ゲオルク・ヴィルヘルム・フリードリヒ・ヘーゲルとは? わかりやすく解説

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ヘーゲル【Georg Wilhelm Friedrich Hegel】


ゲオルク・ヴィルヘルム・フリードリヒ・ヘーゲル

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/05/10 04:01 UTC 版)

ゲオルク・ヴィルヘルム・フリードリヒ・ヘーゲルGeorg Wilhelm Friedrich Hegel, 1770年8月27日 - 1831年11月14日[1])は、ドイツ哲学者である。ヨハン・ゴットリープ・フィヒテフリードリヒ・シェリングと並んで、ドイツ観念論を代表する思想家である。18世紀後半から19世紀初頭の時代を生き、領邦分立の状態からナポレオンの侵攻を受けてドイツ統一へと向かい始める転換期を歩んだ。


注釈

  1. ^ 正式名称は「ドイツ国民の神聖ローマ帝国」。その内部はオーストリア帝国プロイセン王国バイエルン公国など大国、ヴュルテンベルク公国ハノーヴァー公国ザクセン公国などの中規模の領邦、そしておよそ300余りの小領邦に分かれており、統一国家の態をなしていなかった。奈良県ほどの大きさのヴェストファーレン地方の場合、52もの領邦が犇めいていた。それぞれ諸邦は、王領や選帝侯領、司教領、大公領、伯領など世襲の独立国家で行政、立法、司法の機構と官僚制度が存在し、農奴である人民を治めていた。さらに、当時の領邦君主はフランス式の豪奢な宮廷生活を営み、快楽と遊興に耽り乱費を重ねていた。当然ながら財政的負担は一般の人々が背負い、その負担は過酷なものとなっていた[3]
  2. ^ ヴュルテンベルク公国は1495年がウォルムスの帝国議会で髭のエーベルハルト伯が公爵位を授かって建国されたことに由来をもつ。ヘーゲルが誕生した時代、時の大公は初代から数えて12代目カール・オイゲン公であった[4]。カール・オイゲン公の統治はプロテスタント国のヴュルテンベルク公国にあってカトリックを信仰し、ホーヘンハイム宮殿など豪壮な宮殿を造営し、豪奢な宮廷生活を営むなど絶対主義的な専制政治であった[5]七年戦争に参加を決定し、領民を強制的に徴募し軍に入隊させるといった圧政、民会に戦費の供出を要求し軍を派遣して国費を強奪するなどの専横をおこなった。専制的な君公に対して民会はたびたび抵抗の姿勢を見せ、七年戦争の敗北を前に総会を招集する共に帝国裁判所に提訴した。七年に及ぶ法廷闘争を通じ、イングランドなど大国を調停人として相続協定と呼ばれる協定が締結され、子のいないカール・オイゲンの大公位の継承権を二人の弟に与えることに加え、君公の権限の制限と民会の権限の確認がおこなわれた[6]。ヘーゲルの幼少期は公国の立憲政治の根幹となった相続協定成立後の比較的平穏な時代に位置していた[7]
  3. ^ 1792年9月20日「1791年憲法」が廃止され国民議会は解散となり、新憲法に下に成人男子選挙制に基づく国民公会へと移行した。国民公会のもとで国王の裁判が行われ、有罪判決が言い渡された国王ルイ16世は、1793年1月21日処刑された。さらに、対外戦争での苦戦からジロンド派の支持が急速に縮小、ついにジャコバン派によって国民公会を追放された。封建的特権の廃止のもと農民への土地の無償分配がおこなわれた。10月には革命暦が制定され、10月16日マリー・アントワネットが処刑される。さらに11月にはキリスト教信仰が廃止され、「最高存在」の崇拝が布告された。
  4. ^ ジャコバン派は独裁権力を掌握してダントン派やエベール派など政敵をつぎつぎと粛清していく。しだいにロベスピエールが主導する公安委員会と革命裁判所による独裁へと向かっていった。自由・平等・友愛の理想はギロチンに取って代わり、人権宣言は空言となっていった。1794年、テルミドールの反動によってロベスピエールは捕えられ処刑される。フランスはテルミドールの反動を主導したポール・バラスによる政治腐敗の時代に入っていく。
  5. ^ 1799年、ナポレオンの第一次イタリア遠征によってフランスの影響下に入っていた北イタリアをオーストリア帝国が奪回する。再びフランスは危機に陥り、国民の間では総裁政府を糾弾する声が高くなっていった。エジプトに遠征中だったナポレオンは密かにフランスへと戻り、11月9日、ブリュメール18日のクーデターを起こして第一執政になり事実上独裁権を握った。1800年、ナポレオンはアルプス山脈を越えて北イタリアに進出し、連戦連勝の末、オーストリアに奪われた失地を瞬く間に回復していく。
  6. ^ 1801年、フランス・オーストリア間でリュネヴィルの和約が締結された。イタリアにフランスの衛星諸国が設置され、ドイツはフランスによってライン川左岸地域(ラインラント)の併合を突き付けられた。こうしてフランスは領土を東へと拡張する一方で、神聖ローマ帝国は領土分割の対象となり存亡の危機に立たされた。
  7. ^ 1803年、神聖ローマ帝国はライン左岸の領土喪失に対する補償を協議するべく、帝国会議の代表者である大諸侯を招集して帝国代表者会議主要決議と呼ばれる決議を採択した。この決議により、300あまりの世俗諸侯と数十の聖界諸侯と帝国都市が「世俗化」と「陪臣化」と呼ばれる統合、整理を受けて近隣の中規模の領邦へと編入された。
