典拠管理 典拠管理の概要

典拠管理

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/09/21 09:24 UTC 版)

概要

図書目録は古くは製のカードなどとして、後にはオンラインで(OPAC)実現されている。図書目録には資料を検索する「発見機能」のほか、例えば特定の著者の著作を網羅的に示す「集中機能」などが求められるが[5][注 1]、同一の著者であっても、資料の記述によって異なる表記がなされる場合が多い。例えばウィリアム・シェイクスピアを例に取ると、

  • Shakespeare, William
  • W.シェイクスピア
  • 沙士比阿

などは全て同じ著者を示す[8][9]。「シェイクスピア」の資料を探した時に他の表記の資料が発見できなければ、目録はその機能を果たすことができない。そこでこれらの各種表記(「参照形」と呼ぶ[注 2])は全て結び付けられて管理されなければならない(名寄せ)。

そこで、一意に設定された「標目[注 3]」を設定し、その他の別名を記録した典拠レコードを作成して管理する。例えば、国立国会図書館が運営する『Web NDL Authorities』は標目を「, , 生年-没年」という形式にしており、以下のようにして典拠レコードを構築している。

ID 00456207
標目 Shakespeare, William, 1564-1616
別名 シェイクスピア, ウィリアム; シェークスピア; シェークスピヤ; 沙士比阿; …
生年 1564
没年 1616
関連リンク/出典 n78095332 (LCNAME); NDL|00456207 (VIAF)
出典 マクベス

このとき、生年・没年など、著者を識別するのに有益な情報とともに記録し、同名の別人物との混同を避ける(排他性の確保)[5]。出典となった資料の書誌情報もしばしば合わせて記録される。この他には、他機関が運営する典拠ファイル中の同人物の識別子とリンクが記録されている(#協調的管理の節も参照)。このレコードに見られる構造は、ファイルの統一性・網羅性を確保するため、全レコードを通じて一貫して適用する。個人名にかぎらず、団体名や地名を含めた様々な名称について典拠管理が可能である[9]。こうした種類の典拠ファイルのことを名称典拠 (name authorities) と呼ぶ[5]

このほか、書誌情報の「件名」を取り扱うものとして、各種概念や主題を取り扱う主題典拠 (subject authorities)がある。主題を取り扱う場合、対象の守備範囲や対象間の関係性(同義語、上位・下位概念など)について、知識体系の全体的な把握が必要となる。そのため、オントロジーに基づく統制語彙に依存する形で主題典拠ファイルを構築することになる[11]。一例として「ガラス」という主題についての『Web NDL Authorities』レコードから引用する。

ID 00562246
標目 ガラス
同義語 硝子; 玻璃; Glass
上位語 セラミックス; 非晶質
下位語 板ガラス; 光学ガラス; ステンドグラス; ガラス繊維
関連語 ガラス製品; ガラス工芸; ガラス工事; 釉薬
分類記号 DL554 (NDLC); PA241 (NDLC); 573.5 (NDC9)
関連リンク/出典 00162000 (BSH4)

上位語・下位語・同義語等のリンクによって、主題典拠ファイルは木の枝のように各種概念の包含関係をカバーしうる。こうして構築された主題典拠は人工知能、特にエキスパートシステムが用いる知識ベースと似通った性質を持ち、一方の発展は他方の発展に役立つ[12]。著名な主題典拠ファイルとしては『米国議会図書館件名標目表』(LCSH) があげられる。

アクセスポイント

元来、カードや紙に印刷された目録においては、標目(典拠形)はデータの整理と配列に直結していた。しかしOPACなどデジタル化された目録においては、実際に利用者が典拠データを検索する際には標目ないし参照形のいずれかの表現を用いて資料にアクセスするのであり、標目の重要性は低下する。この立場に基づいて、「書誌データまたは典拠データを検索し、識別する名称、用語、コード等」を総称してアクセスポイントと定義する[10]

