契機とする。」と位置付け、「東アジア発展経路論」を提唱した杉原薫はグローバル・ヒストリー研究の視点から「土地が稀少で労働力が豊富な東アジアでは、勤勉革命にみられる労働集約的な発展経路が形成された」と捉えている。 また、速水から勤勉革命という用語を聞いたヤン・デ・フリース(fr)は、産業革命前夜のヨーロッパの労働集約的手工業の発展を勤勉革命と呼んで勤勉革命と産業革命は連続的なものと捉え、勤勉革命論はその適用範囲拡大の可能性が模索されている。しかし速水は「勤勉革命は工業化と対立する概念」であって外圧なしに自発的に工業化へ発展しないものと捉えており、これに対し否定的な見解を示している。
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