  8. ^ 堅田氏は従来『ドイツ憲法論』と訳されていたことを認めつつ、ドイツの国家体制を論じられた内容の性質上タイトルを『ドイツ国制論』と訳した方が妥当であると指摘した[69]
  9. ^ ヘーゲルは天文学に関するテーマを扱い、火星と木星間の軌道には惑星は存在しないと論じた[79]。1801年1月イタリアのジュゼッペ・ピアッツィがパレルモの天文台で準惑星ケレスを発見していた。この発見は小惑星の初の発見となった。後年、この誤った論文のゆえにヘーゲルは自然科学に弱いという評価を受けた。
  10. ^ 私講師とは大学で授業を担当しているものの、収入は大学からの俸給ではなく、授業を聴講する学生の授業料で生計を立てる、不安定な臨時講師の身分であった。また、イェーナ大学では哲学科に在籍する学生が30人なのに対して教授の数が20人、その他に私講師が12人もいるおかしな状況であった。ヘーゲルはゲーテやシェリングの後押しを受けていたが、大学から俸給を受け取るようになったのは、員外教授に昇格した後であった。しかし、程なくしてヘーゲルはイェーナを離れることになる。
  11. ^ 1805年、ナポレオンはオーストリアとロシアを相手にアウステルリッツの戦いで勝利し、第三次対仏大同盟を崩壊させた。そして約20万のフランス軍を中部ドイツに駐屯させたが、これはプロイセンに危機感を抱かせ、ついに開戦の決意を固めさせた。1806年7月、プロイセンはイギリス、ロシア、ザクセン、スウェーデンとともに第四次対仏大同盟を結成して、フランスに対抗する姿勢をあらわにした。8月末、プロイセンはフランスにライン諸邦に駐屯する軍の撤収を要請した。これは事実上の宣戦布告であった。1806年10月14日イエナ・アウエルシュタットの戦いが行われ、プロイセン王国はナポレオンに敗北、敵の主力を打ち破ったフランス軍はプロイセン本土まで一挙に征服される。
  12. ^ 農業国のプロイセン王国は1)農政改革に着手した。1807年「10月勅令」によって農奴解放を断行し、世襲的な領主-農民の関係を解消、農民に職業選択、移住、結婚、土地売買の自由を認めた。1816年に調整令が布告され、農民は保有地の三分の一から二分の一を譲渡すれば、賦役から解放され、残りの土地の所有を認められた。農奴から自営農へと身分的な上昇の道が開かれた。2)経済改革に関しては、ギルドの特権が廃止され、営業証書を購入し営業許可を得たものは誰でも営業ができる営業の自由が認められた。また1818年には国内関税の廃止され、プロイセン王国ははじめて国家として統一市場となった。また、3)行政改革が断行され国家機構の変革が試みられた。1808年、行政組織令が発布され、各省からなる行政機関が整備され、担当を統括する大臣からなる内閣制度が導入され、大臣に国に上奏する権限が付与された。国王の法令については大臣の副署が必要となり、国王専制の体制が否定された。地方行政に関しても行政機構の刷新が図られ、一定額以上の収入がある市民が有権者になり、市会の選挙がおこなわれ自治制度がつくられていく。フンボルトが内務省の教育担当局長に就任し、4)教育改革も実施され、1810年ベルリン大学が創設された。改革はシュタインによって「眠っている民力、散在している知識の結集」して「自主独立または国民感情を蘇生される」ものと位置づけられ、ハルデンベルクは「政府の英知による良い意味での革命」によって「最大限可能な自由と平等」を目指すものと喧伝した[110]
  13. ^ ヘーゲルを「反動主義プロイセンの国家哲学者」として見るポパーの見解はシュロモ・アヴィネリにより否定されている。むしろ、プロイセンの開明的改革の賛同者であり、進歩的なリベラル派として理解することにより説得力があるとされている。ヘーゲルがベルリン大学教授就任の申し入れを受諾した理由はプロイセンの改革を支持して自由の芽を育もうと考えたと見ることができる。
  14. ^ ポパーは1936年に『歴史主義の貧困』を出版し、ヘーゲルやマルクスの学問上の方法論を批判した。また、1945年に『開かれた社会とその敵』を刊行し、さらにヘーゲル批判をおこなう。ヘーゲルに対する批判は厳しくヘーゲルの論敵であったショーペンハウエルの悪口を用いてフィヒテを「駄法螺吹き」、ヘーゲルを「プロイセン反動主義の擁護者」であり「いかさま師」として非難した[151]。ポパーはヘーゲル哲学を「歴史予言の思想」として位置づけソ連ナチスなどの全体主義国家の思想的起源として見なして糾弾した[152]
  15. ^ ヘーゲル研究者の福吉氏はヘーゲルが公共性を重視して市民社会で生きる自由や権利といった観点を論じ現代にも通ずる問題認識を示していると評価している[153]。また権左氏は、ポパーのヘーゲルに関する解釈は1930~40年代という論者の時代的背景に基づくものであり、福吉氏と同様にヘーゲル哲学を理解するためにはヘーゲルとその生きた時代を理解するのが妥当であると指摘している[154]。両氏は1972年にシュロモ・アヴィネリ英語版が提示したリベラルな改革派としてのヘーゲル観を採用している[155]

出典

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