この立場に立つと、管理行為の主眼は「典拠形と参照形のリストの管理」よりも「多数のアクセスポイントとそのリンクの管理」にシフトするため、アクセスコントロール (access control) と呼ぶ場合もある[13]。典拠形を一つだけ選ぶことが難しい場合も多いため、この考え方が有益なケースは少なくない。(例えば、個人の法的な名前は変わるし、他にも筆名芸名などを用いて活動する場合もある。場合によっては、名前の表記方法に政治的・社会的な意味合いが付随しており、ある表記を典拠形と定める行為自体が特定の立場の支持と受け止められ中立性を損ねることもある。)


注釈

  1. ^ 識別や集中など図書目録が備えるべき役割と構造は、1961年に国際目録原則会議で採択された国際図書館連盟『原則覚書』(通称パリ原則)で規定されている[6]OPACの登場やオンラインによる目録にふさわしい原則として、2009年には新たに『国際目録原則覚書』が刊行されている[7]
  2. ^ 新『国際目録原則覚書』では「名称の異なる形」と呼ぶ[10]
  3. ^ 新『国際目録原則覚書』では「名称の典拠形」と呼ぶ[10]
  4. ^ ただしこれは副次的な機能にすぎない。典拠ファイルが事典のような情報を記録するのは、適切な標目の選択や重複・見逃しの防止、管理作業の手助けとするためにすぎない。[15]

出典

  1. ^ Michael Levine-Clar and Toni M. Carter, ALA Glossary of Library and Information Science, Fourth Edition, American Library Association, 2013, p. 22. ISBN 9780838911112
  2. ^ 図書館用語集』東京理科大学図書館、2014年11月16日閲覧
  3. ^ 用語集:典拠リスト」『科学技術情報流通技術基準 (SIST)』独立行政法人科学技術振興機構、2014年11月16日閲覧
  4. ^ 書誌データの基本方針と書誌調整:What's 書誌調整? 第1回 書誌調整とは?」『国立国会図書館月報』506号、2003年5月
  5. ^ a b c d e 渡邊隆弘「典拠コントロールの現状と将来」『情報の科学と技術』60巻9号371 - 377頁、2010年9月
  6. ^ Statement of principles : adopted by the International Conference on Cataloguing Principles Paris, October 1961, London : International Federation of Library Associations, 1963
  7. ^ 新『国際目録原則覚書』の日本語訳」『カレントアウェアネス・ポータル』国立国会図書館、2009年3月11日
  8. ^ a b c Web NDL Authorities について」『Web NDL Authorities』国立国会図書館、2014年11月16日閲覧
  9. ^ a b 典拠(もれなく探せます)」『本のデータのしくみ』東京都立図書館、2010年12月15日、2014年11月16日閲覧
  10. ^ a b c 国立国会図書館収集書誌部訳『国際目録原則覚書』国際図書館連盟(IFLA)目録分科会、2009年
  11. ^ a b c 渡邊隆弘「典拠コントロールとオントロジー : 豊かな情報アクセスのための基盤」『情報の科学と技術』61巻11号434 - 440頁、2011年11月
  12. ^ a b Robert H. Burger, "Artificial Intelligence and Authority Control", Library Resources and Technical Services, Vol. 28, No. 4, pp. 337-345, 1984
  13. ^ Linda Barnhart, "Access Control Records: Prospects and Challenges", Authority Control in the 21st Century: An Invitational Conference, 1996
  14. ^ a b バーチャル国際典拠ファイル』2014年11月16日閲覧
  15. ^ Karen Calhoun, "A Bird's Eye View of Authority Control in Cataloging", Proceedings of the Taxonomic Authority Files Workshop, Washington DC, 1998.
  16. ^ a b “Cataloguing authority control policy”. National Library of Australia. (2012年11月25日). http://www.nla.gov.au/policy-and-planning/authority-control 
  17. ^ 書誌データの基本方針と書誌調整:What's 書誌調整? 第9回 全国書誌は文化の鏡」『国立国会図書館月報』520号、2004年8月
  18. ^ Kathleen L. Wells, "Got Authorities? Why Authority Control Is Good for Your Library", Tennesee Libraries, Vol. 56, No. 2, 2006


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