「マジック」情報とアメリカの「最後通牒」としての受け取り
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/08 13:58 UTC 版)
「日米交渉」の記事における「「マジック」情報とアメリカの「最後通牒」としての受け取り」の解説
「諜報活動」および「シギント」も参照 アメリカ側は、東郷の一連の訓電、日本の提案は「名実ともに最終案」であり、「妥結に至らざるに於ては…決裂に至る外なく」、さらにタイムリミットを付したことなどを「マジック」で解読した結果、これを最後通牒とみなした。即ち「マジック」によって、日本が戦争に踏み切るだろうと事前に予測していたのであった。 「ついに傍受電報に交渉期限が現れて来た。…これの意味するところはわれわれには明白だった。日本はすでに戦争の車輪をまわしはじめているのであり、11月25日までにわれわれが日本の要求に応じない場合には、米国との戦争もあえて辞さないことにきめているのだ」 — ハル また、この時の「マジック」情報では、重大な誤訳が生じていた。甲案での「なお、(ハル)四原則については、これを日米間の正式妥結事項に含むことは極力回避する」との訓電が、「マジック」では「四.原則として、これを日米間の~」と誤訳され、日本側の通商無差別、三国条約、撤兵問題での譲歩すべてを正式妥結事項に含むことを避けるという意味となった。ハル国務長官は、東條内閣に対してむしろ交渉への期待を抱いていたが(ハルは天皇の影響力に期待していた)、日本側の誠意を疑わせる「マジック」情報はそれを裏切るものであった。
※この「「マジック」情報とアメリカの「最後通牒」としての受け取り」の解説は、「日米交渉」の解説の一部です。
「「マジック」情報とアメリカの「最後通牒」としての受け取り」を含む「日米交渉」の記事については、「日米交渉」の概要を参照ください。
- 「マジック」情報とアメリカの「最後通牒」としての受け取りのページへのリンク