トトロのふるさと基金
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1980年、早稲田大学が創立100周年記念事業の一環として新キャンパスを設置する計画が明らかになり、設置先が所沢市内の狭山丘陵と発表したことで一大反対運動が引き起こった。これを契機として、1981年に環境保護市民運動団体「狭山丘陵の自然と文化財を考える連絡会議」および「狭山丘陵を市民の森にする会」が発足して、共同で反対運動を展開した。しかし、1986年に早稲田大学進出計画に関する3者(埼玉県、早大、保護2団体)合意により、保護2団体は早大のキャンパス設置を承認した。これを受けて、埼玉県知事が狭山丘陵の保全を表明して、反対運動を終結した。 保護2団体は同年11月に共同で「雑木林博物館構想」を策定して埼玉県へ提出するなどを経て、1990年4月12日に埼玉県野鳥の会(現・埼玉県生態系保護協会)と共にナショナルトラスト運動「トトロのふるさと基金」(通称「トトロ基金」)を開始。その運営団体として「トトロのふるさと基金委員会」(通称・トトロ基金委員会)が設立され、これ以降トラスト地の取得活動を進めてきた。1997年に法人格取得を目指すため「トトロのふるさと基金」に改称。1998年に財団法人化し「財団法人トトロのふるさと財団」(通称・トトロ財団)と改称した。2011年には公益財団法人化するとともに名称を「公益財団法人トトロのふるさと基金」に戻し、現在に至っている。 2012年12月14日、公益財団法人化に伴い事務所として移転した古民家(旧和田家住宅、通称「クロスケの家」。2004年12月に取得)と活動施設として使用する茶工場並び土蔵が、「旧和田家住宅主屋・製茶工場・土蔵」として登録有形文化財(建造物)に登録された。 2006年4月より狭山丘陵いきものふれあいの里センターの指定管理団体になっている。
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